M6首都圏直下型地震７００％

東大地震研究所のチームが、M7規模の首都圏直下型地震が４年以内にくる確率が７０％と警告しており、マスコミでもしばしば取り上げられています。

この数字は、異常に高く、切迫したものです。

平田直教授が示すデータをみると、確かにそう考える以外になさそうです。また、平田教授によれば、マグニチュードの規模が１違えば、確率は１０倍になるそうです。確率の計算の仕方はよくわかりませんが、単純に理解すれば、Ｍ６規模の首都圏直下型地震が４年以内にくる確率は７００％なのでしょうか。

Ｍ６クラスになれば、必ずくるということでしょう。Ｍ７も、ほとんど必ずくるというレベルです。Ｍ６でどのくらいの震度になるのか、どのくらいの被害が予想されるのか。Ｍ７の場合は？

たぶん、各企業は本格的に対策に取り組み始めると思います。個人も、多くのひとは、本気で対策を考え始めるのでしょう。

願わくば、対策をとる前に地震にみまわれないことです。

わたしは、３．１１以降、ほとんどエレベータに乗っていません。地下鉄も可能な限りさけています。

水資源とTPP

アメリカの世界戦略は、石油資源にかかわるものが多い。イラクもイランもリビアもそうだ。

一方で、今後は、石油争奪よりも水争奪がより深刻になると指摘されている。地下水にたよるアメリカの大穀倉地帯は、すでに水の枯渇が時間の問題になっている。中国の水不足も深刻だ。

水問題は、食料問題であり、農業の問題でもある。飲料水は、コスト的には解決する。問題は農業用水だ。

アメリカにとって、日本の農業用水はのどから手が出るほどほしいものだ。今後のアメリカの世界戦略の核心になる水戦争の一部であろう。

マルチリャネル、マルチデバイス

マルチリャネル、マルチデバイスがいっきにすすみつつある。マルチユースがひろがっている。

おそらく、ほとんどの電子機器、電気機器がネットに常時つながり、スマートフォンなどで自由にあつかうことができるようになるのだろう。テレビや自動車もさらに大きく変化していく。ユーザの利用シーンも大きくかわる。

当然、教育・学習やeラーニングも大きく変わる。

どれほど利用環境が拡大しても、利用者にとって、結局コンテンツなのだ。

マルチデバイス、マルチチャネルは、eラーニングコースや、eラーニングの考え方に一層の進化発展をつよく求めている。

これまでのeラーニング会社にとって、絶好のチャンスであるとともに、おもわぬライバルが突然登場する予想外の展開にも直面する可能性もある。