「Ｔｗｉｔｔｅｒ社会論 新たなリアルタイム・ウェブの潮流」 津田大介・著、洋泉社、2009年11月21日
p.4 基本的には、今現在自分が何をしているのかを１４０字以内で投稿し、同じように投稿された他人の他愛ない日常を読む、たったそれだけのサービスだからだ。
p.23 実は「ツイッターには明確なビジネスモデルがない」という指摘がサービス開始時から繰り返されている。
p.29 すなわち、「１．リアルタイム性」、「２．伝播力が強い」、「３．オープン性」、「４．ゆるい空気感」、「５．属人性が強い」、「６．自由度が高い」。
p.41 相互非対称な関係性が前提となっているツイッターは、さほど現実の人間関係を気にする必要がない。
p.51 実はネットを流れる情報の多くはタイトルが付いている必要性がない
p.55 タイムラインをじっくり眺めていたときに、各々のユーザーのつぶやきが筆者が思っていたほど「いまなにしてる？」に縛られていないことに気づいたのだ。
p.55 ブログのような形でまとまっていない、１４０字以内で表現される他人のむき身の「思考の断片」
p.56-7 筆者のツイッターの基本的な使い方は以下の５通りに固まった。１つ目は「いまなにしてる？」に準じた日常報告。２つ目は時事ニュースやネットで話題になっていることに対する感想や解説。３つ目は日々生活している中で突如思いついた提案や教訓、冗談など。４つ目はツイッターを使ったイベントの中継、いわゆる「ｔｓｕｄａる」だ。そして５つ目は、自分の活動に関する告知だ。
p.59 つまり、セミナーやシンポジウムなどの会場にノートパソコンを持ち込み、登壇者の発言や議論の流れをツイッターで中継する行為が「ｔｓｕｄａる」と呼ばれているのだ。
p.72-3 今後ツイッターユーザーが増えていくことによって、ツイッター中継によるトラブルが増えることも予想される。まず考えられるのは、発言を要約する過程で発言者の思った意図とは違うニュアンスの発言になってしまうことによるトラブルだ。
p.73 リアルタイムで要約するのが難しい発言の場合は、無理に要約する必要はない。「話に追いつくこと」より、「話されている内容を正確に伝える」ことを意識することが、トラブルのない中継につながるはずだ。
p.87 投稿された真偽の不確かな１次情報――本書ではこれを「０．５次情報」と表現したい――に対して、どのような検証を行い、どう信頼性を担保して１次情報にするか。その過程で生じる「０．５→１」のプロセスが重要になってくるということだ。
p.103 だからこそ、コストがかかる部分についてはツイッターなどを通じてＣＧＭ（ネットを通じて消費者が内容を生成していくメディアのこと）的に各々のユーザーが得意分野で「監視作業」を行い、ちょっとでもおかしな気配を感じたらツイッター上で騒いで影響力の大きい人物やメディア、ジャーナリストにコンタクトし、彼らにその問題を深く「掘ってもらう」というやり方が、次世代の「事後チェック・調査報道的ジャーナリズム」として成立するのではないかと個人的には思っている。
p.108 要は、「ツイッター時代のジャーナリストは情報に対して謙虚でなければならない」ということだ。
p.112 政治家が官僚的答弁で逃げようとしても、ツイッターの「公開インタビュー」の場合、リアルタイムで「ヤジ」を飛ばすことのできる観客が大量に存在する。
p.117 ブログ時代は「メイン＝マスメディア」と、「サブ＝ブログ」という明確な力関係があったが、ツイッター時代になり、両者は徐々にフラットな立ち位置に向かっている。その方向に向かえるのは、ひとえにツイッターの持つ強烈な属人性とリアルタイム性が個人の情報発信を最大化させているからだろう。
p.143 09年３月、米調査会社ガートナー（Gartner）が企業のツイッター活用法には「直接型（Direct」「間接型（Indirect）」「内部型（Internal）」「情報収集型（Inbound Signailing）」という４つのパターンがあるという調査結果を発表した。
p.144 日本はツイッターどころか社員にブログを禁じている会社も少なくない。内部情報漏洩や機密保持契約との関係を恐れてのことだろうが、一律に禁止するくらいならむしろ最初から「業務を通じて知り得た取引先の情報は書かない」、「同業他社のネガティブな情報は書かない」、「業界の内部事情や裏話を書くときはできるだけ具体的な情報はぼかし、固有名詞や対象が特定されないようにする」といったガイドラインを自主的に設けた上で個人による情報発信を認めた方が長期的なメリットがあるのではないだろうか。
p.152 同社ではツイッターの企業活用について、３つの「ｍ」が大事であるとしている。それは「monitor（モニターする）」「mingle（会話に混じる）」「measure（効果測定する）」だ。顧客の不満をカジュアルに吸い上げ、押しつけがましくないちょうど良い距離感でコミュニケーションを図ることができる。
p.154 今まで紹介した成功事例は、今後ツイッターを使って新しい成功を目指している企業にはあまり参考にならない。なぜかと言えば、これまでの成功例はツイッターが海のものとも山のものともつかない初期から導入し、試行錯誤しながら「自力」でツイッターを企業活動に活かすよう生み出されたものだからだ。実際にツイッターを特定の目的で使い始めて、それに対する顧客からの反応を分析し、自社のサービスや商品にフィードバックし、ツイッターのスピード感に後れを取らない迅速な意思決定を行い、その効果を測定する――そうした地道な試行錯誤のプロセスがない状態で単に他社の真似をしてツイッターを始めたところで、期待する効果は得られない。
p.157-8 どれだけ企業アカウントの活用が進んだところで、ツイッターという空間の主役が「個人」であることは今後も変わらない。ならば、企業アカウントは単なる便利なｂｏｔとしてツイッター上に情報提供だけを行うと割り切るか、個人用のコミュニケーションプラットフォームと理解したうえで、その特殊な場所に自分たちが合わせていくか、どちらかしかないのだ。
p.189 ツイッターの独自性が理解できるのは、知り合い以外も含めて１００人以上フォローするあたりからだ。そうすると、新聞やテレビなどのメディアを見るような感覚でツイッターを楽しめるようになってくる。
p.4 基本的には、今現在自分が何をしているのかを１４０字以内で投稿し、同じように投稿された他人の他愛ない日常を読む、たったそれだけのサービスだからだ。
p.23 実は「ツイッターには明確なビジネスモデルがない」という指摘がサービス開始時から繰り返されている。
p.29 すなわち、「１．リアルタイム性」、「２．伝播力が強い」、「３．オープン性」、「４．ゆるい空気感」、「５．属人性が強い」、「６．自由度が高い」。
p.41 相互非対称な関係性が前提となっているツイッターは、さほど現実の人間関係を気にする必要がない。
p.51 実はネットを流れる情報の多くはタイトルが付いている必要性がない
p.55 タイムラインをじっくり眺めていたときに、各々のユーザーのつぶやきが筆者が思っていたほど「いまなにしてる？」に縛られていないことに気づいたのだ。
p.55 ブログのような形でまとまっていない、１４０字以内で表現される他人のむき身の「思考の断片」
p.56-7 筆者のツイッターの基本的な使い方は以下の５通りに固まった。１つ目は「いまなにしてる？」に準じた日常報告。２つ目は時事ニュースやネットで話題になっていることに対する感想や解説。３つ目は日々生活している中で突如思いついた提案や教訓、冗談など。４つ目はツイッターを使ったイベントの中継、いわゆる「ｔｓｕｄａる」だ。そして５つ目は、自分の活動に関する告知だ。
p.59 つまり、セミナーやシンポジウムなどの会場にノートパソコンを持ち込み、登壇者の発言や議論の流れをツイッターで中継する行為が「ｔｓｕｄａる」と呼ばれているのだ。
p.72-3 今後ツイッターユーザーが増えていくことによって、ツイッター中継によるトラブルが増えることも予想される。まず考えられるのは、発言を要約する過程で発言者の思った意図とは違うニュアンスの発言になってしまうことによるトラブルだ。
p.73 リアルタイムで要約するのが難しい発言の場合は、無理に要約する必要はない。「話に追いつくこと」より、「話されている内容を正確に伝える」ことを意識することが、トラブルのない中継につながるはずだ。
p.87 投稿された真偽の不確かな１次情報――本書ではこれを「０．５次情報」と表現したい――に対して、どのような検証を行い、どう信頼性を担保して１次情報にするか。その過程で生じる「０．５→１」のプロセスが重要になってくるということだ。
p.103 だからこそ、コストがかかる部分についてはツイッターなどを通じてＣＧＭ（ネットを通じて消費者が内容を生成していくメディアのこと）的に各々のユーザーが得意分野で「監視作業」を行い、ちょっとでもおかしな気配を感じたらツイッター上で騒いで影響力の大きい人物やメディア、ジャーナリストにコンタクトし、彼らにその問題を深く「掘ってもらう」というやり方が、次世代の「事後チェック・調査報道的ジャーナリズム」として成立するのではないかと個人的には思っている。
p.108 要は、「ツイッター時代のジャーナリストは情報に対して謙虚でなければならない」ということだ。
p.112 政治家が官僚的答弁で逃げようとしても、ツイッターの「公開インタビュー」の場合、リアルタイムで「ヤジ」を飛ばすことのできる観客が大量に存在する。
p.117 ブログ時代は「メイン＝マスメディア」と、「サブ＝ブログ」という明確な力関係があったが、ツイッター時代になり、両者は徐々にフラットな立ち位置に向かっている。その方向に向かえるのは、ひとえにツイッターの持つ強烈な属人性とリアルタイム性が個人の情報発信を最大化させているからだろう。
p.143 09年３月、米調査会社ガートナー（Gartner）が企業のツイッター活用法には「直接型（Direct」「間接型（Indirect）」「内部型（Internal）」「情報収集型（Inbound Signailing）」という４つのパターンがあるという調査結果を発表した。
p.144 日本はツイッターどころか社員にブログを禁じている会社も少なくない。内部情報漏洩や機密保持契約との関係を恐れてのことだろうが、一律に禁止するくらいならむしろ最初から「業務を通じて知り得た取引先の情報は書かない」、「同業他社のネガティブな情報は書かない」、「業界の内部事情や裏話を書くときはできるだけ具体的な情報はぼかし、固有名詞や対象が特定されないようにする」といったガイドラインを自主的に設けた上で個人による情報発信を認めた方が長期的なメリットがあるのではないだろうか。
p.152 同社ではツイッターの企業活用について、３つの「ｍ」が大事であるとしている。それは「monitor（モニターする）」「mingle（会話に混じる）」「measure（効果測定する）」だ。顧客の不満をカジュアルに吸い上げ、押しつけがましくないちょうど良い距離感でコミュニケーションを図ることができる。
p.154 今まで紹介した成功事例は、今後ツイッターを使って新しい成功を目指している企業にはあまり参考にならない。なぜかと言えば、これまでの成功例はツイッターが海のものとも山のものともつかない初期から導入し、試行錯誤しながら「自力」でツイッターを企業活動に活かすよう生み出されたものだからだ。実際にツイッターを特定の目的で使い始めて、それに対する顧客からの反応を分析し、自社のサービスや商品にフィードバックし、ツイッターのスピード感に後れを取らない迅速な意思決定を行い、その効果を測定する――そうした地道な試行錯誤のプロセスがない状態で単に他社の真似をしてツイッターを始めたところで、期待する効果は得られない。
p.157-8 どれだけ企業アカウントの活用が進んだところで、ツイッターという空間の主役が「個人」であることは今後も変わらない。ならば、企業アカウントは単なる便利なｂｏｔとしてツイッター上に情報提供だけを行うと割り切るか、個人用のコミュニケーションプラットフォームと理解したうえで、その特殊な場所に自分たちが合わせていくか、どちらかしかないのだ。
p.189 ツイッターの独自性が理解できるのは、知り合い以外も含めて１００人以上フォローするあたりからだ。そうすると、新聞やテレビなどのメディアを見るような感覚でツイッターを楽しめるようになってくる。
