バイオ燃料の国産化によって、エネルギー自給率を高めることで、将来の不安定な国際情勢でも、国民生活の維持を確実にすることが、最重要である。
電力の脱化石燃料は、「再生可能エネルギー電力」の可能な限りの普及促進は、言うまでもない重要国策であり、今後も絶え間のない推進が必要である。
同時に、電力以外のエネルギーは、石油を代替するには「国を上げての普及促進策」が待たれる。
その解決策の最有力な候補を、「海面での大型海藻の栽培と従属栄養型藻類の増殖」のシステムによって、バイオ燃料の効率的な生産を具体化し、拡大する。
電力の再生可能エネルギー化は、多くの国民の合意を経ているので、中央政府の政策支援が迷走することは、もはやないであろう。
しかし、石油系燃料の代替策としての方策は、「バイオ燃料製造」の方法が、多岐にわたるので、中央政府は、選択する方針すら決めることができない。
このブログでは、再生可能エネルギー化のなかでも、『海藻＋藻類』の路線を選択すべきと、提言してきているが、その理由を理解できないでいる様だ。
それは、【バイオ燃料の原料を陸地で栽培、または培養する】、との方法論にしがみついているからである。
なぜ、陸地での栽培、または培養では、将来性がないか、今までも辛抱強く説明をしてきたので、読者の大半は理解されていると思います。
しかし、途中から読んでいる読者には、判らないかもしれないので、再度、【陸上作物ではダメなんです】との理由を説明して行きます。
日本での太陽光の日照率は、世界の中では恵まれている方ではない。
晴天の多い地方では、太陽光をフンダンに利用出来るので、広大な土地さえあれば、太陽光エネルギーを利用するのに、適した地域である。
この様な地域では、太陽光発電と、バイオ燃料事業が有利に展開できる。
日本では、どの様な方法を採るにしても、日照率は、世界での最良の地域に比較して7割から8割に減少する。
つまり、同じ品種の作物や藻類を利用して、太陽光を炭水化物又は脂質に変換する場合に、最良の地域よりも生産性は、7割から8割に低下するのだ。
例えば、日本のベンチャー企業の「ユーグレナ社」では、沖縄県石垣島で、「ミドリムシの培養研究と実験事業」を展開して成功してきた。
しかし、いよいよ本格的に量産する段階では、アメリカに工場を建設する。（続）