1999年から2000年にかけて、ネットラーニングは、米国の代表的なeラーニング企業と提携交渉をしました。かれらも爆発的に急成長するプロセスにあり、ベンチャー企業としてお互いに共感をもちながらの交渉であり、いったんは合意にいたりました。
しかし、アメリカのeラーニング市場のあまりに急速な拡大のなかで、かれらから実施を半年延ばしてほしいという要請があったとき、ネットラーニングは独自にビジネスを発展させることを決断して現在にいたっています。
当時、だれもが、米国のeラーニングを日本のeラーニングが追いかけていると認識していました。わが社もおなじように考えていました。
したがって、提携をうちきったとき、逆に、アメリカのeラーニング会社の日本上陸の脅威をよく分析せざるをえなかったのです。その脅威を感じていました。
それから数年後、2002年のころ、わが社は、次第に日本的なeラーニングとアメリカ的なeラーニングに大きな違いがあることに気がつき始めました。アメリカはわれわれに先行しているのではなく、ちがう方向にすすんでいるのです。総体の文化や企業文化におおきなちがいがあります。
であれば、アメリカeラーニング会社の日本への進出は脅威にならない。
その判断は、それ以降のプロセスで証明されています。
しかし、アメリカのeラーニング市場のあまりに急速な拡大のなかで、かれらから実施を半年延ばしてほしいという要請があったとき、ネットラーニングは独自にビジネスを発展させることを決断して現在にいたっています。
当時、だれもが、米国のeラーニングを日本のeラーニングが追いかけていると認識していました。わが社もおなじように考えていました。
したがって、提携をうちきったとき、逆に、アメリカのeラーニング会社の日本上陸の脅威をよく分析せざるをえなかったのです。その脅威を感じていました。
それから数年後、2002年のころ、わが社は、次第に日本的なeラーニングとアメリカ的なeラーニングに大きな違いがあることに気がつき始めました。アメリカはわれわれに先行しているのではなく、ちがう方向にすすんでいるのです。総体の文化や企業文化におおきなちがいがあります。
であれば、アメリカeラーニング会社の日本への進出は脅威にならない。
その判断は、それ以降のプロセスで証明されています。
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