米国の企業研修トップ１００社

"training"誌の最新号に、アメリカの２００５年企業研修トップ１００社が、掲載されています。トップは、IBMです。

IBMの社員数は、米国で１３万６０００人。全世界で、３２万６０００人です。年間の社員教育研修費は、全世界で９００億円弱。１人あたりでいえば、３０万円弱ということになります。教育研修の専門スタッフ数は１，３６７名。社員１人の年間研修時間は、５０時間となっています。

現在のIBMの教育研修のキーワードは、”On-demand learning"。業務と教育研修を分離させない。IBMのスタッフにいわせれば、「IBMでは、教育研修は、DNAにすりこまれている」

日本は、企業研修のデータがあまりないので、くわしく分析するのがたいへんむずかしい。米国の場合は、この分野のデータが充実しており、さまざまな分析が可能である。

次世代法施行

次世代法（次世代育成支援対策推進法）が、４月１日から施行されました。同じ日に施行された改正育児・介護法が最低限の義務を定めているのに対して、次世代法は、子育て支援について、先進的な取り組みをうながしています。

ネットラーニングは、育児・介護法の改定にともない、４月１日、就業規則も改定しました。

次世代法は、社員３００人以上の会社にたいして、「行動計画」を策定し、都道府県の労働局に届けることを義務付けています。３００人以下の企業も、策定・届出の努力義務をもっています。

とくに、性別による役割意識の是正など、男性の育児休業の取得促進や働き方の見直しなどにポントがおかれています。

ネットラーニングは、努力義務を積極的にはたしていく方針です。改正育児・介護法、次世代法の趣旨にそって、積極的な方策を実施していきます。

日本離島研究会

昨夜は、日本離島研究会の最高顧問が大学学長を退官された慰労会があった。深夜まで、島の焼酎を飲み、もりあがっていた。

この研究会は、２０周年をむかえた。学長をはじめ大学や研究所の専門家、日本観光協会、日本離島センターなどの中枢幹部、離島在住の島起こし中心メンバー、さまざまなNPOのメンバーなど多彩な参加者で構成されている。

人が住む島３２０くらいの全部に行ったことがある人たちも多い。さらに、１３００以上の温泉に行ったことがあるというつわものも。

この研究会に参加して、１０年ぐらいになります。教えてもらうことばかりです。

地震対策、気になりますね

先日、耐震ビルの地下へもぐった。高さ１メートルほどの黒いゴムのようなリングの上に柱が立っている。震度５でも、８ミリほどしかゆれていないそうだ。

東京で大地震、ありえないことではない。その場合、どれくらいの早さで、サービスを再開できるか。

電源やネットワークの復旧にあわせてサービスを再開できるように準備しなければならない。

キックオフミーティング

きょうの午前中は、ホテルの会議室を借りて、ネットラーニングの２００５年度のキックオフミーティングをおこなった。社長が５０分ほど、２００４年度の総括と２００５年度の課題を話した後、各執行役員が統括する部門の基本方針を報告した。

休憩をはさんだあと、全社員が２分ずつ、それぞれの方針と決意を表明。恒例になっている全員の記念写真をとって、終了。

２００５年度は、チャレンジする年になる。かわらないとそれを実現することはできない。わが社と、１人ひとりの社員が、かわることができるかどうか。

島は桜が満開

わたしが住んでいる島には、８００メートルをこえる山があります。その山の裾野から中腹にかけてはるかにみえる景色が、この季節には白いまだらになります。山桜が、咲き競っています。

知り合い５人ほどで、温泉へ行く途中に、海の近くの神社にたちよりました。この島にたくさんの神社がありますが、ほとんどの神社は、海からみえる小高い丘の上にあります。

たちよった神社は、奉納の舞台ができたばかり。ヒノキのにおいがします。その裏手の丘には、直径５０センチ以上の桜の大木が何本もあります。そんな太い幹が、根元からたばになって５，６本も四方へ広がっていたりします。みたことがないほどの桜の大木です。

花吹雪の下で、酒盛りをしたい気分になります。

温泉は、町営温泉。１回３００円。春の風にあたる露天風呂がきもちよく、しっかりからだも温まります。

きのうは、年度末納会

昨日は、２００４年度末の恒例の納会でした。まあまあ、おいしいお酒です。

入社まもない社員が多いのが印象的です。新しい戦力が、たのもしい。

２００５年度１７５％売り上げ増

本日から、２００５年度がスタートです。今年度、ネットラーニングは、挑戦の年と考えています。

売り上げ計画は、前年度にくらべて、１７５％増。それをいかに達成するか。

市場が大きく活性化していることを実感しています。競争環境も、かなりシビアになる。さらに、当社の発展段階も判断したうえでの売り上げ計画です。

伸び率だけでも、計画を社外に公開するのは、はじめてです。