「ダイレクト」と「一対一」

昨日書きましたインターネットの特徴のひとつ、「ダイレクト」と「一対一」は、「双方向」などとともに、今後のビジネスやインターネットの影響力を考えるときに、決定的と思われるキーワードです。

ダイレクトは、ビジネス構造を大きくかえる。

一対一、個別化もそうです。

eラーニングについていえば、イントラネット上のものは、このインターネットのせっかくの特徴をいかしていない。

インターネットは究極のダイレクト

インターネットにより、ダイレクトモデルは、もっとダイレクトになる。デルの創業者マイケル・デルは、ここに注目した。

インターネット→Web2.0＝The Netは、究極のダイレクトだ。

インターネットでの取引は、もともと一対一という性質をもっている。マイケル・デルは、ここにも注目した。

究極のダイレクト、そして、一対一　というインターネットをーー
教育に活用しない手はない。それこそが、eラーニングだ。

グーグルがWeb表計算ソフト

Googleは、Webベースの表計算ソフト「Google Spreadsheets」を発表した。

メールアドレスを登録しておくと先着順で招待状が送られてくる限定公開。

ネット上で共有・編集もできる。チャット・ウィンドウをつかって、共有相手とリアルタイムでチャットも可能だ。

いよいよはじまりますね。

Web2.0について

Web２．０について、さまざまな人がさまざまに語っている。しかし、「双方向性」や「情報共有」など、現象の一部を取り出して語られ、必ずしも本質的な把握が十分とは言えないのでないのではないだろうか。

その理由のひとつは、「Web２．０」をインターネット関係者が、インターネット内部での変化としてのみとらえているところにあるだろう。

いま、ネットは、第三世代にはいろうとしている。
第一世代は、パソコン通信など、単一のサーバーにつながるネットワークだ。
第二世代は、そのサーバーを網の目のように接続する「インター」ネットである。
第三世代は、大量の個人がネットワークに常時つながる単一のネット、「ザ・ネット」の時代。

ネットが、ついに、大多数の個人にまで到達し始めた。そして、そこから個人を出発点とする逆流が始まる。

それは、産業構造や流通の仕組みのおおがかりな再編をうみだしていく。

米国の大手スーパーでは、消費者がレジで購入した瞬間に、その商品のメーカーと流通業者の間の納品・請求・決済が終了し、新しい発注もおこなわれる。それまでは、店頭にあっても、その商品はメーカーの在庫なのだ。消費者の購買時点での情報により、メーカーは、生産計画や納品計画をたてる。現在は、レジとの直結だが、個人にまでつながったら何がおきるのだろうか。

話が少し長くなりますが、資本主義社会での商品は、本質的には売れて商品になる。うれなければただの物品。したがって、在庫の問題はきわめて大きいし、景気調整でも在庫の処理が課題になる。

個人にまでネットがつながり、個人から生産者までネットが直結するときに、大きな再編がはじまるのだ。

この第三世代ネットの時代の「情報」にかかわる部分が、Web2.0でいわれるさまざまな新しいポイントであり、本来は、ネットの中だけでの新時代ではない。

第三世代のネット総体とそれがもたらす社会経済全体の根本的といえるほどの再編に注目すべきであろう。

ネットは、「産業革命よりも大きな変化を社会経済全体にもたらす」という言葉を米国政府も公式文書で引用しているが、現在の基本的な枠組みを生み出した産業革命よりも大きな変化とはどのような変化なのだろうか。国家や会社や学校や、すべてのあり方をかえていくかもしれない。

それはそれとして、インターネットの中でおきはじめたWeb2.0と呼ばれる劇的な新しい局面については、別の機会に書きたい。

NECも買わなかった

パソコン歴３０年あまりの間にたくさんのPCを買ったけれども、アップルのパソコンは一度も買わなかったことを前に書きました。ビジネスモデルから、いずれかれらがマイナーになるのが予想されたからです。

NEC　のPC９８シリーズも圧倒的なシェアをもち、売れに売れていたが、結局、１台も買わなかったし使わなかった。

それも、ビジネスモデルからです。

NECのパソコンは、当時、ハードに日本語のフォントをもっていた。つまり、NECの９８は、設計思想からいって、日本ローカルマシンなのだ。IBMのマシンは、ちがった。ソフト側にフォントをもっている。そこから、DOSVがうまれる。

日本ローカルマシンが、ウインドウズ９８への対応に苦労し、ウインドウズ９８の普及で取り残されていったことは、予想どおりでもあった。

MACもNECの９８もつかわず、結局、わたしが使い続けたのは、IBMのマシンです。

IBM　PC　が、１９８１年にMS-DOS　を採用したのは、すごい選択です。PC時代を的確にみとおしていたといってよいでしょう。そのIBMが、PC部門をレノボに売却したのも、またすごい。

MACは買わなかった

「５万円パソコン」のところで、パソコンにはじめて触ったのが３０年以上前だと書きました。

最初が、コモドール社の名機「PET２００１」、ついで、ラジオシャックのTRS-80。AppleやシャープやNEC,富士通はパス。

人気のマッキントッシュをなぜ買わなかったのか？それは、かれらのビジネスモデルに弱点があったからです。

たしかに、MAC-OSは、すばらしかった。MS-DOS　と比較にならない。しかし、MACの最大の弱点は、ハードとOSをセットで売るというビジネスモデルにあった。

IBMを中心とする大型コンピュータの時代には、チップ、OS,ハード、アプリケーションを各メーカーが独自にセットでもっていた。IBMや、日立や、富士通などが、それぞれ縦に一揃いそろえていたのだ。

しかし、パソコン時代に、この構造がかわった。チップはインテル、OSはマイクロソフト、ハードは各メーカーというような横の分業に。もし、ここでOSとハードをセットにして売ると何がおきるか。OSで９０％のシェアをとった企業が、ハードでも９０％のシェアをとる。そんなことがありえるか？

アップルは、けっして多数派になれないビジネス戦略をとったのだ。OS　ビジネスでは致命的な弱点だ。MACーOSがあれほどすぐれていたのだから、ハードから切り離してOSだけを売っていれば、マイクロソフトは現在の形では存在しなかっただろう。

なぜ、アップルは、OSとハードをセットにして売ったのか。それは、かれらがパソコン時代の先陣をきり、半歩はやく飛び出して、大型機のビジネスモデルを半分引き継いだからなのだ。

わたしは、OSがどんなにすぐれていても、MACがどんなに名機でも、時代の流れに消えていくことがよく見えていた。だから、買わなかった。ビジネスモデルのなかに、かれらの運命が組み込まれている。

５万円パソコン

きょうの新聞に、５万円台で買えるパソコンの広告が大きく掲載されています。世界最大のパソコンメーカーの広告です。

わたしが、はじめてパーソナル・コンピュータを購入したのは、１９７５年ごろだったと思います。コモドール社のPET２００１という機種です。

ディスプレイが付き、CPUは３２K。記憶装置はカセットテープで、OSはありません。BASICが走っていました。米国から輸入しました。

たぶん、日本でパソコンをさわった最初の３０人のなかにはいっているのではないでしょうか。のちに、NECの方に、PET２００１をもっているならいくらでも買うといわれました。

そのつぎに買ったのが、ラジオシャックのTRS８０です。

ところで、当時４０万円近かった初歩的なパソコンをはじめてさわったとき、このパソコンが５万円になるころ、すべての家庭に１台ずつはいっていると予想しました。時期は、おおざっぱにみて３０年後という見通しをもちました。

それから３０年余り。予想を超えたのは、ネットの普及です。ネットがここまで普及すると予想できたのは、１９８０年代の最後のころでした。

ネット最大のビジネス

ポータルのヤフー、検索のグーグル、eコマースのアマゾンなど、ネットビジネスの勝者の構造が姿をあらわしてきている。

ネットで販売されるものとしては、大量に販売され、かつ、手に取らなくてもタイトルや著者で購買をきめる書籍は最適なもののひとつです。

そのほか、ネットをとおして消費者に直接送ることができる音楽や映画なども、いっそうネット向きです。

お金や情報もネットをとおして直接送ることができます。

ところで、これまで登場している大規模なネットビジネスのなかに、サービス業がふくまれていません。
ネット最大の特徴のひとつは、時間と空間をこえることができることです。サービス業最大の特徴は、時間と空間の制約をうけていることです。

ネット最大のビジネスは、これから登場する、ネットをフルに活用したサービス業ではないだろうか。P・ドラッカーの「eラーニングは、ネット最大のビジネス」ということばの意味をよく理解したいと思う。教育という分野は、人類のさまざまな活動のなかで、もっとも大きな分野のひとつです。

アマゾンや、ヤフー、グーグルをこえるビジネスチャンスがありそうです。

もちろん、わが社はそれにチャレンジする。

グーグルは、「破壊者」

佐々木俊尚著「グーグル　Google－－既存のビジネスを破壊する」文春新書、２００６年４月２０日刊、７６０円を読みました。

副題が、この本で一貫するテーマです。グーグルは、「破壊者」。

eラーニングの１０年後のビジネスモデルを考えています。巨大なビジネスチャンスがあるのは、まちがいないでしょう。しかし、それへつながる道を歩いているeラーニング企業は、あまりないのかもしれません。道がとぎれていたり・・・・。

教育研修は多様な世界ですが、それでも勝者になるのは、ほんのわずかの会社という可能性があります。

広告媒体のシェア

広告媒体シェア(%) 　新聞　 　雑誌　　ラジオ　 テレビ　 車内・看板　衛星関連　インターネット

１９９５　　　　 　　　　21.5　　　 6.9 　　3.8 　　　33.2 　　　34.2 　　　　　0.3　　　　 0.0

２０００ 　　　　　　　　20.4 　　　7.2 　　3.4 　　　34.0 　　　33.6 　　　　　0.4 　　　　0.4

２００５ 　　　　　　　　17.4 　　　6.6 　　3.0 　　　34.2 　　　33.3 　　　　　0.8 　　　　4.7

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広告の媒体としてインターネットの伸びが著しいですね。新聞の落ち込みが目立ち、ラジオもじりじり減少しています。

インターネットの場合、広告媒体のシェアはまだ５％程度であっても、その売り上げが少数の企業に集中しています。インターネットの広告のありかたは、まだまだ大きな変化がありそうです。

eラーニングも、売り上げが少数の企業に集中するという産業構造があるかもしれません。