サブプライム問題のコンファームとなるか 今晩の米国指標

既に注目を浴びているとの噂が入っておりますが、今夜唯一の経済指標となる米国の７月中古住宅販売件数は、果たしてサブプライム問題がどこまで深刻だったかを確認する指標になりそうだという観点のようです。

中古住宅の主購買者層はまさしくサブプライムローンの借り手であるという推測は、誰も否定はしないでしょう。市場は既に織り込んでいるため、それなりのサプライズがあっても流れを作るまでには至らないと思いますが、果たして７月の時点で既に“貸し渋り”があったかどうかは、やや気になっています。

貸した資金が回収リスクへと発展してのサブプライム問題だとすれば、この段階で販売件数が減っているようなら、かえってマーケットのリスク回避行動は事前に取られていた可能性が指摘されるかも知れず、楽観ムードが漂うかもしれません。この時点でまさかの増加・・・であったとすれば、それはリスク管理の出来ていない、あまりに無謀なローンであったことが浮き彫りとなり、その他の業界でも様々なバーストが発生する可能性を読み取る場合がありえるかもしれません。そんな観点から、今後の指標によっては、増加や改善がそのまま好感されるかどうかはわからない状況がありえそうです。

中古住宅販売件数の前回値６月分は５．７５ミリオン　７月の予想値は５．７ミリオンと、５万件の微減という予想のようです。

サブプライム問題では、債権の証券化がなされ欧州などに相当量がばら撒かれていたのが原因で、欧州での連鎖が懸念されているという話もあります。ドルに対して楽観的なムードがあれば、次は欧州売りの番かも知れません。円やスイスは逃避先として選好され、クロス円が円高というシナリオも否定できず、ドル円は意味不明な円高へ引きずられる可能性はあり得ます。

ドルだけの側面で判断するほど単純な為替相場ではなくなりつつあるかもしれません。くれぐれも思い込みだけは回避されたい局面です。