大江健三郎の「沖縄ノート」裁判で見えてくる、謀略ネットワーク（ペテン謀略機関）

1960.1のスペイン共産党第6回大会で、新書記長に選出されたサンチャゴ・カリーリョは、共産主義化に向けたプロパガンダ装置として、「マスコミ・学校（教育）・司法を味方に付けられれば、時間の問題で共産主義革命に至る」と確信的に述べている。
4.22の最高裁判決、旧日本軍が自決を命じたと著書「沖縄ノート」（岩波書店）で書いた、作家大江健三郎への名誉毀損と出版差し止めを求めた訴訟の上告棄却報道で、すぐにカリーリョ書記長の発言を思い出した。
今次判決に限らず、南京事件報道（毎日新聞・浅海一男、朝日新聞・本多勝一、）等に於ける同様の司法判断にも感じ取られるものであるが、カリーリョ発言以前から共産主義信奉者による組織的な謀略工作が為されてきている。
その帰結のひとつとして、このような裁判が罷り通ることにもなっている。
1952年の、志賀義雄の「（共産党（シンパ）が作る教科書で日教組教師の）教育による共産主義革命の達成」発言も、国際共産主義共通の非軍事戦略の基本とされている。
このような事態をただ傍観視してきた、自民党はじめ自称保守派なる似非政治家たちには、いまだに危機感を受け止めている様子は見えてこない。
この強力な支援ネットワーク（ペテン機関）として、1963.11に結成された日本マスコミ文化情報労組会議（ＭＩＣ・マスコミ共闘）なる組織がある。
結成発端は、1962年の家永三郎教科書検定不合格問題（三省堂「日本史」）にある。
先の志賀義雄発言の戦略工作に文部省検定が絡んだことで、日教組と出版労協が「教科書国家統制粉砕推進会議」を発足、これらと共闘するマスコミ関連労組の統一戦線組織といってよい。
当時の日放労（ＮＨＫ）委員長・上田哲を議長に担いで、新聞労連・民放労連・出版労協・全印労協などを主勢力に9労組が、いわゆるマスコミ対策を含んだ表裏工作を開始することになる。
新聞・テレビの情報・印象操作、ゲラの段階で漏れるスクープ記事などはこの労組ネットワークが連携しているもので、捏造報道や謀略も核心的に行われる。
結成当初は旧ソ連と密接な交流を行っているが、現在は中朝、反日・左翼勢力とも統一戦線を組んでいるようだ。
近年、定期総会の会場は全労連会館が多く、ＭＩＣ議長も新聞労連（多くは朝日・毎日・共同など）が占め、総会来賓が全労連・自由法曹団・日本ジャーナリスト会議・メディア総研などとくれば、これはズバリ、日本共産党の傘下機関と言うほかあるまいに・・・。
また労組役員クラスは年次的に、新聞社ではデスク、テレビではディレクタークラスにあたる。
番組企画・キャスティングや、偏向報道（印象操作）を駆使できる編集整理・編成の権限者でもある。
こんな反日マスメディアを、日本国民は連日浴びせられているのだ。
直ぐには自覚し得ない蓄積される放射線毒素を、長期に渡って受けているに等しい。
大江健三郎は勝訴を受け、「判決をバネに、集団自決について学校などでもっと詳しく教え、非戦の決意を次の世代に引き継ぎたい。」と会見した。
ＭＩＣ（ペテン機関）は、ここぞとばかりに大きく取り上げ洗脳報道をしている。
ゲッペルス独宣伝相のことば、「嘘も百回つけば真実になる」を忠実に実行しているのが、メディア細胞群の戦略。
新聞購読を止め、ＮＨＫ受信を解約、テレビ視聴を減らし節電に勤しむことが、大震災復興と真実の覚醒をもたらすことにもつながる。
大江健三郎の「沖縄ノート」裁判で見えてくる、謀略ネットワーク（ペテン謀略機関）。
現在の新聞労連委員長でＭＩＣ議長は、毎日新聞社会部・東海林某で、山形県出身（山形東高）である。