前回に、太陽光発電の設置によって、エネルギーの供給は全く心配ないほどの量があり、しかも枯渇することはないことが理解できたと思います。そして、近年の活況によってさらに技術進歩が加速されて、化石燃料による発電コストよりも下回る可能性が見えてきている。
もう太陽光発電は、「環境オタク」の趣味の発電装置にすぎない。などの悪口は言えない段階になっている。
しかし産業界の重鎮は、化石燃料のエネルギーなしでは生きてこれなかった時代に、骨の髄まで浸かって仕事をしてきたので、それ以外のエネルギー源などは、まったく頼りにならないと思っている。
だから、「新エネルギー特別措置法」ができた時点では、ずっと先のエネルギーとして、まあ、付き合い程度に使っていけば、体裁は繕えるだろう、程度にしか思っていなかった。
経済産業省は、せっかく芽を出しかけていた「太陽光発電パネル」の生産と販売の促進策を打ち切ってしまい、あとは、業界の自助努力で普及させる程度でよいと判断していた。
ここにきて、世界の1位から、2008年には、第6位に転落してしまった。
しかも、世界の先進国から遅れをとるばかりでなく、中国などの新興国にも抜かれるテイタラクである。
空白の10年である。
「再生可能エネルギー」の関連技術は、進化の途上にあり、今の時点での産業化への支援は大変、重要な政策である。
特に「太陽光発電パネル」とその関連技術は装置産業の特性があり、出遅れは大きな損失であり、これから不利な競争を強いられることになる。
いまの段階になっても産業界の古い体質の頭では、太陽光発電に対して拒絶反応がある。
曰く。コストの高い段階では、普及は控えるべきだ。
曰く。昼間しか発電しないし、天候に左右されるから、不安定な電源であり、増やすべきではない。
曰く。ドイツの様に、「太陽光発電」の電力を高い価格で買い取るのは、他の電力消費者にコスト負担になって不公平になるから、弊害がおおきい。
などなど。とにかく、ダメな点をあげつらって、普及させることを阻んでいる。
このブログを読んできた人には、もう十分に解ってもらえると思いますが、念のため要点を整理しておきます。
・化石燃料資源は、将来は枯渇の懸念がある。価格が高騰する前に、使用量を削減すべき。
・再生可能エネルギー,分野、特に「太陽光発電」は、世界の総発電量に近い電力を賄える。
・発電コストは、10年～20年の間に、化石燃料による発電コストを下回る。
・「新産業」として育成することで、経済成長への寄与が著しく、その成否次第で国力が左右される。
・適切な普及促進制度〈たとえば、設備の物損保険〉により、設置者にとって手堅い投資になる。
・日本での消費電力は、すべて「太陽光発電」で賄える土地があり、エネルギー自給に役立つ。
これほどにメリットのあるエネルギー源に対して、いまだに、拒否反応をもつ頭は、いったい何にこだわっているのだろうか？
推測になってしまうが、今の時点で、「再生可能エネルギー」の促進に、お金を注ぎ込むことは、エネルギーコストを引き上げてしまう。
その影響によって産業の活力を阻害して、経済成長に対して、マイナスの要因になる。
どうやら、このように考えるらしい。
困った石頭である。以下、次回に。