アメリカの躍動感

米国の第47代大統領に共和党のドナルド・トランプ氏が就任すると、間をおかず次々と大統領令を発令している。世界最大の経済国家で世界最強の軍事力をもつ大統領が事前の公約通り約束したを実行しており、こんな世界のトップを見たことがない。世界の頂点の立つアメリカ大統領が日本、そして世界にどのような影響を与えるのか日本のマスコミもその言動を逐次報道している。ＮＨＫも都度速報を出しているが、例えば「トランプ新大統領始動 大統領令次々署名 パリ協定離脱など」と報道している。

「ＮＨＫ」

そのトランプが共和党大統領候補指名受諾時に演説した項目は6点あって、次の3点も今回、大統領令が発令された。
④「（化石燃料を）掘って掘って掘りまくる」
⑤「違法な移民を締め出す」
⑥「就任したら電気自動車推進政策を終わらせる」

は

▽ 国家エネルギー緊急事態の宣言
▽ 国境管理の厳格化
▽ 出生地主義を見直し
▽ 移民の受け入れプログラムの見直し
▽ グリーン・ニューディール政策の終了と“EVの義務化”の撤廃など 

は大統領令として発令された。

この意味するところを、トランプが候補時、評論家の池田信夫さんが分かりやく解説していた。

●　アメリカは世界最大の資源輸出国になったが、バイデン政権は化石燃料を廃止してエネルギー供給を削減し、インフレをまねいた。これをリセットし、アメリカの製造業を復活させる。

●　共和党は、原子力を含むあらゆる資源からのエネルギー生産を解き放ち、インフレを即座に抑制し、信頼性が高く、豊富で手頃な価格のエネルギーをアメリカの家庭、自動車、工場に供給する。

●「グリーン・ニューディール」とは、バイデン政権の化石燃料規制や補助金のことだ。具体的には「電気自動車の義務づけなどコストのかかる規制を廃止する」。パリ協定 から離脱する（つまり1.5℃目標も無視する）。

●　エネルギー危機で化石燃料を減らすのは非常識。世界のエネルギー供給が危機的な状況にあるとき、化石燃料をなくせというバイデン政権は非常識である。まずエネルギーを十分供給するために化石燃料の供給を増やし、原子力を含む資源を開発することが最優先である。「脱炭素化」も「気候変動」など、そんな遠い未来の話より、今のアメリカ人の生活と製造業の復活が大事だ。少なくともトランプ政権の4年間は、アメリカは化石燃料の採掘を増やし、世界に輸出する。

●「2050年カーボンニュートラル」を棚上げするとき。これが新しい常識である。トランプの政策は孤立主義や保護主義の色彩が強く問題が多いが、エネルギー政策についてはEUの「2050年カーボンニュートラル」という目標が非常識である。日本政府は世界の空気を読んでいるつもりだろうが、これはEUの政治的スローガンにすぎない。化石燃料をすべて廃止すると、人類は莫大なコストを負担しなければならない。それは世界のGDPの4％であり、そのほとんどは先進国が負担するので、日本の負担は10％を超えるだろう。毎年60兆円を25年後の気温を0.01℃下げるために使うのか？　　そういう費用対効果をまったく考えないで進めてきた日本のエネルギー政策も非常識であり、すでに破綻している、と書いている。

トランプ大統領はアメリカ国民が強く要望しているインフレに対処すべく、まずはエネルギーコストを下げる事を優先する。コストの安い石油や石炭を掘りまくり、かつ政府の補助金つまり税金の補助でしか成立しないＥＶ等のカーボンニュートラル政策もやめると言う。世界経済を牽引するアメリカはその政策を大きく変えたのだ。再エネを掲げた欧州のスローガンはドイツを筆頭に既に行き詰まった 。日本も米国同様に物価高に困っているのだから日本も常識に立ち返るべきだ。2050年カーボンニュートラルという非常識な国際公約を即棚上げし、石炭火力を復活させ、原発の再稼動を進めて安価なエネルギー供給を増やすべきだ。安価なエネルギーの供給こそが日本経済を復活させ、インフレを退治する策であり、日本が見習うべきなのは衰退するEUではなく、超大国アメリカである。

なにせトランプ大統領の政策は先が読めないとする報道が不安を煽っていたが、報道でみると主義主張にブレがなく実に面白い。色んな論調があってトランプ大統領の言動は史上最悪の大統領だとする報道も多々あるが、そんな大統領がアメリカ有権者半分の支持を集めた。日本を含め世界各国が手足を出せずにいる、覇権欲を強める中国に対し、唯一、中国を抑えるべく具体的行動に移したのは米国のトランプ大統領だけ。理想論ばかりの民主党は何もできず中国の台頭を許し、世界のリーダーを放棄した。しかしだ、漫画みたいで、「子供っぽいアメリカ大統領」というトランプ大統領の評価報道もあるが、中国の習近平やロシヤのプーチン大統領とさしで話が出来るのがトランプ大統領だと言うのが米国民の一般認識だそうだ。トランプが大統領に就任するや否やガザも停戦に動き、この22日もトランプ大統領はロシアが侵略しているウクライナでの戦争を巡り「今すぐ和解し、ばかげた戦争をやめろ」とロシアに迫り、「取引が成立しなければ、ロシアが販売する物品に高水準の関税や制裁を科すしかなくなる」として早期停戦を求めたとの報道があった。

 

非難ごうごうで何と言われようとも、トランプ大統領は世界最強国米国の大統領であり、ドラえもんのジャイアンよろしく、「おまえのものはおれのもの、おれのものもおれのもの」によく似た発言を繰り返すが、本当のジャイアンは仲間内を非常に大事にするので、トランプ大統領もよく似た性格の様にも思えるからこそ、安全保障や経済を米国に大きく頼らざるを得ない日本は、トランプ大統領の最も近くにあるべきだし、日本が見習うべきなのは衰退する理想スローガンだらけのEUではなく、超大国アメリカの行動である、と思う。再び、超大国アメリカは躍動し始めた。

トヨタの新聞広告（1月23日）

1月23日の神戸新聞の一面にトヨタの広告があった。

昨日、イチローの米国野球殿堂入りを祝したトヨタの広告で、ＳＮＳはかなりの反響あり。

　　　

　　　　

遠い昔の話だが、イチロー選手がオリックスに在籍していたころ、数度、神戸西神の「総合運動公園」にある「オリックス球場」にイチローを見に行ったことある。同じ神戸市西区、車で出かけても25分ぐらいの近さだ。球場の周りの駐車場に車を止めて野球観戦した。周りを高い樹木に覆われた野外球場なので、5月頃の試合は肌寒く、それでもイチローの守るレフト側の席で、その当時は入場料も安かった。天然芝の球場は綺麗だったが、なにせ、神戸を本拠地にしているせいか、入場者数も少なかった。思いだすが、1997年頃だったと思うが、球場近くの神戸市須磨区で発生した当時14歳の中学生による連続殺傷事件があった。犯人が見つからず街の噂では迷宮入りかと噂されていた当時、イチローが試合の後、「試合が終わったら、至急帰宅してください」とマイクを通して何度も話していたことを思い出す。オリックス球場のすぐそばの住宅地を離れると、すぐ後ろはうっそうとした森だった。また、イチローとは、三宮の焼き肉屋で一緒したことがある。一緒した事があるといっても、スポンサーだった肉屋さんの担当部長と一緒に焼肉屋に出かけた際、店の中で帽子を深く被ったお客さんがいて、今日はイチローさんが来ていますと小声で聞かされ、サインがいるなら言ってくれと言われたが、折角一人で牛タンを食べている有名人に迷惑を掛けたくもなく、そのままだった。

イチローが在籍したオリックス球場に数度、西宮の甲子園球場にも数度、野球見物に出かけたが、この関西の２球団は性格が全く異なっていた。オリックス球場では、イチローがバッターボックスに立つと、それまで雑然とした球場が一斉にシーﾝとなった。イチローがバッターボックスで集中できるように笛太鼓を収め、静かにするようにと御触がまわる。一方、阪神球場は誰がバッターボックスに立とうとお構いなしに一方的に賑やかで、野球そのものより応援団を見ている方が圧倒的に面白く、殆どの時間、阪神の応援団席を見ていた覚えがある。しかも当時の阪神は毎年ゴタゴタ続きで戦績もかなりの低迷中だったが、それでも人気絶頂で球場に足を運ぶ人は阪神の方が圧倒的に多かった。あの爽やかなブルー色の、強いオリックスよりゴタゴタもめ事続きの弱い阪神は何故だか人気があったのだ。しかし、朝礼に引用して話したことは、「阪神のようにはなるな、オリックスにように隠しごとをしない」と挨拶した事を思い出す。 遠い、これも昔話。

クーデター？

26日の昼の時間、NHKBSは「椿三十郎」を放送していた。

もう何度見たことかを忘れるほどよく見たが、何度見ても面白い。この映画の圧巻は、若侍の血気にはやる暴走をうまくコントロールし、敵役の仲代達矢との有名なラストの一太刀で勝負をつける決闘シーンで、三十郎の一太刀をあびて血しぶきが吹きあがるシーンだ。何度見ても素直に面白い。この映画での椿三十郎は、悪い上役三人組の御家乗っ取りクーデター計画を阻止すべく立ち上がる9人の若侍たちを助ける役で、その凄腕で御家騒動の黒幕の動きを先読みしながらクーデターを潰し、人望ある老家老を救いだしクーデターを潰してしまう。一方、悪役のクーデターは実に緻密に計画されたもので、多くの侍を思い通りに動員できる計画は簡単に成就するように思うが、結果的にクーデター首脳者の気の弱さから失敗するという物語。

おりしも、この25日、兵庫県議会の百条委員会が開かれ、その証人尋問をうけた元副知事が、告発文書は「斎藤知事潰しのクーデター」だとして公益通報には当たらないと解説していた。報道、「片山・兵庫県元副知事「告発文書、公益通報ではない」「伝聞を優先するのか」声荒げ…百条委尋問」によると、「片山氏は一貫して、告発した元県民局長の男性（2024年7月死亡）が使用していた公用パソコンのメールを解析したところ、「クーデター」という言葉が見つかり、「（男性は）斎藤政権の転覆計画を実行しようとしていた」と述べている。 　そのうえで、「（県政に）大きなダメージを与えようとする不正な目的があり、公益通報に該当しないと考えた」と主張している。 　片山氏は、告発文書について斎藤知事から「徹底的に調べてほしい」と指示され、男性の公用パソコンを回収し、県の内部調査を主導していたとされる。その際、「不正な目的があり、（男性は）保護する対象にならない」との見解を示した。 　このほか、百条委による職員アンケートで、斎藤知事の側近による偏った人事があったとの指摘に、「（県政を進めるために）気心が知れた者を起用することはあり得る。単なる人事異動に過ぎない」と述べたと書いている。

神戸新聞が片山元副知事と証人尋問時のやり取りを公開しているので参考になる。

県議会百条委、元副知事の片山氏尋問　元県民局長の告発文書「不正な目的があり問題外と認識」

本件は12月12日に、斎藤知事パワハラ疑惑を調査した兵庫県が調査結果を公表し、それによると「パワハラと認識する者は確認出来なかった」とあった。NHKの報道でも「パワハラと認められる事案があったとの確証までは得られなかった」 とし、贈答品をおねだりしたという件も「斎藤知事が贈答品を受け取った疑いについては、これまで慣例で判断されてきたこともあり、知事が意図しない贈答品の受け取りにつながったケースが確認された 」として、面白可笑しく報道されていた件も斎藤知事からおねだりしたことはなく、今までの慣例上の行為と同じだとされ、知事選挙前からの疑惑は兵庫県が否定した、と理解しているが、そもそも、本騒動の発端は反斎藤知事派によるクーデターだったと元副知事は話している。

片山元副知事の話が筋が通っているように思うが、ここまで来たら、元県民局長のパソコンデータを中立的な判断が可能な法律家等に公開開示し、感情的ではなく、客観的証拠に基づいた最終判断も一案だ思う。

あの疑惑騒動はなんだったのか

12日、「兵庫県の斎藤知事のパワハラ疑惑騒動、疑惑バッシング　何だった？」と言う記事がFBに流れてきた。

斎藤知事パワハラ疑惑を調査した兵庫県が調査結果を公表し、それによると「パワハラと認識する者は確認出来なかった」とあった。念のためにNHKの報道を確認すると、「パワハラと認められる事案があったとの確証までは得られなかった」 とし、贈答品をおねだりしたという件も「斎藤知事が贈答品を受け取った疑いについては、これまで慣例で判断されてきたこともあり、知事が意図しない贈答品の受け取りにつながったケースが確認された 」として、面白可笑しく報道されていた件も斎藤知事からおねだりしたことはなく、今までの慣例上の行為と同じだとされ、知事選挙前からの疑惑は兵庫県が否定した。

　「NHK」

　「NHK」

今回の知事選挙のもとになった百条委員会が開催された当時から、うさん臭さを感じかつ違和感があったので、新聞やテレビ等に流れる報道を注視してきた。当初は全ての報道機関やコメンテイターも斎藤知事に総すかんで、ちゃんと守ってくれるだろうと思っていた維新も斎藤知事に反対と表明した。その後、SNSに流れる情報を見ていると、より詳細な情報が判明したこともあってか、当初の報道とは少しづつ状況が異なってきた。結果的に斎藤知事が圧勝で再選されたことで状況が一変し、より正確な判断へとつながっていったようだ。

なんで県議会が百条委員会なるを提訴したのかを含めいささか理解にできなかった。新聞によると、今回の知事選挙の発端となったのは、県の前西播磨県民局長が3月中旬、一部の報道機関などに送付した斎藤知事ら県幹部に関する告発文書がそれで、それは斎藤知事のパワハラや贈答品の受領など7項目について指摘する内容だった、と理解している。しかし、本来パワハラが百条委員会の主議題だったはずが、それも解明されないまま、いつのまにか知事の資質についての議論となったりで、何を対象に選挙するのか、よくわからんまま選挙に突入した。我々年寄りが思うに、斎藤前知事は彼の公約を忠実に達成しようと努力している最中の出来事で、甚だしい公約違反で道を外れた訳でもなく、また県民に公約したことを忠実に実行する過程で県職員を叱責したことはあるだろうけど、それなどは一般社会ではごく普通のこと。だから、知事になった当初の選挙公約、それを多くの兵庫県民が望んで知事にしたのだから、初期貫徹して欲しいと思い、今回も斎藤前知事に投票した。

斎藤前知事はおねだり体質とかいうけど、給料とボーナスを3割カット、退職金も5割カットして働いてる身なので「コーヒーメーカーをもらっただろ」とかいうのは議論としておかしいし、 パワハラがあったとしたら具体性に掛け、兵庫県議会や面白可笑しく騒ぎたてた新聞やテレビ報道にも違和感満載で、噂ベースが多すぎて、結果的に斎藤前知事の正義感だけを際ださせることになった。今回の百条委員会から選挙に付随して思うに、兵庫県や県民の民度の低さを薄ら笑いする報道や記事が見受けられ、正直、兵庫県民の一人としてがっかりした時期もあったが、今回、兵庫県は正しい判断もできるんだと確認されたので一安心している。しかし、兵庫県に限ることではないが、このような何処不明の謀略や陰謀は何処の社会や会社でも起こりうる案件で、本人が知らぬまま情報は耳打ちされ、そら恐ろしいものだ。

民主主義とは多数決だから、相手よりより刺激的な発言でデマを飛ばせば、選挙民を味方につけ、嫌いな首長を落すこともできるという事かもしれない。でもこんな話は日常的にある。例えば、何かの会議等で自分が不利な状況に追い込まれたと察しられたとき、不利に追い込まれる前に話題を故意にそらす、あるいは、デマを流したりするので、いつの間にか最終決定者も嘘を信用してしまうのは映画や漫画でよくある話。ほとんどの関係者はそれが嘘やデマだと本当は知っていても、そんな話は面白いので、自分に関係なければだんまりを決め、そしてひそひそ話が空気を醸成してしまう。

　「NO SECRETS: THERE’S TALK IN THE PITS」

「Flying Carpet Gallery 」の紹介記事

12月9日、当ブログのアクセス件数を眺めていると、神戸の中心地にある「Flying Carpet Gallery 」を検索している件数が多かった。ここ数年、「Flying Carpet Gallery 」を取り上げて書いていないのに、なんでだろうと振り返ってみると、昨夜8日、「Flying Carpet Gallery 」が絨毯を紹介するインスタライブを実施していたので、当ブログのアクセス件数も増えたのかなと思った。ありがたいことだ。「Flying Carpet Gallery 」を紹介した当ブログは数件あるが、面白そうな下記2件を再投稿してみる。神戸にある「Flying Carpet Gallery 」は3店舗で、神戸三宮店と神戸元町店は神戸の中心地旧居留地大丸百貨店の近くにあり、また神戸垂水店はつい最近再オープンしたマリンピア神戸のすぐ近く(歩いて約３分）にある。12月なると、神戸はルミナリエで大勢の人出で賑やかになるが、土日は予約して欲しいと言っていた。私も、つい先日、ペルシャ絨毯を一枚買った。ペルシャ絨毯やギャッベを部屋に敷くだけで部屋の雰囲気が一変するから楽しい。絨毯沼にはまるとよく聞くが、分かる。

①　2021年7月：

出光石油が発行している、ドライブ&レジャー情報誌「MOCO」8・9月号に、娘達が神戸市垂水で経営している中近東の商品を販売する「Flying Carpet Gallery 」が掲載されたと案内があった。ドライブ情報誌「MOCO」は季節感あふれる魅力的なドライブルート等の紹介や話題のスポットなど、最新のお出かけ情報を紹介している。今回は、「MOCO」編集事務局がトルコ・イスタンブール特集を組むのに、神戸の「Flying Carpet Gallery 」を取り上げてくれたらしい。いままで、神戸周辺の新聞や情報誌等に紹介されることも多々あったが、全国配布の情報誌に紹介されるのは多分初めてなので、どんな反応があるか楽しみはある。

　　　　

　　　　

　　　　

明石から神戸の垂水に移動し、近くに兵庫県有数の集客施設「マリンピア神戸」が隣接していることもあり、神戸居住の顧客が多いと言っていたが、最近は、InstagramやFBを通じて遠方からの問合せも多く、東京から訪問や中部地区・大阪近辺から問い合わせも多くなって、忙しそうに走り回っている。

②　2020年7月：

娘達が経営している神戸垂水のペルシャ絨毯とギャッベ、中近東商品の販売店「Flying Carpet Gallery」が撮影場所になったと、「Flying Carpet Gallery」のHPにあった。HPの内容をそのまま書くと「先日、神戸を代表する、ベリーダンス　トライバルダンサー　のMayu Katoさんが出演されているonline show “FLAVORS” が開催されました。世界各国のダンサーの方々をonline で見れる贅沢な時間⭐️　その中、なんと、Mayu Katoさんが撮影所に、Flying Carpet Gallery を選んで頂き、当店の二階で撮影しました🥳　撮影中は緊張感もある中、Mayuさんの素敵さにただただうっとり見惚れるばかり。Mayuさんの演出の一部になれて、とても嬉しいばかり」とある。

　　

　　「撮影場所、「Flying Carpet Galleryの2階ショールーム」

世界各国のベリーダンス・ダンサーが出演した「Flavors // Online Show」なるYOUTUBEを始めて見たが、今迄、堅物の二輪や四輪のレースを見続けていた諸氏にとって、初めて見る「くねくね踊り」はいささか調子が狂ってくるが、興味ある人はどうぞ。延々と1時間超続くが、日本の「Mayu Kato」さんは3分55秒あたりから出演される。

　「神戸、垂水のFlying Carpet Gallery」

「Flying Carpet Gallery」は神戸・垂水の、場所は、JRの快速と私鉄山陽電車の特急が停車する垂水駅から国道2号線海沿い徒歩5分の距離にあり、兵庫県有数の集客施設マリンピア神戸（高級ブランド品を取り扱う有名な商業施設で観光施設でもある）は徒歩3分の距離にあるので、マリンピアを目指すと簡単に行ける。ペルシャ絨毯はかっての昔、高額で手の出しようもなくただ眺めるだけだったが、最近は安価になって愛好者も多いと聞いた。また、ギャッベは羊の毛100％で織られ、化学染料を一切使わずに草木から取った100％天然染料の自然素材とかで、アレルギーや敏感肌の子供にとって最適のようで、しかも冬は暖かく、夏は涼しいと言う。値段も手ごろでデザインも品数も豊富なギャッベが注目され、まとめ買いされる愛好者が多くなって、年中引き合いがあると聞く。

　　　　「Flying Carpet Gallery

斎藤前知事が当選、兵庫県知事選挙

11月17日、兵庫県知事選挙があった。

　　18日朝のNHKはこう伝えている。50％近い得票率だから圧勝だ。

17日の夜、テレビの日本対キューバの野球対抗戦を見ていると、午後８時になるとすぐに、斎藤前知事当確とのテロップが流れた。エーえらい早いなと、確認のためNHKと神戸のサンテレビにチャンネルを合わせると、まだ速報を流しておらず、斎藤前知事優勢のみの報道だったが、8時15分ごろ、斎藤前知事当確とNHKもサンテレビも流した。今回の知事選挙、百条委員会が開催された当時から、うさん臭さを感じかつ違和感があったので、新聞やテレビ等に流れる報道を注視してきた。当初は全ての報道機関やコメンテイターも斎藤知事に総すかんで、ちゃんと守ってくれるだろうと思っていた維新も斎藤知事に反対と表明した。その後、SNSに流れる情報を見ていると、より詳細な情報が判明したこともあってか、当初の報道とは少しづつ状況が異なってきた。結果的に斎藤さんが当確となって、斎藤さんに一票を投票した甲斐があった。

今回の知事選挙、新聞やネット情報を見がら思うに、なんで県議会が百条委員会なるを提訴したのかを含めいささか理解に苦しむ選挙だった。新聞によると、今回の知事選挙の発端となったのは、県の前西播磨県民局長が3月中旬、一部の報道機関などに送付した斎藤知事ら県幹部に関する告発文書がそれで、それは斎藤知事のパワハラや贈答品の受領など7項目について指摘する内容だった、と理解している。しかし、本来パワハラが百条委員会の主議題だったはずが、それも解明されないまま、いつのまにか知事の資質についての議論となったりで、何を対象に選挙するのか、よくわからんまま選挙に突入した。我々年寄りが思うに、斎藤前知事は彼の公約を忠実に達成しようと努力している最中の出来事で、甚だしい公約違反で道を外れた訳でもない。だから、知事になった当初の選挙公約、それを多くの兵庫県民が望んで知事にしたのだから、初期貫徹して欲しいと思い、今回も斎藤前知事に投票した。

兵庫県知事選挙については、自民党国会議員の杉田水脈さんのFBに解説しているものが、多分、事実なんだろうと思う。彼女が言っていたのは他にも「過去の兵庫県政の生ぬるさに鑑みれば、対抗馬の金沢副知事は大変立派な人だったが、斉藤知事のようなタイプの人が出てくることに合理性はあったと思います。しかし庁内などの抵抗に焦って独善的なところはあったようです。ただ、風説にあるような際だって悪質だったものとまではいえないような感じもあり、改選のときにNOをいえばいいことだという印象も感じます。官庁でも企業でも職員で自殺者が出たら原因を精査させずに、ただちにトップがやめるべきという一般論は、ないのではないでしょうか」というのもその通りだと思った。

兵庫県の職員がパワハらを受けたとする内容も、新聞報道を読むと例えば、「深夜でもチャットで指示」「20m歩かされて怒った」「蟹を全部持って帰った」とかがあったが、その是非はともかく選挙で選ばれた県知事を責め立てた百条委員会の議題に相当するような話とも決して思えないレベルだし、結局、知事が人間的にどうか？みたいな話にすり替わってしまった。しからば「知事の資質がない」ことを理由に県議会からクビを宣告されたのだから、「普通なら恥ずかしくて出馬できない」はずが、前知事は立候補し、「たった一人」（本人）で選挙運動を始めた。するとどうだ、新聞も「兵庫・斎藤知事に“正義のヒーロー”説が急浮上、「どうせネットのデマ」と言い切れないワケ」を報道するようになり、選挙の終盤になると例えば、明石駅前の斎藤候補の街頭演説を見に行った人に直接聞くと、黒山の人だかりで、次から次へと人がやってくる。それも若年層が比較的多かったそうだ。

斎藤前知事はおねだり体質とかいうけど、給料とボーナスを3割カット、退職金も5割カットして働いてる身なので「コーヒーメーカーをもらっただろ」とかいうのは議論としておかしいし、 パワハラがあったとしたら具体性に掛け、兵庫県議会や面白可笑しく騒ぎたてた新聞やテレビ報道にも違和感満載で、噂ベースが多すぎて、結果的に斎藤前知事の正義感だけを際ださせることになった。今回の百条委員会から選挙に付随して思うに、確かなのは、日本人は昔ほど働かなくなったんではないんかと、この事件で感じた。昭和人間の年寄りが思うに、例えばこんな記事「増える休日、減る残業時間、追いつき追い越せが死語で先進国の事例にも無関心。パワハラ、セクハラで生産性は1ミリも上がらないが、注意されて欠勤、「業務適応障害」の診断書で休職と精神の弱体化は目を覆うばかり。老害だ古いとか言われるが、過去を一番忘れられないのは、日本の環境が理解できない若い世代じゃないのか」と言うのが最近投稿されていたが、貧しくなった日本をそう感じた。

トランプ、アメリカ大統領に再選、2024

11月6日、アメリカ大統領選挙の開票速報をどのテレビ局も放送していたが、開票結果が少しづつ違うので見るのを止めて、NHKのテレビ放送とパソコンでNHKの速報を見ていた。選挙前は大接戦で大統領が決まるには数日かかるとの事前予想だったが、意外と早く決着がついた。トランプの圧勝だ。

　「NHK」

トランプ候補の銃襲撃事件のあと、トランプ支持が驚異的に上昇し、つれてバイデン大統領の年齢等からくるネガティブ案件が露見したことで、バイデンが撤退を決意しハリス副大統領を推挙したが、結局ハリス候補や民主党政権下の物価高、移民問題の懸念点が大きく取り上げられ、やっぱりトランプかなとする論調も多かった。その後のトランプ、ハリスの演説をSNSで拾読みすると、犯罪者と取り締まり側とか、まさに人格攻撃の応酬合戦、これが民主主義の覇者アメリカの現実で、日本の方が最近変なのが出ているがまだましだと思ったほどだ。

そのトランプが共和党大統領候補指名受諾演説した、7月18日の内容を要約したものを見たが、次の6点だと書いていた。

①「すべてのアメリカのための大統領になる」

②「大統領候補を受諾する」

③「ここにいられるのは神のご加護だ」

④「（化石燃料を）掘って掘って掘りまくる」

⑤「違法な移民を締め出す」

⑥「就任したら電気自動車推進政策を終わらせる」

トランプ受諾演説を池田信夫さんが解説したのを読んでみたが、演説は分かりやすい。

●　アメリカは世界最大の資源輸出国になったが、バイデン政権は化石燃料を廃止してエネルギー供給を削減し、インフレをまねいた。トランプはこれをリセットし、アメリカの製造業を復活させる。

●　共和党は、原子力を含むあらゆる資源からのエネルギー生産を解き放ち、インフレを即座に抑制し、信頼性が高く、豊富で手頃な価格のエネルギーをアメリカの家庭、自動車、工場に供給する予定である。

●「グリーン・ニューディール」とは、バイデン政権の化石燃料規制や補助金のことだ。具体的には「電気自動車の義務づけなどコストのかかる規制を廃止する」。

トランプが当選したらパリ協定 から離脱するだろう。つまり1.5℃目標も無視するということだ。

●　エネルギー危機で化石燃料を減らすのは非常識

トランプもいうように世界のエネルギー供給が危機的な状況にあるとき、化石燃料をなくせというバイデン政権は非常識である。まずエネルギーを十分供給するために化石燃料の供給を増やし、原子力を含む資源を開発することが最優先である。「脱炭素化」も「気候変動」など、そんな遠い未来の話より、今のアメリカ人の生活と製造業の復活が大事だ。少なくともトランプ政権の4年間は、アメリカは化石燃料の採掘を増やし、世界に輸出するだろう。

●「2050年カーボンニュートラル」を棚上げするとき

これが新しい常識である。トランプの政策は孤立主義や保護主義の色彩が強く問題が多いが、エネルギー政策についてはEUの「2050年カーボンニュートラル」という目標が非常識である。日本政府は世界の空気を読んでいるつもりだろうが、これはEUの政治的スローガンにすぎない。

化石燃料をすべて廃止すると、人類は莫大なコストを負担しなければならない。それは世界のGDPの4％であり、そのほとんどは先進国が負担するので、日本の負担は10％を超えるだろう。毎年60兆円を25年後の気温を0.01℃下げるために使うのか？　　そういう費用対効果をまったく考えないで進めてきた日本のエネルギー政策も非常識であり、すでに破綻している。エネルギー基本計画の見通しは大きく外れ、今後エネルギー需要は4割増ともいわれている。それを完全に行き詰まった再エネで供給することは不可能だ。日本も常識に立ち返るべきだ。2050年カーボンニュートラルという非常識な国際公約を棚上げし、石炭火力を復活させ、原発の再稼動を（安全審査とは独立に）進めてエネルギー供給を増やすべきだ。日本が見習うべきなのは衰退するEUではなく、超大国アメリカである。・・と池田さんは書いている。トランプは正直者で公約を守ることだから、来年以降、こうした政策が優先されるはず。

トランプの過去の言動を見ると、トランプ元大統領は人格破綻しているという論調の意見も多くあるが、実のところ、大統領時、彼が選挙公約に挙げた項目を着実に実行してきた。選挙公約できれいごとだけを言う従来型政治家にはできない決断を、忘れずに実行している点では正直者だと思う。政治家に必要なことは公約の実現性なので、この点でもトランプ元大統領は、投票してくれた人達への約束を忠実に実行しているだけだ。その点で言うと、今度のトランプ次期大統領はただちにパリ協定を脱退し、上下両院でグリーンニューディールは執行停止し、脱炭素化の時代の終わりだと言う評論家も多い。

欧州、特にドイツは反原発や再エネを宣伝した。 その結果ドイツが大貧乏に陥って、やっとドイツ人も気づいたと報道にもあったが、最近の欧州各国の凋落をみていると多くの国民の要望とはかけ離れて原理主義に走る傾向にあったが、やっと欧州の気候温暖化阻止の脱炭素政策も大きく見直しされる。理念先行の環境原理主義から多くの国民の幸せへと、真剣に考える政党が支持を集めつつある。当たり前だと思う。この点のおいても、トランプ元大統領の演説は我々年寄りにも素直に腹に入った。まさに税金配りでしか成立し得ない、再エネ推進、電気自動車や水素等は一気に見直されると思う。

なにせトランプ元大統領の政策は先が読めないとする報道が不安を煽っていたが、トランプ元大統領を報道でみていると、主義主張にブレがなく実に面白い。色んな論調があってトランプ元大統領の言動は史上最悪の大統領だとする報道も多々あったが、そんな大統領がアメリカ有権者半分の支持を何故集めるんだろうかと思ってきた。日本を含め世界各国が手足を出せずにいる、支配欲を強める中国に対し、唯一、中国を抑えるべく具体的行動に移したのは米国のトランプ元大統領だけ。貿易戦争はその典型だと思う。理想論ばかりのオバマ元大統領は何もできず中国の台頭を許し、世界のリーダーを放棄した。しかしだ、漫画みたいで、「子供っぽいアメリカ大統領」というトランプ大統領の評価報道もあるが、中国の習近平やロシヤのプーチン大統領とさしで話が出来るのがトランプ元大統領だと言うのが米国民の一般認識だそうで、我々もそう思っている。あれだけ好き勝手やっている中国の習近平と抑えてさしで話ができるのはトランプしかあるまい。

と思ってはいるが、トランプ次期大統領と日本の政治家は上手く対応出来るんだろうか。安倍元総理はトランプ元大統領の懐に入るのが上手かったので、世界のリーダーとして評価されていた。報道によると、「石破茂首相は7日午前、トランプ前大統領と電話会談で、トランプ氏について「非常にフレンドリーな感じがした。これから先、本音で話ができる方だという印象を持った」とも語った」とあった。 しかし、石破首相ではトランプの相手は難しいという評隣家もいる。あの長くてまわりくどく、独りよがりの物言いは致命的で、あんな物言いを電話でやったらすぐに電話を切られそうだ、とも書いている。 さてさて、日本政府も裏金つくりばかりに邁進せず、日本の自国民の景気回復と幸せ構築にまい進するように、変わってくれ！

自民党総裁：石破さん総裁で為替、日経平均とも急落

9月27日、自民党総裁投票が行われ、石破さんが新総裁となった。

日経は「自民党総裁に石破茂氏、高市氏ら破る　10月1日首相指名」と報道している。一回目投票で高市さんの国会議員票が石破さんよりかなり多かったので、決選投票では高市さんの圧勝かと思っていたら、実際は逆の結果になった。事前予報で高市さん有利との報道が多かったので、当日27日の日経平均も1,000円近い値上がりで、為替も146円台となっていたので安心していたら、石破さんが新総裁になった途端に、為替は146円台→142円台に、日経平均先先物は△2,000円に急落した。

　　

　　

ま～何と言っていいのか、我々から見ると非常に変わった人が総裁に、そして多分総理になるのだろう。

福砂屋 ＠ 日経

23日の日経WEBに「カステラの福砂屋､創業400年息長く成長　百貨店が原動力」と言う記事があった。福砂屋は長崎に本拠地があるカステラで有名な菓子屋。日経が福砂屋を取り上げる理由は何だろうと読んでみた。

●　1624年創業のカステラの「福砂屋」が誕生から400年を迎えた。2024年は百貨店を主な販路とする東京拠点の売上高が過去最高を更新する見込みだ。料亭への配送から百貨店を販路の中心へと切り替え、販売店を通じてブランドの価値を伝える手法で市場が縮む中でも右肩上がりの成長を続けてきた。

●　取引先の視点から百貨店ビジネスの可能性を探った。百貨店は我々（取引先）のこだわりやブランドを大事に考え、いいものをしっかり届けようという思いがある。

●　1952年、東京での販売を始めた。当初は赤坂などの料亭の土産物として販売を始めたが、53年に東京駅の土産物店街に出店。54年には大丸東京店（東京・千代田）に店を出して百貨店との取引を開始した。以降70年にわたって百貨店を中心に販売網を強化し、新型コロナウイルス禍などを除いて売上高で右肩上がりの成長を続けてきた。

●　成長の理由は職人の「手わざ」による変わらない味と販売拠点の百貨店を通じて高めたブランド力だという。「味だけは落とすな」という創業の教えを受け継ぎ、創業から400年、卵を割るところから泡立て、生地の混合、かくはん、焼き上げまで一連の作業をひとりの職人が一貫して行う「一人一貫主義」による製造を守り続けている。

●　宣伝は一切してこなかったが、職人の手作業にこだわり味を守り続けてきたことで、徐々に消費者の認知度や口コミが広がり、出店機会が増えたほか、百貨店売り場の中での立地もより良くなった。

●　市場が縮小する中でも、販路としての百貨店を重要視する企業はなお多い。百貨店と取引先、また取引先同士がウィンウィンの関係を築いて新たな価値を提供する。老舗企業と百貨店でつくるこうしたビジネスモデルは、持続的な成長を目指すあらゆる企業へのヒントになる。

等々、福砂屋のカステラが400年も続いた理由が書いてあったが、近くの神戸大丸にも阪急でも販売しておらず、なぜ日経が記事にしたのか格段なものはなし。

田舎の島原地方では、カステラと言えば福砂屋だ。

そう刷り込まれてきたので、法事などでは殆どが福砂屋のカステラがあった。長年、しかも幼少の頃に食べた記憶、ふくよかで、ねっとりとした上質感のある味とザラメが美味しいのは福砂屋だと舌が記憶してしまっている。だから、何時までたっても、これがベースにあるのでどうしようもない。あくまで個人的な主観なんだが、福砂屋のカステラの底に付いたザラメは特に旨く、これを最後に舐める、何にもなかった大昔、これがカステラの旨さ基準だと覚えてしまっている。

　「数年前、田舎の法事が終わったとのことで送られたきた、福砂屋のカステラ」

ところで、カステラといえばコマーシャルが浸透したせいか文明堂がカステラ本舗として有名になり、神戸でもどこでも簡単に手に入る。これはこれで美味しいのだが、長崎県出身からすると、長崎カステラの元祖と呼ばれる長崎市の福砂屋のカステラの方が更に上等だと思っている。カステラそのものは大好きなので、両方とも甲乙付けがたしと言いたいが、しかし、あくまで個人的な主観で言うと、ふくよかで、ねっとりとした上質感のある味とザラメが美味しいのは福砂屋。故郷での引き出物のカステラは福砂屋製がどちらかと言えば多かった。福砂屋のカステラを貰えば、田舎では納得するのである。で、福砂屋のカステラの底に付いたザラメは特に旨く、これを最後に舐める。

　　　　　　　　　

ちなみに、福砂屋のＨＰには、

「長崎カステラの元祖といわれている。1624年（寛永元年）創業。『カステラ本家』を商標登録している。中国でめでたい動物と言われる蝙蝠を商標とし、看板には蝙蝠が使われている。・・・福砂屋のカステラは創業以来手作業による製造を行い、添加物を使用せずに生成している。出来上がったカステラは底に角の取れた粗目（ザラメ）糖があり、食べるときに独特の食感を生み出している。長崎カステラといえば、東京などでは文明堂が有名になっているが、本場の長崎では、ザラメ入りでしっとりとした福砂屋のカステラを食べるのが、通とされている」と書いてあり、競争相手の文明堂との比較を書いてあるが、元はと言えば、文明堂(創業1900年)は福砂屋で修行した職人が出て店を作ったものと、田舎では広く知られているので、今でもカステラと言えば「福砂屋」なのである。

・・・そうなると思った

9月11日、共和党のトランプと民主党のハリスとの直接討論会が開催される。

NHKがLIVE放送するので、この討論会は楽しみにしていたが、翌日の新聞やネット情報では、ハリスを評価する声が多かったようだ。同じ日経WEBの一面に「VW、最大労組との協約破棄　工場閉鎖・大量解雇に道筋」として、「独フォルクスワーゲン（VW）は10日、本国で検討する工場閉鎖に関し、雇用保障を含めた労働組合との労働協約を破棄すると明らかにした。同国最大の産業別労組IGメタルに通知した。工場閉鎖に伴う大規模な人員削減の現実味が増してきた。」と続けている。電気自動車の販売失速で経営が悪化し、人員削減や工場閉鎖といった抜本的なリストラを行うとあった。あの欧州連合の経済の中心地であり、かつ機関車が失速し始めたという記事だ。これには多少どころか大いにびっくりした。ドイツ経済は早晩、困難な状況に陥るだろうと一部の識者が指摘していたが、経済の基幹産業である自動車産業のVWが、ドイツ国内の自社自動車工場の一部を閉鎖するのだから、その本当の理由を知りたかった。

6日付けのBloomberg にも書いてあるが「ドイツ激震、ＶＷ工場閉鎖は「氷山の一角」－工業力衰退の象徴に」には、ドイツが、輸出主導の自動車製造大国から、半導体やＥＶバッテリーといった先端を行くクリーンエネルギー大国への速やかな移行が成し遂げられなかったと書いているが、本当にその通りなんだろうかと、ＶＷという世界企業がＥＶ戦略に乗り遅れるなど信じられなかったので、本当の理由を探していると、こう言う分析「ドイツはもうおしまいだ…フォルクスワーゲンが国内工場を閉鎖した「真の原因」があった。

そこには、ドイツ経済の衰退原因を書いている。

　●　頑なな反原発姿勢を変えていないショルツ政権のドイツは、当然ながら、高い電力代は家計ばかりでなく、企業にとっても大きな負担になっている。ドイツの電力料金は、2023年下半期の場合、原発比重の高いフランスと比べると、家庭用で概ね55％、産業用では80％も高い。

　●　製造業が国を支えてきたドイツでは、このエネルギーコストの高さは致命的で、国内の製造業の空洞化が進むのは避けようがない。

　●　フォルクスワーゲングループのオリバー・ブルーメCEOは「欧州の自動車業界は非常に厳しく深刻な状況にある」としたうえで、特に製造拠点としてのドイツは競争力の面でさらなる遅れをとりつつある」と語った。欧州市場に参入している新たな競合企業とは、安価な電力料金に支えられた中国に製造拠点を持つ、BYDなどの中国企業やテスラのことだろう。

　●　労働組合は、これまで優等生的なリベラル政策を支持し、脱原発にも賛同してきたのだろうが、そんなあり方が自分たちの生活基盤を破壊することにつながっていることに、今更ながら気づくことになったのではないか。

　●　そもそも稼働を停止した旧原発の再稼働ができないように、現在のショルツ政権は、原発の冷却塔を相次いで爆破することまでやっている。したがってドイツが仮に原子力回帰ができるとしても、新原発の稼働は早く見積もっても10年後にならざるをえず、その間は原発の生み出す安価な電力をドイツが利用することはできない。こうした中でドイツ製造業の空洞化が進む一方、（多くの電力を消費する）データセンターなどの拠点がドイツに設置されていかないことも、もはや避けられないだろう。

ドイツを除く、昨今の欧州各国の原発再開に向けた動きの背景は、ロシアのウクライナ軍事侵攻に伴って、安全保障政策、エネルギーコストが大幅に上昇した ことが政策の抜本的見直しを必要にしたということだと思う（一昔前までは、パイプライン経由で送られてくるロシア産の安価な天然ガスがドイツの製造業を助け輸出を増やしていたと言われている）。EUの原理主義者が強硬に進めた、脱炭素化のとどのつまりが産業空洞化を進めてしまったと言うことだと思う。ドイツ在住の日本人女性がかなり以前に、ドイツのエネルギーコストが大幅に上昇した現実を、これも地球を救うために手段だと信じて耐えているドイツ国民のことを書いていたが、早々と原発を廃止し再生可能エネルギーに補助を出したら、ドイツの電気代が2倍になってしまったそうだ。そしてウクライナ戦争でロシアの天然ガスが入らなくなって、エネルギーコストが更に上昇し、これらのコストアップが競争力を奪い、基幹産業がドイツから無くなったという結論に至ったようだ。

そもそも、 環境団体は「産業革命前に比べて地球の平均気温が1.5度を超えてしまうと、気候変動の影響はより破滅的になる」と力説し、世界破滅を防止するために、欧州を中心とする政治家たちは鳩首して1.5度を守るべく、やれ脱炭素やれ脱原発だと盛んにあおってきた。それがなんと、既に誤差範囲の1.5度上昇したにもかかわらず、明日、壊滅的破壊に至るようにも思えず、我々はこうして健全に生きている。いま世界の大きな話題は、ウクライナやガザ地区の人的戦争を危惧しても、地球の温度が1.5度上昇した、すわ大変だ！とは誰も言っていない。現実は、1.5度上昇しても何も起こらなかった。そもそも、脱炭素思想には無理があったのだろう。

不満ながら思うに、我々日本の冬と夏の気温の差を見ると30度くらいあるし、その中での1度上昇を誰が不満を持つのだろうか等々と、頓珍漢な考えが頭の中を占めている一方で世界の平均温度が1.5度上昇すると地球は破滅すると書かれているのに、今、1.48度上昇したが、世界は破滅することなかった。多額な政府補助金いわゆる我々の税金支援なしには成立し得ない再エネ事業やEV車、脱炭素等のカーボンニュートラルの現実に、未来があるようにも思えなかった。

一方、世界の最大人口を持つグローバルサウスはと言うと、すこし前のCOP28に関する記事「グローバルサウスが主役になったCOPはゆるやかに死んでゆく」にも書いているように「グローバルサウスが求めているのは、100年後の温暖化防止ではなく今の経済発展である。再エネだけでは工業化はできず、化石燃料は不可欠である。いま熱帯で起こっている洪水などの被害を防ぐには、脱炭素化より堤防などのインフラ整備のほうがはるかに効果的だ。 ・・こうしてゆるやかにCOPは死んでゆく。それは社会主義インターナショナルが失敗に終わり、消えていった歴史の再現をみるようだ。脱炭素化は社会主義であり、それを理想とする国では実現できるが、それを認めない国は協力しない。・・気候変動をゼロにしようという理想は美しいが、世界にはまだ電力のない生活をしている人が7.6億人もいるのだ。100年後のCO₂濃度を心配するのは、衣食住の足りる生活ができてからで十分である」と書いている。地球の温暖化で、麻生副総理が言う「北海道でおいしいコメが作れるようになったのだからいいではないか」の意見のほうが素直に頭に入ってくる。人類に自然を改造できるような力があるんだろうか思う反面、むしろ、地球の気候変動に適応して上手に生きる道を模索したほうが賢明で、なんとなくだが、電気モーター自動車も水素もそのうちに消えてしまうような気がしてならなかった。　その前哨の表れの一部の方向が、ドイツの自動車産業の工場閉鎖へと繋がった、と思う。　・・・なるようになった。