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■日本国独立宣言!「日本国憲法」無効宣言、日本軍再構築宣言!

+ ほおずきの盆・・・ 国際法上の宣戦布告に対処せよ  10兆円の特別軍事予算を追加すべし

2012年08月16日 10時24分00秒 | 立憲女王国・神聖・九州やまとの国

  

 

  

 ほおずきや  地蔵のごとく  盆を下げ   

    梅士 Baishi

  

   

   

 

 

  

 盆が過ぎた。

 盆らしい盆を過ごさなかった。

 何かしら心さみしい気がする。

 今朝もクマゼミが鳴いているが、数を減らした。

 やがてアンサンブル楽団になり、沈みゆく豪華客船タイタニックの

楽団のようにフェードアウトしてゆく。

 

 夏のイベントは送り火を焚く今日までである。 

 オリンピックが終わり、盆が過ぎて、いよいよリアルな激動が再開

するのであろう。

 早速、中国人民軍のゲリラが尖閣諸島に上陸したという。

 というより、日本はやすやすと上陸されてしまった。

 不法入国というより、領土侵犯事件というべきであろう。

 

 すなわち、国際法上、中国はずっと前から日本に宣戦布告してい

るのである。

 国交断絶の手段をとるべきであろう。

 大使館は閉鎖するべきであろ。

 

 日本は、北朝鮮、中国、韓国に国際法上の宣戦布告を受けてい

る状況である。

 独立国家であるならば、受けて立つほかあるまい。

 日本もまた、宣戦布告を受ける宣言を下してよい。

 そうした国々を手引きしている自治体や官庁の公務員は即刻懲

戒すべきである。

 福岡市長も外患誘致罪の疑いがある以上、逮捕して起訴すべき

なのだ。

 

 宣戦布告行為を、いじめられっこよろしく、言われるままに金を渡し、

国民、領土を侵害されるままにしている公務員を許してはなるまい。

 日本は戦闘体制を示すべきである。

 特に、大統領自ら領土侵犯を公然と行った韓国に対しては、毅然

とした敵国対処をとるべきである。

 それが、背後に北朝鮮・中国の脅威を抱える韓国の選択であった

が、自滅行為であったと知ることになるだろう。

 

 韓国との一切の国交を断絶する宣言をするべし。

 竹島奪還宣言をするべし。

 大使館は撤去すべし。

 韓流スターとか言われる芸能人も日本での活動を禁止すべきで

ある。

 韓国の商品には500%の関税をかけるべきである。

 

 韓国が日本で展開していた産業スパイ支援活動も明らかになるこ

とであろう。

 韓国企業との合弁企業は韓国企業として扱うべきであろう。

 日本国内での活動を禁止することになる。

 

 韓国のファイナル・ジャッジメントは、韓国の繁栄がいかに日本に

依存していたかを痛感することになるであろう。

 かつては日本領土であったから、再復帰願いがあるなら、受け入

れてもよいのではないか。

 韓国の繁栄が約束されることになる選択である。

 しからざれば、国家を失うであろう。

 

 これが、韓国のした軽薄下品の行動の意味であることを知らしめ

るべきであろう。

 

 

 

  

 

  

  

【 10兆円の特別軍事予算を追加すべし 】   

   

 中国はすでに核ミサイルを日本核都市に照準して発射態勢を取っ

ている。

 そのうえ、領土侵犯を宣言して尖閣列島に先兵を上陸させた。

 賠償金25億円請求するとよい。

 しからざれば、大使館閉鎖、中国人の来日禁止、中国系企業の

国外退去という対処を迅速に取ってゆくべきであろう。

 そうすれば、増税などしなくても、景気は多少悪くなるだろう。

 

 しかし、中国依存の商売は売国奴的な商売であって、許されるべ

きではない。

 やがて正常な投資に転換して、これまで以上の繁栄をみるであろう。

 すでにミャンマーなどは投資案件を持った日本人ビジネスマンで

大いに賑わっているという。

  

 領土を守る、国家の独立を毅然として守るということがどういうこと

かを忘れ去った公務員や自治体関係者、民主党政府関係者を特定

して責任追及する準備もとるべきであろう。

 内憂外患の状況は断固として断罪し、撃退すべきである。

 

 善悪は、宣言して知らしめる必要がある。

 責任追及なくして政党再編を許してもならない。

 民主党議員は断罪されるべきである。

 その政治責任はあまりにも重いからである。

 自民党もまた同様である。

 

 受け皿となる維新政党が、大阪のタレント政党でよいわけがない

ではないか。

 NHKが中国の情報や幸福実現党の動き、原発賛成運動やオスプ

レイ賛成運動などを一切報道しなかった犯罪についても断罪される

べきである。

 

 反日報道機関であるNHKに視聴料を強制徴収されるという異常

も許されてよいはずがない。

 契約自由の原則に戻り、有料制にし、特権を排除するべきであろう。

 幸い、有料視聴制が技術的に可能となった。

 そのようにすべきである。

 

         立憲女王国・神聖九州やまとの国

          梅士 Baishi 
       

          

 

 

 

  

  

  

  

  

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