求めない

「求めない」　加島祥造・著、小学館、2007年7月3日

先発薬メーカーに遠慮せず問い合わせを

　後発薬の使用をためらう、あるいは否定的に言う人の中で、後発品メーカーにおける情報面の脆弱さを理由にする人がいる。院内採用をジェネリックに変えたときに、ジェネリックメーカーに尋ねても十分な返事が得られない、というのだ。

　そりゃそうだ、開発に始まり、発売当初から症例を見てきた者と、そうでない者とが同一の情報蓄積をしていることなんてありえない。望むほうが無茶だ。

　後発薬メーカーが、応えられて当然の問い合わせに応えられないのはまずいが、後発品を販売した瞬間から先発薬メーカー並みの情報提供体制でいられるわけがない。成分に由来する疑問があれば、院内採用を後発品に変更した後も、先発メーカーに問い合わせをすればいいのだ。

　先発メーカーはそのために高薬価での販売を行ってきたのだ。ジェネリックが出た今、製剤のみならず、もはや情報も公共の財産となったと考えるべきではないか。

　だから既に院内非採用となってしまった後も、遠慮せずに問い合わせをしよう。先発メーカーも、問い合わせを断ることはできない。なぜならば公共財を持っていることで、社会に還元する立場にあるのだから。
　
　先発薬を使ってきた入院患者に対する問い合わせかもしれない。またメーカーとしてある薬剤の使用が断たれたからといって、医療機関は他の薬剤を使用していることを思えば、採用・非採用で問い合わせを制限することもしにくいだろう。将来の“貸し”になるかもしれないという思いもあろう。

　買ってもいないのに情報だけもらおうなんて、仁義に反するのではないか、エチケットに反するという思いがユーザー側にあるのかもしれない。そんな心配は不要ではないか。ためらう前に、情報を患者に活かし、患者に役立てることが重要だろう。

　安全性に関する問い合わせは、成分に由来するものと、製剤に由来するものがある。後者についてはジェネリックメーカーが担当すべきであるが、前者については先発薬としてその成分を世に出したメーカーの社会的責任であるように思われる。