世界に広がる「中国製ワクチンは役立たず」

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



中国は、6月中旬に、自国のシノファーム製と

シノバック製のワクチンを、世界40ヶ国に

3億5000万回分を輸出したと発表している。

世界保健機関(WHO)は、高度な冷凍管理が

できない国々をや地域を念頭に、一般的な

冷蔵庫で保管が可能なメリットを備えている

ことで、中国製ワクチンの緊急使用を承認。

世界のワクチン大国のインドが、国内の

ウィルス感染爆発で輸出が停止したことで

中国製への依存度が高まった。

だが、ワクチン接種が最も進んでいるチリで

4月からワクチンを接種したにも関わらず、

感染する人が続出し、6月10日には、首都

サンチャゴ市をロックダウンする事態に。

チリで接種されたワクチンの9割が中国の

シノバック製ワクチンだった。 　

インドネシアでは、中国製ワクチン接種済みの

医療関係者数百人がコロナウイルスに感染し

死者まで出ている。

7月13日には、新規感染者数がおよそ4万

8000人に達する状態になっているが、頼る

べきワクチンへの信頼性ががた落ちで頼れ

ない不運な状況におかれている。　

現地駐在の邦人にも感染が拡大しており、

10人を超える死者が出ている。

中国製ワクチンを採用している主な9ヶ国では

ワクチン接種後に感染者が減少したのは、

ハンガリーの一国のみであり、ほかの国では

感染が拡大している、或いは、世界で最も

感染率の高い上位10ヶ国中、パラグアイを

除く9ヶ国が中国製ワクチンを採用している。

中国国内では、14億人の人口の内、40％は

既にワクチンを1回接種済みであり、現在も

1日平均2000万回以上の接種を続けていて、

総接種回数も、10億回に達している。

しかし、中国国民は、国内での移動は、

厳しく制限され続けており、デルタ株感染が

確認された広東省では、大規模なPCR検査が

実施され、一部地域で厳格なロックダウンも。

疾病対策当局者が、4月に中国製ワクチンの

効果は小さいと述べる状態だから、このような

状況は既に予見されていたことだ。

中国の上層部は、輸入した米国製ワクチンの

1億回分で、既に身を守っているが、一般

国民へは、中国製ワクチンに頼っていた

国のように、ファイザー製ワクチンの再接種を

検討していると伝えられている。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

東京都 開幕まで9日 1149人拡大止まらず

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　


東京オリンピック開幕まで10日を切った

7月14日、予測通り、開幕山に新規感染者数が

1000人を超え、5月8日以来となる1149人に。

1ヶ月前の6月中旬に、1週間平気で500人弱で

第4波の感染拡大が減衰し、最低レベルで

あったことから、ここから右肩上がりで

第5波に見舞われ始め、1ヶ月で1000人超に。

この日の全国の感染者数も、3194人と6月

2日以来の3000人越えに拡大し、特に首都圏

1都3県で1961人と全体の6割超を占めている。

大阪府も5月27日以来の300人超の349人に。

第4波では、重症者用病床が不足した事態を

受けて、病床確保に動いた結果、予定の

500床を超える580床ほどの手当てが出来て

第5波への備えには間に合いそうだが。

首都圏と関西圏以外の北海道、愛知県、

福岡県でも、増加傾向が見られて来ている。

東京都は、14日に[L452R]の変異ウイルスで

あるデルタ株による新たな感染者が138人

確認され、都内でのデルタ株感染確認者数は

1330人となったと発表。

既に、デルタ株が占める割合は、1都3県で

44％、東京都では49％とほぼ半数を占める。

7月末には、およそ80％となり、8月末には

ほぼすべてがデルタ株に置き換わると予測。

デルタ株の感染者の増加率は1･7倍であるため

従来の英国型アルファ株から、デルタ株へと

置き換わりが進むにつれて感染者は増加する。

東京都の感染者数倍増、全国で5000人超えが

オリパラ開催中に現実化すれば悲劇の催しだ。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

東アジア人の低感染率はウィルス戦争の成果

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



米国の大学の研究チームは、国際研究[1000

ゲノムプロジェクト]に収録されている遺伝子

情報を参照し、世界26の地域からの2504人分の

データを得た。

ヒトのタンパク質のうち、コロナウイルスの

感染過程に関与する420種のタンパク質に

注目して解析をした。

このうち332種は、現在流行中のCOVID-19の

感染過程にも共通して影響するもの。

分析の結果、これら420のタンパク質すべての

生成を顕著に増加させるようなゲノム(遺伝

情報)の変異は、東アジアの人々にのみ生じて

いることが判明した。

このことからチームは、過去に東アジアの人々が

コロナウイルスまたはそれに酷似したウイルスと

長期間闘っており、その過程で闘いに有利な

進化を獲得したのではないかと推測している。

チームはさらに、このうちウイルスとの関連が

とくに密接であると考えられる42種類のゲノム

上の変異を追跡すると、今から2万5000年前から

特定の変異が増加し始め、5000年前ごろまでに

収束していたことが判明した。

東アジアの人々は、この間の2万年という

長期間にわたり、古代のパンデミックに

晒され続けてきたとしている。

東アジアに広まったゲノムの変異が、今日

流行中の新型コロナウイルスとの闘いでも

生きている可能性があるとしている。

研究チームが追跡した42種類の変異のうち

21種類は、コロナウイルスだけでなく、それ

以外のウイルスの感染過程にも影響をもたらす

ものであったという。

2万5000年前の疫病の正体が、コロナウイルス

だったと考えることには、正当性があるようだ。

欧米人種に比較して、日本人の人口10万人当り

8人台という低さは、祖先が長年にわたる

コロナウィルスとの戦いで勝ち得た遺伝子なのだ。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

中國 法令で労働者給与引き下げへ

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



1985年ごろに、中国共産党の指導者鄧小平が

唱えた改革開放に備えた基本原則で、先に

豊かになれる条件を持った地域、人々から

豊かになればいいという方針で、開発が

始まり、経済特区に指定された深圳。

この深圳市議会は、景気の悪化で企業の

財務状態が悪化し、資金繰
りが難しくなって

来ていることを受けて、労働者賃金の切り

下げを認める給与条例を施行。

資金繰りが苦しくなった所から、先に賃金

カットをすればよいという法律、を施行。

給与条例改正案では、国が定める法定祝日の

出勤手当が、平日の3倍だったのを平日並みに。

次に、短期間でも就労期間に応じて支払って

いるボーナス規定を、労働契約で別途に

定めるとして、事実上、廃止が可能に。

更に、給与支払い日を、当該月の翌月22日

までの支払いを義務付けていたが月末に変更。

政府は、企業の経営が安定することになると

して「企業の経営を支えることが労働者の

中長期的な利益にかなう」と説明。

深圳市は、改革開放の始まった場所であると

共にその後も、産業政策施行のモデル地区と

して発展してきたことから、今回の給与

条例の変更は、改正も改悪も深圳市からと、

全国規模に拡散しそうだ。

米中経済戦争などによる経済環境悪化の

しわ寄せが、一般労働者にも及んで来た。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

韓国 半導体産業自立度を高めて日本に勝った

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



2019年7月、日本政府は韓国を輸出優遇国から

除外し、半導体製造の主要材料３品目の輸出

審査を厳格化し、韓国の野放図な再輸出を規制。

これに反発した文在寅は、8月に日本依存脱却に

備えた主要な100品目を戦略品目に指定し、

部品・素材の国産化へ向けて研究開発投資に

7年間で7兆8000億ウォン(約6800億円)を

投じると発表。

特に、日本が輸出管理を厳格化した半導体

材料3品目の高純度フッ化水素、高性能レジスト

(感光材)、フッ化ポリイミドを含む20品目は

1年以内に「供給安定化」を図り、「脱日本

依存」を達成すると宣言。

残る80品目は、5年以内に脱日本依存を達成

するが、公開してもメリットがないと具体的な

品目は不明のまま。

韓国の対日貿易赤字は、宣言前の2018年は

240億ドル(約2兆5400億円)で国別では最大の

対日貿易赤字国であった。

宣言から2年、文在寅は7月2日に日本の不当な

輸出規制措置に対抗して、[素材･部品･装備

(素部装)]の自立化を進め、核心品目の国内

生産を増やして輸入先を多角化し、素部装

産業の自立度を画期的に高める契機にしたと評価。

半導体関連３品目については[50％に肉迫した

フッ化水素の日本依存度を10％台に下げ、

フッ化ポリイミドは独自技術の確保に続き

輸出まで成し遂げた]とし[EUV(極端紫外線)

レジストはグローバル企業の投資を誘致して

国内量産を控えている]と自賛。

この2年間、韓国の対日貿易赤字額は2019年に

反日不買運動の成果もあって、過去最低の

192億ドルとなったが、2020年は209億ドルに

増えて、2021年は1～5月で前年同期比35％増の

100億ドル(約1兆1100億円)と2018年に逆戻り。

結局は、半導体関連3品目の内、フッ化水素は

国産化が進み、2割以下にまで下がったようだが、

依存度がゼロになったとするフッ化ポリイミドは

事実は94％が日本製で減少せず、増加傾向に。

また、対日依存度が50％以下になったとする

EUVレジストは、全量がベルギーにある日本

企業からの輸入品であり、実態は日本製品。

先端製品の国産化に備えた努力は評価されても

嘘や偽装で胸を張る姿には見苦しさを覚える。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

WHO 変異ウイルスVOE 11種類

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



世界保健機関(WHO)は、新型コロナウィルス

から変異し続けているウィルスの中で、

▽感染力が強まる

▽感染した際の重症度が上がる

▽ワクチンの効果が下がる

などの性質の変化が起こったとみられる

変異ウイルスを「懸念される変異株＝VOC」

として国際的に警戒するよう呼びかけいる。

＊　「懸念される変異株＝VOC」は4種類

①　“イギリス型”「アルファ株」

2020年12月上旬に初出、世界中に拡散。

「スパイクたんぱく質」に「N501Y」変異。

6月29日時点で、172ヶ国に感染拡散。

②　“南アフリカ型”「ベータ株」

2020年5月ごろ初出、南ア中心に感染拡大。

「N501Y」変異と、抗体逃避の「E484K」変異。

⓷　“ブラジル型”「ガンマ株」

2020年11月初出、「N501Y」に加えて抗体

逃避の「E484K」変異も。

6月29日時点で、72ヶ国で感染確認。

④　“インド型”「デルタ株」

2021年4月ごろから爆発的感染拡大を起こした

変異株で、「L452R」と呼ばれる変異。

「アルファ株」より50％強い感染力を備える。

6月29日時点で、96ヶ国で確認。

＊「注意すべき変異株＝VOI」は7種類

▽感染力やワクチンの効果などに影響を与える

可能性がある変異ウイルス。

▽国や地域を越えて見つかった変異ウイルス。

①「イプシロン株」

3月にカリフォルニアで確認。

「デルタ株」と同様に「L452R」の変異。

②「ゼータ株」

2020年3月にブラジルで検出。

⓷「イータ株」

2020年12月にイギリスで最初に確認。

④「シータ株」

フィリピンで初出、日本でも検疫で7例検出。

⓹「イオタ株」

ニューヨークで見つかった変異ウイルス。

⑥「カッパ株」

インドで初出、「L452R」の変異。

⑦「ラムダ株」

6月14日に新たに「VOI」に指定された新顔。

特にペルーやチリ、アルゼンチンなど南米で

多く感染例の報告があるも、詳細は未明。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

第5波はデルタ株主体の兆候 不気味なラムダ株

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　


7月7日に、東京都では新規感染者数が920人と

5月13日以来となる900人超えを記録。

この日までの1週間の平均新規感染者数は

631･7人で、前の週の124･3％増に。

7月6日には、東京都内でインド型変異株の

デルタ株の感染者が94人確認されるなど、

デルタ株の感染が拡大しており、専門家は、

デルタ株への置き換わりが進んでいると指摘。

南米では、ブラジルで猛威を振るっている

「ラムダ株」が、チリやアルゼンチンに拡大。

世界保健機関(WHO)は、変異株を[懸念すべき

変異株(VOC)]と[注目すべき変異株(VОI)]に

分類しているが、6月14日にラムダ株をVOIに

指定している。

ラムダ株は6月15日時点で、29ヶ国に広がって

いるが、現時点で日本での検出例はない。

ラムダ株で懸念されているのは、F490Sという

変異があり、研究者の中にはこの変異が、

ワクチンの効きを5分の1程度まで悪くする

可能性があると指摘している。

6月には、世界で最もワクチン接種が進んで

いるチリで、新規感染者が急増し、6月13日

までの1週間では新規感染者が4万8000人超と

1日当り平均で7000人近い人数になっている。

評判が悪い中国製ワクチンを主として接種して

きたことも影響しているようだが、チリの

大統領は3回目の接種指示をほのめかしている。

デルタ株に加えて、この[ラムダ株]がオリン

ピックの訪日者によって持ち込まれて、国内に

感染を広げることが懸念されている。

既に、オリンピック開催期間は、第4次緊急事態

宣言期間に重なるが、デルタ株とラムダ株で

第5波のお祭りにならぬことを祈るばかりだ。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

東京都 7月12日第４回目の緊急事態宣言

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



東京都は、6月20日に緊急事態宣言が解除され、

蔓延防止等重点措置に移行していたが、期限

日の7月11日を前にしても、新規感染者数は

解除後も前の週の同じ曜日の感染者数を上回る

事態が連続している。

7月7日には、新規感染者数が920人と5月13日

以来となる900人を超え、増勢は止まらない。

この事態を受けて、政府は東京都に、7月12日

から8月22日まで、4回目の緊急事態宣言を出す

方針を8日に専門家でつくる分科会に諮った。

感染の再拡大に歯止めがかからない東京都と

高止まりが続く沖縄県には、8月22日まで

緊急事態宣言が適用され、埼玉県と千葉県、

神奈川県、大阪府の4府県では、蔓延防止等

重点措置を8月22日まで延長した。

オリンピック開幕まで半月となった時点での

4回目となる緊急事態宣言の発出は、オリン

ピックへの参加者などを送り出す世界各国に

とっても、大きな懸案事項となった。

参加中止や規模縮小を検討する国も出てくる

だけでなく、日本国民の7～8割が開催中止や

延期など、ネガティブな反応を見せており、

当然ながら、入場者数制限や無観客開催が

必要な条件となって来る。

厚生労働省は、インド型変異株のデルタ株

感染者の増加が、特に東京都内で著しく、

7月6日には過去最多の94人の感染が確認され、

全国では304人が確認された報告。

政府の分科会会長は[『デルタ株』への置き

換わりが進行し、若い世代や中年層にも拡大

している兆候が見られている]と指摘。

更に、懸念されるのは、チリやアルゼンチンで

感染が急拡大しているブラジルが起源の

[ラムダ株]の国内侵入。

オリパラ期間の、国内での若者を中心にした

動きの活発化や外国からの訪日者の増加が

ラムダ株の日本国内蔓延のきっかけになり兼ね

ない危険性を備えている。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

変異株が猛威を振るう南米に「ラムダ株」も

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



インド型変異株の[デルタ株]が、ロシアや

欧州で感染拡大を続けており、日本でも

東京都内での感染者が6月30日に300人超に。

2020年11月から感染が拡大しだしたブラジル

では、1日当りの感染者数が年末には30万人に

達し、3月下旬には50万人を遥かに超えた。

この感染急拡大の原因とされたのが、ブラジル

北部アマゾナス州で変異したウィルスの

[ガンマ株]だとされている。

このガンマ株は、3月にブラジルで2度目の

感染をした女性から検出されている曲者。

この変異株は、南米諸国にも感染が拡大して

いると見られ、特に6月に入りアルゼンチンや

ペルーでの感染拡大の要因にもなっていそうだ。

特に、ペルーでは人口10万あたりの死者数が

500人以上で、世界でも最悪レベルに。

また、ペルーでは、世界で最もワクチン接種が

進んでいる国でありながら、最近になって

再び感染の拡大が続き、デルタ株の感染者増が

確認されている。

ペルーはいち早く中国製ワクチンの接種を

進めた国の一つだが、大統領は3回目の接種の

準備をするように指示を出すほど。

更に、懸念されているのが新たな変異株の

「ラムダ株」の検出が相次ぐペルーやチリ、

アルゼンチンなど南米での感染拡大。

日本では、1月初めにブラジルから持ち込まれた

[ガンマ株]が検出されており、オリパラの

混乱期に[ラムダ株]の侵入も懸念材料の一つに。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

欧州でデルタ株が猛威 不気味な東京都

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



ロシア政府の発表では、7月1日には1日当りの

感染者が2万3000人を超え、死者も過去最多の

672人に上った。

ロシアでは、6月に入って、インド型のデルタ

株の変異ウイルスの感染が拡大。

英国でも、デルタ株が猛威を振るい、猛烈な

感染拡大が続いている。

6月28日には、1日での新規感染者数が2万

2868人と、5ヶ月ぶりに2万人を超えた。

感染者の77％が、30歳以下の若者。

一方、28日の死者は3人だった。

これまでのアルファ株の感染では、死者の

9割以上が50歳以上が占めていたのとは対照的。

高齢者を中心にワクチン接種が優先的に

進められて来た効果が出ているようだ。

仏では、保健相の発表では、6月29日現在

デルタ株の感染者の割合が約2割であったのが、

7月2日には約３分の１に達した。

伊でも、デルタ株の感染拡大が続いているが

両国とも、1回目のワクチン接種が50％超。
日本でも、強い感染力を備え
たデルタ株による

感染拡大が顕著になって来ている。

東京都は、6月30日に都内で新たに55人の

インドで確認された「L452R」の変異がある

ウイルスへの感染を確認したと発表。

これで、都内のデルタ株感染者数は349人に。

更に、懸念すべきことは東京都の新規感染者

数の連日の増加。

7月3日の新規感染者数は、716人となり先週の

土曜日より182人増え、14日連続で前の週の

同じ曜日を上回る感染拡大が続く。
緊急事態宣言の再発出が避
けられない状況に。
オリンピック開催は、プー
チン大統領に倣って

[国家としての義務を果たさなければならない]

として観覧客をゼロにしてでも強行だろうが。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

ロシア サッカー選手権で感染急拡大 死者最多

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　


欧州地域では、新型コロナウィルスの感染

拡大が、6月に入ってから顕著になっており、

WHOも、欧州では半数以上の人がワクチンを

接種しないまま、旅行や人の集まりに参加する

ことのリスクを懸念し、マスク着用などの

徹底を要請している。

だが、変異株による感染拡大を助長する

欧州地域でのサッカー欧州選手権の開催に

避難が沸き起こっているが、開催当事者の

耳には届かないようだ。

ロシア政府の発表では、7月1日には1日当りの

感染者が2万3000人を超え、死者も過去最多の

672人に上った。

ロシアでは、6月に入って、インド型のデルタ

株の変異ウイルスの感染が拡大。

特に、第2の都市サンクトペテルブルクでは、

6月からサッカーのヨーロッパ選手権が開催

され、マスクなしで通りに集まる人たちの

数が急増し、感染の拡大に拍車をかけた。

試合後には、サポーターに加えて、この時期に

学校を卒業した若者などがマスクをつけずに

町に繰り出し、カフェなどに押し寄せて騒ぐ

などで、感染急拡大させたとの批判も。

プーチン大統領は、6月30日にヨーロッパ

選手権の試合をロシアでも開催したことに

ついて、「国家としての義務を果たさなければ

ならなかった」と述べている。

プーチン大統領の言葉は、オリンピック後に

日本のトップも使える迷言だ。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

WHO 6月末インド型96の国と地域に拡大

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



世界保健機関(WHO)は、6月29日時点での

インド型変異ウイルス(デルタ株)の感染報告が

96ヶ国と地域からあったとする報告。

また、英国型(アルファ株)変異ウィルスの

感染報告は、前の週から2増えて172、南ア型

(ベータ株)の感染報告は1増えて120、ブラジル

型(ガンマ株)は1増えて72となった。

WHOは、現在も変異株による感染拡大は

継続しており、ウイルスは感染が拡大するほど

新たな変異の可能性が高まり、新たな感染

拡大に繋がるとして、引き続き各国に感染

対策を徹底するよう呼びかけた。

WHOは、特にロシアや中央アジアを含む

ヨーロッパ地域では、外出制限が緩和された

ことや変異ウイルスの感染拡大などを受けて、

新たな感染者の数が再び増加傾向に転じた

ことを明らかにした。

今年4月から6月半ばまで10週連続で減少が

続いていたが、21日から27日の週の新規感染者

数は前の週をおよそ10％上回ったと報告。

ヨーロッパ地域では現時点でも６割余りの人が

ワクチンを１回も接種していないとした上で、

旅行や集まりへの参加はリスクを判断した

うえで行い特に室内や多くの人が集まる場所で

マスクを着用するなど感染対策を徹底すると

ともに、ワクチンを接種することなどを要請。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

韓国 金融危機以降で最大の債務危機に

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　





韓国銀行は、6月22日に発表した[2021年6月

金融安定報告書]の中で、韓国の名目GDPに

対する家計(民間融資、政府融資)と企業(民間

融資、債券、政府融資)の負債を合計した

民間信用の割合は、2021年第1四半期末現在で

216･3％に達していることを明らかにした。

3ヶ月前の3月末が201･0％よりだったので

3ヶ月間で5･2ポイントの大幅増で、過去最高に。

それぞれの内訳は、家計信用は2045兆ウォン

(約199兆円)で、GDPに対して104･7％、また

企業信用は2180兆9000億ウォン(約212兆円)で、

GDPに対して111･6％。

所得収入より、元利金返済額の方が多い

ハイリスク所帯数は、2020年末には19万

2000所帯、同年3月末の10万9000世帯より

76％増と大幅な増加を記録している。

コロナ禍による景気の落ち込み防止に備えた

大幅な金融緩和で、折からの住宅バブルに

よる価格上昇、更に株式市場の活況に乗って

借金をしてまで投資をする人が急増した。

特に、住宅や株式の上昇ムードに煽られて

野放図に借金を重ねた若年層が借入の中心に。

更に問題なのは、借入れに必要な差入担保を

保有せず、変動金利で借入を行った人が

7割に達するとの報道もある。

韓国銀行は、度重なる過剰債務抑制を要請

してきたが、効果がなく、ワクチン接種の

広がりと共に、景気回復も読めるように

なって、インフレ抑制に備えた金利引き上げ

機運が高まってきている。

ひとたび、急激な金利上昇が世界的に起これば

不動産や株式の相場は大暴落し、ハイリスク

層を中心に、一気に家計破綻に見舞われ、

韓国社会は大混乱に陥ることになる。

韓国銀行は、混乱抑止に備えて、金利の

引上げを予告するなどバブル収束に躍起に。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

石炭供給不足で価格高騰 中国が震源地

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　





EUの音頭取りで、地球温暖化抑止に備えて

石炭火力発電所の廃止の動きが強まっている。

日本でも、石炭火力は温暖化の敵だとする

攻撃が強まっており、世界的に石炭は在庫

過剰で価格が下落していると思いきや市場

価格は全くの逆の動きで、市場価格は供給

不足で高騰している。

原因は、中国が世界市場で原料炭を買い漁って

いるからだとする。

コロナウィルスの影響からいち早く経済活動が

回復した中国では、世界での経済回復にも

後押しされて、生産活動が活発化している。

このために、世界の石炭供給量の半分ほども

生産し、消費している中国で需要が高まれば

品不足が一気に表面化する。

中国当局は、生産活動の回復と国内での

炭鉱事故による産出量減少が原因としている。

しかし、沿岸部諸州で、石炭不足により計画

停電を行わねばならぬ状況になっていること

から、オーストラリア産の石炭の輸入を停止

したことが影響しているとする見方が一般的。

代替輸入先としたコロンビアでは税制を巡る

全国規模のストライキで輸出がストップ、

インドネシアでは、天候不順で豪雨続き産出

量が減少しており、供給不足に陥っている。

更に、問題なのは世界的な火力発電所削減

機運が高まっている中で、中国は2020年に

石炭火力発電量を10億4300万Kwと、日本が

備える石炭火力発電量の20倍もの発電能力を

1年間で増設している。

これでは、国内炭の供給も追いつかなくなる

のは当然のこと。

石炭の爆買いが震源なのだ。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

6月末 都内のインド株感染者300人超に

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



東京都は、6月30日都内で新たに55人のインド

株感染者を確認したと発表。

1日の発表としては2番目に多く、これで

このウイルスの感染者数は都内で349人に。

都内で、初めてこの「L452R」変異ウイルス

感染が確認されたのは4月20日で、72日間で

300人を上回った。

英国由来の「N501Y」変異ウイルス感染者が、

1月に都内で初めて感染が確認されてから、

およそ80日間で300人を超えた。

インド株(デルタ株)の感染力の強さが判る。

「N501Y」の変異ウイルス感染者がは300人を

超えてから9日後には1000人を超えている。

『L452R』は『N501Y』よりもさらに感染性が

高いことから、「L452R」への置き換わりが

加速すれば、一気に感染が拡大することにも。

6月30日、東京都内の新規感染者数は、5月

26日以来となる700人を超え、714人になった。

30日までの7日間平均は500人超の508･4人に。

また、前の州の120･3％と増加傾向が著しい。

6月20日に緊急事態宣言を解除して以降も、

連日前の週の同じ曜日の感染者数を超える日が

続いており、この日で11日連続となっている。

緊急事態宣言の解除の適否以前に、肝炎拡大

防止に備えた都民の取り組みに大きな緩みが

出ていることは明らかで、非常事態が目前に

迫っていることを真に認識して行動すべきだ。

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