言論の自由と販路拡大の常識率⑵

 

 

その日も築地に出ると何時も寄りたい「魚竹」を昼時にのぞくのだが、いつも運悪くやっていない。それでコンワビル地下のカレー屋 RASAとなるのだが、今回は入れた。鮪の中落ち定食に納豆体がシャキンと生き返ったところで、朝日を訪ねた。もう30年も来ていない。担当のMさんから8月は「24時間」で取り上げたいとの事だった。要は24Hが数十年を経て、ブラックの符号のようになってしまった事を憂いてらした。ボディコピーくらいもしくは、学会の研究発表くらいしか書いてないから書くのも大変だろう。と思ったが、この月刊Journalismには、表1表2表3表４中ページの4C1P 広告がないのである。内容も堅いが、福島原発事故なども研究者が事実を事実として検証していたのである。２４時間がブラックの符号のように言われれば商品を出すことも躊躇される世の中である。公平な立場でバブル期の社会の流れと当時のサラリーマンを描ければと思った。

初校2校3校と大変な作業であったが、M氏のお陰で入稿完了できた。

気になったのは、新聞雑誌ともデジタル化による部数の削減と軒並み計上収支が赤となり、廃刊されていく雑誌も多くなった。そうなるとどう利益を上げるかなのだが、凡そが今の政権に歩み寄るのだ。要は米国のラストベルトのように、政権側に擦り寄る記事を出せば、売れるのである。これは新聞雑誌ラジオテレビであるが、ラジオはまだましだが、媒体の王者は「まだ腐っても鯛」だから政権よりを垂れ流す。テレビ特にワイドショーなどは、テレビしか情報を得ない愚か者達はどんどん洗脳され、自分を「でんでん」と呼ぶのだろう。ヒットラーの「ハイルヒットラー」の様に「デンデンアベ！」と礼賛するのも出てくるかもしれない。

 

週刊ポストのかの国特集記事が話題

 

小学館の週刊ポストの見出し「韓国なんて要らない」此れには驚いた。韓国と日本特に安倍との関係は最悪である。韓国も竹島「独島」に軍隊を上陸し、日本叩きで支持率をあげようと必死だが、日本も日本である。米国はいくらトランプ大統領が騒いでも司法が許さない。要は三権が分立されているが、日本はどうだろう7月の選挙では、安倍の遊説演説にヤジを飛ばしただけで、官憲に排除されていく。これでは、戦時中の特高と変わらない。「韓国なんて要らない」と打ち上げれば、似非保守似非右翼には売れるのであろう。「愚かなり小学館だ！」

多くの作家ジャーナリストが激怒したのは当然であろう。

メディアが煽って日韓の国民に火をつけてどうしたいのだろう？

週刊ポストが売れればそれで良いのだろうが、常識人を敵に回した。

 

「新潮４５」と雑誌ジャーナリズムの危機

 

新潮４５は杉田水脈のLGBTへの寄稿で炎上し休刊となっている。

テレビは観ない。けど海外のBBCは観る。

新聞は読まない。がThe Washington Postはネットで視る。

ラジオは聞く。そして旧FENを聞く。

これだけでも世界の今日の真実が解ってくるものだ。米国の新聞記者は、コーヒー一杯も議員からご馳走にならない。それだけ注意をしている。スシローなどいないのだ。