反面教師「マルクス朝日」と全国学力テストの結果を読み解く。

文部科学省が、４３年ぶりに実施した一斉全国学力テストの結果を読み解く。
反面教師「マルクス朝日」は、「全員参加だと、調査結果が都道府県や市町村、学校の序列イメージをさらに鮮明にさせかねない。　もうやめた方がいい。　同じ予算なら、（マルクス）教員を増やすことなどに有効に使うべきだ。」と、相変わらずの論立てだ。
今回の学力テスト実施前にも、一部教職員組合が妨害するような動きがあり、教育界には相変わらず競争や評価を嫌う、悪平等（マルクス主義）体質が染み付いている。
ゆとり教育は、「ゆるみ生徒とさぼり教師」を生んだ。
公表された正答率順位の下位都道府県から、それぞれ該当する素因を考えてみる。
第一に、日教組（含む全教）の組織率（組織率５割超）との関連性で、北海道・三重・岡山・大分。　第ニに、社民党根勢力で、宮城・大阪・（徳島）・大分。　
第三に、共産党根勢力で、千葉・高知。　第四に、全野党勢力で、岩手（日教組委員長）・滋賀・三重・徳島。　
第五に、朝日新聞シェア（部数又は＋毎日が顕著）で、宮城・茨城・埼玉・千葉・神奈川・三重・滋賀・大阪・和歌山・岡山・山口・福岡・大分。
第六に、マル特左翼メディア地域で北海道・沖縄。　第七に、団体地域で、大阪・福岡。いずれにも属さない例外は鹿児島(組織あり)だけとなる。
日教組は長年に亘り、全国学力テストに対し、「能力主義による差別・選別を教育現場に持ち込むものだ」として、ボイコットなど反対闘争を行ってきた。
沖縄県教育関係者は、「本土と比べ経済的に余裕のない世帯が多い。　教育にお金を使えないうえ、親が十分に勉強に気を配れない家庭環境が背景にある」と経済格差が原因との言訳をするが、志望選択する高等教育ならまだしも、行政支出が手厚い義務教育で「経済環境」を理由にするのはおかしい。
先の11万人集会（？）なる教科書検定異議の組織的行動を見ると、左翼反政府運動を伺わせるだけだ。
ともあれ、再開した教育再生会議で、福田首相の教育観は全く見えなかった。
戦後教育第一期世代は、ＧＨＱの洗脳教育から、いまだ覚醒せずなのか。
国のリーダーがこれでは、先が思いやられる。