Web Real-Time Communication の略です。インターネット標準化団体であるW3C（World Wide Web Consortium）が、2015年以降に正式な仕様を策定するようです。
これは、テレビ電話などのリアルタイム通信（RTC）を、サーバーを非経由の形で（いわゆるピア・ツー・ピアの形で）、端末に搭載された閲覧ソフト（ブラウザ）のみで可能とする技術です。情報通信ビジネスの構造を一変させる可能性を秘めているようです。
現在のブラウザは、Webサーバ上のデータをサーバーとのやり取りによりクライアントPCやスマホなどの画面上に表示することが基本的機能となっており、PCやスマホなどに内蔵のカメラやマイクのデータをブラウザから直接操作できるようにはなっていません。そのため、テレビ電話などのリアルタイム通信は専用のソフトやプラグインなどを新たに追加することにより実現していました。
WebRTCが導入されると、端末に搭載されたブラウザのみで、カメラやマイクを使用するテレビ電話などが可能となります。ファイルの送受信や画面情報の共有なども可能となるようです。ネット対戦ゲームなどの開発も進みそうです。
現時点で、グーグルの「クローム」やモジラ財団の「ファイアーフォックス」がWebRTCに対応しているようです。
災害等の際にAMラジオの番組が聴けなくなる事態に対処し、FMラジオでもAMラジオの番組を同時に聴けるように補完するための中継局です。
「FM補完中継局」を導入する狙いには、以下のような2点があるようです。
1点目は災害対応です。AMラジオでは大きなアンテナと広い土地の必要性から送信所が海や川の近くに設置される傾向にあります。災害時に起こり得る津波や洪水の影響でAM放送が影響された時に通信の途絶を防ぐためという狙いです。
2点目は高いビルが密集する都会での通信確保です。AM送信局からの電波が高いビルに邪魔されるとAMラジオが入りにくくなります。これを防ぐための「難聴対策」という狙いです。
総務省は、TBS、文化放送、ニッポン放送に対し、FM補完中継局を「東京スカイツリー」に置くことを許可したようです（※）。これにより、2015年春以降、首都圏でAMラジオがFMラジオでも同時に聴けるようになるようです。
※ 関連報道資料（2014.9.2）のサイトは、https://www.soumu.go.jp/soutsu/kanto/press/26/0902ho.htmlです。
Webページの広告などからスマホアプリ上へ貼られたリンクのことです。即ち、Web上の広告やクチコミサイトなどからスマホアプリ上の商品ページや店舗のページなどへジャンプできるようにする技術です。”Mobile deeplink”と綴ります。
米グーグルやツイッターなどで、2014年4月から利用されているようです。
米グーグルでは、「検索連動型広告（リスティング広告）」や「ディスプレイ広告」からスマホアプリの商品ページなど（注：スマホアプリがインストールされていない場合はダウンロードを促すページ）へジャンプしたりできるようです。
また、米ツイッターでは、「Twitter Cards」（注：ツイート上で動画再生や写真表示をできるようにする機能）に、上記グーグルと同様の機能を追加しているようです。
また、米フェイスブックは、関連するサービス「App Links」を発表したり、広告業界では「モバイル・ディープリンク・プロジェクト」が2014年2月に3社（仏クリテオ※、米タップコマース、米アクションエックス）を中心に立ち上げられ、活動が進んでいるようです。
※ クリテオのプレスリリース（2014.2.27）のサイトは、http://www.criteo.com/jp/mobiledeeplinkです。
インターネットなどの通信回線上（の特に隣接局との間）でデジタルデータの送受信を行う際に利用されている基本的な技術です。
隣接局との間で転送されるデジタルデータ（注：そのサイズは可変）は適当な長さ（即ち、データフレームという単位）に分割されて送受信されるようになっています。フレームの開始と終了が相手局に分かるように、その前後に「フラグ」と呼ばれる8ビット（01111110：16進表示の7E）の区切り符号が付けられます。
送信側が開始フラグと終了フラグで囲まれたデータフレームを送り出し、受信側がそれを受信することになります。即ち、受信側では、開始フラグと終了フラグを検出することにより、それらに囲まれた部分を一つのデータフレームの中身と認識します。
上記のような方式（注：HDLC手順、あるいはハイレベルデータリンク制御手順などと呼ばれます）で送受信を行う際、分割された送信データにフラグと同一の7Eのパタンが登場し、そのまま前後にフラグを付けて送信すると、受信側では、この7Eを送信データの一部としてではなく「フラグ」として認識してしまうことになり、正しい送受信ができないことになります。
そこで、考えられたのが、「0ビット挿入･0ビット除去」と呼ばれる方法です。即ち、送信側では、開始フラグ後に送出すべきデータを1ビット毎チェックし‘1’が5個連続した場合には、その後ろに強制的に‘0’ビットを挿入するようにして7Eのパタンをくずすようにします。受信側では、受信したフレームの開始フラグを検出し除去した後のデータを1ビットずつチェックし‘1’が5個連続した場合には、その後ろ（に挿入されているはず）の‘0’ビットを強制的に除去するようにします。図を参照。
なお、「0ビット挿入･0ビット除去により、隣接局間でのデータ送受信において『ビット透過性（bit transparency）』が保証される」という言い方がされます。
文字の意味からすると、水漏れのするバケツ、ということになります。
即ち、底に小さな穴の開いたバケツで、バケツに水を注ぐとその穴から少しずつ一定のスピードで水漏れします。水漏れのスピードよりも注ぐスピードの方が早いとバケツの水がその後溢れてしまいます。また、水を注がないままにすると空となって空の状態が続きます。
情報ネットワークでは、このようなリーキー・バケットの原理を、データ・トラヒック量のコントロールや回線の誤り率監視などに利用しています。このような手法は、リーキー・バケット・アルゴリズムなどと呼ばれています。
例えば、電話網の共通線信号方式における信号リンクの誤り率監視（ERM：Error Rate Monitoring）では、以下のようなアルゴリズムが利用されています。
Up-down カウンタ（注：カウンタ値がバケツ内の水の量に対応）を用意し、初期値（即ち、バケツ内の水の量）=0とします。
・信号リンク経由で、信号を受信する毎にカウンタ値を-1、特にエラー受信された場合は+D（Dは正の値）も行う。但し、カウンタ値=0の場合は、-1の処理はしない。
・上記処理の結果、カウンタ値≧Ｔ（注：予め決められた誤り過多判定の基準値）のとき、誤り率過多と判定。
誤り率監視の２つのパラメータDおよびTは以下のような意味合いがあります。図を参照。
Ｔ/Ｄ：誤り率過多と判定される連続誤り発生の受信信号ユニット数
１/Ｄ：誤り率過多と判定される最小の信号ユニットの誤り率
以上のように非常に簡単なアルゴリズムのため、これをシステムへ組み込むための負荷は大きくないという特徴があります。
複数の利用者がインターネット上で１つの画面を共有し、リアルタイムに短文などをやりとりできるサービスです。
PC向けのサービスは古くからありましたが、最近、スマートフォン向けのアプリが登場して利用者が急増しているようです。
最近では単に文字のやり取りだけでなく顔を見ながら複数の人同士での会話もできるようです。また、異なる通信事業者のスマートフォンであってもアプリやサービスが同じならチャットを楽しめるようです。
複数の人同士での緊急の調整が必要な時など、電子メールを使用するよりもスムーズに行えるメリットなども考えられ、企業などでも活用する動きが出ているようです。
最近の例としては、グーグルのSNSであるGoogle＋に組み込まれた「ハングアウト（hangout）」（→http://www.google.com/intl/ja/+/learnmore/hangouts/）などが知られています。これは最大10人でのビデオチャットが楽しめるようです。
トラベルズー（旅行情報サイト運営会社）が毎週発行しているメールマガジンです。
900社を超える旅行関連企業の情報を同社の専門スタッフが一つひとつ確認し、それを配信しているようです。検索エンジンのようなツールを使用することなく人間が確認し、候補の絞込みも責任者を交えた会議で行うようにしているようです。
2007年11月28日に配信開始後、約7ヶ月で購読者は30万人を突破したようです。メルマガとしては異例のペースで購読者が増えているとのことです。
なお、購読は無料で、トラベルズーのサイト（http://jp.travelzoo.com/）を開き、メールアドレス、〒番号、居住国を入力するだけで簡単に登録できるようです。
現在のイーサネットの最大速度は10Gbpsですが、これを超える速度を可能とするLANの規格です。通信速度の最大は、40Gbpsと100Gbpsの2種が想定されています。
40Gの用途としてはサーバのバックプレーンやサーバ・スイッチ間の接続が想定されており、また100Gの用途としてはスイッチやルータなどのネットワーク機器間の接続が想定されているようです。
MACフレームのフォーマットやその最大・最小フレーム長は従来の規格を引き継ぐとのことです。
IEEE802.3baは標準化委員会の作業グループの名称ですが、2006年7月に発足したHSSG（High Speed Study Group）から昇格したもので、2008年より検討が開始されるとのことです。
インターネット上にVPN（Virtual Private Network、仮想閉域網）を構築するための専用ハードウェアのことをこのように呼んでいます。
（1）IPsec-VPN（Security Architecture for Internet Protocol VPN）によるVPNを構築するための製品、と（2）SSL-VPN（Secure Socket Layer VPN）によるVPNを構築するための製品に分かれます。多くの製品がファイアウォール（Firewall）やプロキシサーバ（Proxy Server）といった機能を兼ね備えているようです。
この種のアプライアンスを用いることにより、OSやVPNソフトのインストールが不要となるため、購入した機器をネットワークに接続し簡単な設定を行うだけでVPNを構築することが可能となります。
PLC（高速電力線通信）のひとつの規格です。スペインのDS2（Design of Systems on Silicon）社が設立した団体のUPA（Universal Powerline Association）が制定したものです。
この規格に準拠したモデムとして、東洋ネットワークシステムズ、住友電気工業の他、ロジテック、米ネットギアなどが製品を販売しています。
ロジテック社製の家庭向け製品の型番は「LPL-TX」で、2007年5月に出荷開始されています。価格はオープンですが店頭では2万5000円前後のようです。
