“hCFET”とは

 

Si（シリコン）とGe（ゲルマニウム）など異なるチャネル材料を（左右でなく）上下に積層化させ、 n型FETとp型FET（※1）を最短距離で連結するようにした新しいFET構造です。”heterogeneous Complementary-Field Effect Transistor”の略で、”異種チャネル相補型電界効果トランジスタ”と呼ばれます。

※1 FETは”電解効果トランジスタ（Field Effect Transistor）”と呼ばれます。FETにおいて、電流を運ぶキャリアが、電子（マイナス、negative）であるものが”n型FET”と呼ばれ、正孔（プラス、positive）であるものが”p型FET”と呼ばれます。

上下に積層することにより3次元的な構造縮小化による高密度化・低電力化が達成され、かつp型FETへ（Siでない、高速性に優れる）Geを導入することにより高速化が達成され、2024年以降と想定されている「2nm（ナノメートル）世代」のトランジスタ技術として注目されているようです。

産総研の研究員「張 文馨 」氏を代表とする日本チームと台湾半導体研究中心（TSRI）のリサーチフェロー「李 耀仁」氏を代表とする台湾チームとは、2020年12月、SiとGeのチャネル薄膜を上下に積層させる技術LT-HBT（Low Temperature Hetero-layer Bonding Technology, 低温異種材料接合技術）を開発し、それを利用してSi n型FETとGe p型FETを最短距離で連結するhCFET構造を実現した、と発表しています（※2）。

※2 プレスリリース（2020.12.8）のサイトは、https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2020/pr20201208/pr20201208.htmlです。

なお、この内容は、2020年12月12～16日にオンライン開催された国際会議”2020 IEEE International Electron Devices Meeting (IEDM 2020)”において発表されたようです（※3）。

※3 関連資料は、 https://static1.squarespace.com/static/607da9820de541322b95fc19/t/60880c945750525cb2d5abad/1619528855583/2020-IEDM-Archive.pdfです。

hCFETの開発成功により、2nm世代の半導体の今後の実現に大きな期待が寄せられているようです。

“OCN モバイル ONE(NTTコミュニケーションズ)”とは

NTTコミュニケーションズが、2013年8月29日に提供開始したモバイルデータ通信サービスです。2012年に開始された、NTTドコモの通信網を利用するMVNO(Mobile Virtual Network Operator)である”OCN モバイル エントリー d”をリニューアルしたもので、以降現在までこのサービス名が継続使用されています。

リニューアルのポイントは、顧客が選択できる通信容量や速度の幅を広げ、利用スタイルに合わせて最適なコースをSIMカード変更なしにWeb上で簡単に選択・変更できるようにした点のようです。

2022年2月時点での利用プランには以下の5種が用意されているようです。

（毎月の高速通信容量、データ専用SIM、データ+SMSSIM、音声通話SIM）＝

（0.5GB、×、×、550円）※・・・(1)　

　※国内通話毎月10分間無料の特典付き。2021年10月21日~。

（1GB、×、×、770円）・・・(2)

（3GB、858円、990円、990円）・・・(3)

（6GB、1188円、1320円、1320円）・・・(4)

（10GB、1628円、1760円、1760円）・・・(5)

このサービスは、2021年10月、"ドコモのエコノミーMVNO（注1）"として連携することになり(注2)、2021年10月21日(木)より、全国のドコモショップでの取り扱いや”OCN"のサービスにおけるdポイントの取得や利用も開始されています。上記(1)のプランは、この連携で新規に追加されたサービスのようです。

（注1）関連ブログhttps://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/90fdf06bd53ee567f62d8e6d22af404bを参照

（注2）2022年7月に予定されているNTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアの組織再編成とも絡んでいる可能性あり。

”OCN モバイル ONE”のプレスリリース(2013.8.29)のサイトは、https://www.ntt.com/about-us/press-releases/news/article/2013/20130829.htmlです。

”ドコモのエコノミーMVNO”との連携のプレスリリース(2021.10.7)のサイトは、https://www.ntt.com/about-us/press-releases/news/article/2021/1007_2.htmlです。

“Amazon One（アマゾン・ドット･コム）”とは

アマゾン・ドット・コムが開発した非接触ベースの認証技術で、手をかざすだけで個人の認証や入場ゲートの通過、店舗での決済などに利用することが可能です（注）。シンプルな技術なだけに応用範囲も広くなりそうです。

（注）我が国では、富士通が手のひらの静脈を赤外線で読み取って認証する技術を開発し、2006年頃、三菱東京UFJ銀行のATMにおける認証に利用されています。アマゾンでは、AIを使った画像認識技術をベースとしているようです。

手のひらの生体情報とクレジットカード情報とを紐付けてシステムへ事前登録することにより、店舗での決済に利用することも可能となります。

アマゾンは、2020年9月29日にシアトルにある２つのアマゾンGOの店舗でAmazon Oneの利用を開始しています。2020年9月以降、シアトル地域のアマゾンGOやアマゾンブックスなど12店舗に導入し、傘下の食品スーパー”ホールフーズ･マーケット”にも導入しています。2021年6月にはアマゾン発の大型食品スーパー”アマゾン･フレッシュ”をオープンさせ、そこに導入しています。

アマゾンでは、自社関係の店舗に導入するだけでなく、他の小売企業、スタジアム、オフィスビルなどへの導入を想定して外販も行い、あらたな収益源とする計画のようです。

Amazon Oneのニュースリリース（2020.9.29、アマゾン）のサイトは、https://www.aboutamazon.com/news/innovation-at-amazon/introducing-amazon-one-a-new-innovation-to-make-everyday-activities-effortlessです。

Amazon Oneのサイトは、https://one.amazon.com/です。

プロモーション動画（2020.9.29公開、アマゾン）のサイトは、https://www.youtube.com/watch?v=xH_SVNVIfzkです。

“音声ビジネス”とは

音声配信のインフラが充実してきたのに伴いその市場が立ち上がりつつある、「声」に着目したビジネスです。

魅力的な声を持つ人が朗読や歌、雑談などを配信したり、著名人などの声を合成しアプリなどで利用したりされています。また、音声による広告「音声広告」も今後の拡大が見込まれており（注：デジタル音声広告で2019年の7億円が2025年には420億円に拡大を予測、デジタルインファクト調査）、生体認証のひとつ「音声認証」の活用なども海外で始まりつつあるようです。

具体例として、「カワボ」（カワイイボイスを持つ人）による音声配信サービス「Spoon（スプーン）」による配信、「コエステ」（注：エイベックスと東芝デジタルソリューションズが2020年2月に設立）による、音声合成された著名人などの声のエンタメ活用などが知られています。

「声」を利用する「音声ビジネス」は、動画よりも安価かつ短時間で制作でき、また「ながら聞き」が可能で再生時間が長くできるため広告配信にも向いているようです。

今後の成長が期待されます。

“クッキー（Cookie）”とは

コンピュータアプリケーションにおける2つのプログラム間でやりとりされる小さなデータ（トークン）などのことで、”Magic Cookie”と呼ばれるようです。実生活で似たようなものとして、手荷物預かり所（クロークルーム）で預ける手荷物と引き換えに渡される引き換え券（トークン）などがあります。

インターネットサービスのWebにおいては、WebサーバーとWebクライアント間でのやりとりの際にCookieが利用されることがあります。これは、HTTP Cookieと呼ばれます。HTTPという通信プロトコルは、クライアントとサーバーが通信を行う際、クライアントとサーバーのそれぞにおいて状態を管理しないようになっているため、そのような必要がある時に、ひとつの方法としてCookieが利用されるようです。

具体的な利用例としては、クライアントが次回以降のWebサイトへのアクセスに利用する”ログイン情報”や通販サイトで買物をした際の”買物カゴ情報”などがCookie情報として保存されたりするようです。

クッキーには、アクセス先のWebサーバー（サイト運営者や広告主）がクライアントのブラウザへ設定する”ファーストパーティCookie”と、アクセス先のWebサーバーと連携した第三者（広告配信サーバーなど）が設定する”サードパーティCookie”の2種があり、特に後者はインターネット広告を掲載する際のターゲティングに利用されているようです。

我が国ではクッキー自体を個人情報としては扱っていないようですが、欧州では”GDPR（一般データ保護規則）”により個人情報として扱い、利用には本人の同意が必要になっているようです。

“ズーム･ビデオ･コミュニケーションズ”とは

米国カリフォルニア州サンノゼに本拠を構えるビデオ会議サービスプロバイダーです。

当社のサイト(https://zoom.us/jp-jp/about.html)では、「モバイルデバイス、デスクトップ、電話、およびルームシステムで利用することができる、簡単で信頼できるクラウドプラットフォームを使用した、ビデオ会議、音声会議、コラボレーション、チャット、ウェブセミナーなど、現代企業向けのビデオコミュニケーションのリーダー」といった説明がされています。

世界をリードするリサーチおよびアドバイザリー企業の“ガートナー”により、2019年のマジック･クアドラントの会議ソリューション部門の「リーダー」と位置付けられたようです（→https://zoom.us/jp-jp/gartner.html）。マジック・クアドラントについては、https://www.gartner.com/jp/research/methodologies/magic-quadrants-researchのサイトを参照。

新型コロナの感染拡大の影響から、テレワークやオンラインでの会議など対面でないネット経由での仕事が注目されるのに伴い、この会社が提供するサービスの需要がここに来て急激に高まっているようです。報道によると、2020年の最初の2ヶ月間のサービス利用者数は、昨年1年間の合計数を既に上回ったとのことです。

大学においても4月に入り対面での授業を自粛せざるを得ない状況となっていることから、オンライン授業の運営のために当社が提供する“Zoom”と呼ばれるサービスがさらに利用されていきそうです。

Zoomの日本語サイトは、https://zoom.us/jp-jp/meetings.htmlです。

 

“Googleアシスタントの通訳機能（グーグル）”とは

2019年12月よりスマホアプリの「Googleアシスタント」に導入された機能です。アンドロイド版、iOS版、いずれにも対応しています。登録されている言語は2020年1月現在で44カ国語になっています。

上記アプリを起動して、音声入力待ちの状態で「OKグーグル通訳をして」と発生すると、言語選択の画面になるので、自分の言語（例えば日本語）と相手の言語（例えば英語）を選択することで、利用可能となります。

自分の言語（例えば日本語）で話しかけると、話しかけた自分の言語（日本語）が相手の言語（例えば英語）に翻訳されてその音声が発せられるとともにその文字も画面に現れます。自分の発した言葉も、自分の言語（日本語）の文字で画面に現れますので、アシスタントの方で自分の言葉（日本語）を正しく認識したかどうかを確認することができます。

さらに、自分の話しかけに対して、相手が自分の言語（英語）で返答した時は、相手の言葉が自分の言語（日本語）に翻訳されて返されます。双方向なので文字通りの通訳です。

即ち、Googleアシスタントが通訳の役目を果たしていることになります。自然な会話ほどスピーディにはいかないまでも海外旅行などでの一般的な会話には充分役立ちそうです。

なお、スマホだけでなくスマートスピーカーでも対応可能とのことで、この場合には、より自然な感覚で異なる言葉をしゃべる人との会話を行なうことができるようです。多国の人が集まるお店や会社などでは重宝になりそうです。

関連サイトは、https://assistant.google.com/intl/ja_jp/interpreter-mode/です。

 

 

“ダークウェブ（Dark web）”とは

インターネットのWebサイトは、アクセス方法やアクセス環境の点から、(1)サーフェスウェブ（Surface web、表層Web）と(2)ディープウェブ（Deep web、深層Web）の2つに分類され、後者のうちの一部、即ちTor（The onion router）などの特殊ソフトウェアを使用しないとアクセスできないWebサイトのことを指しているようです。

ここで、Torとは、送信データを何重にも暗号化し、複数のサーバを中継させることにより、送信元を特定出来ないようにする技術のことです。その技術を実装するソフトウェア自身をTorと呼んだりもするようです。

また、上記で「サーフェスウェブ」とは、一般的なアクセス環境でアクセスできるWebサイトのことで、通常の（ロボット型）検索エンジン（のクローラによって）収集できるサイトです。検索エンジンを用いて検索することができます。

それに対し「ディープウェブ」とは、インビジブルウェブとも呼ばれ、パスワードの入力や特殊なアクセス環境を必要とするようなサイトです。検索エンジンが収集することができないサイトです。検索エンジンで検索しても出てこないサイトです。

「ダークウェブ」は、関係者以外はアクセスできないサイトであり、麻薬などの違法な物品が売買されたり、サイバー攻撃や迷惑メール、ネット詐欺などに関するプラットフォームとして利用されたりしているようです。

“PoE（Power over Ethernet）”とは

LANに収容される機器に対しLANケーブルを介して電力も送れるようにした技術のことです。

LANに収容される受電側のネットワーク機器として、無線LANのアクセスポイント（基地局）、ネットワークカメラ、IP電話機などがあり、PoEに対応したものが販売されています。一方、給電側のネットワーク機器として、「PoEスイッチ」がシスコシステムズ（例えば、Catalyst 9300）やネットギアジャパン（例えば、GC510P）などから提供されています。

これらの機器を利用することにより、交流コンセント（AC給電）－電源ケーブル－PoEスイッチ（DCへ変換・給電）－LANケーブル－PoE対応ネットワーク機器（受電）といった構成で受電側ネットワーク機器の動作が可能となります。電源ケーブルやACアダプタが不要となります。PoEスイッチでは、交流（AC）から直流（DC）への変換が行なわれ、ネットワーク機器へ提供されます。

PoEに対応した無線アクセスポイントの高速化やネットワークカメラの高精細化に伴い、PoE規格は、初期のモノから最近のモノへと最大電力が拡大してきています。給電側の最大電力は、初期の規格IEEE802.3af（2003年）では15.4W、次のIEEE802.3at（2009年、PoE＋とも呼ばれる）では30W、最近のIEEE802.3bt（2018年、PoE++とも呼ばれる）では90Wと初期の約6倍となっています。

IEEE802.3btで利用可能となるネットワーク機器としては、シンクライアントやPC、大型ディスプレイ（デジタルサイネージ向け）、POS端末、小型基地局などが想定されています。

紹介動画のサイトは、例えば、https://www.youtube.com/watch?v=3UAserko0kgです。

“popIn aladdin（popIn）”とは

ポップイン アラジンと読みます。popIn社の代表取締役、程涛（テイ・トウ）氏により開発され、2018年11月1日に大手量販店やAmazonにて発売開始された、プロジェクター、スピーカー、LEDシーリングライトが一体となった3in1スマートライトです。

スマートライトとみることもできますし、照明と一体化された家庭用プロジェクタとみることもできます。当社では、「世界初のプロジェクター付きシーリングライト」と称しています。商品のネーミングは、『アラビアン・ナイト』に登場する「アラジンの魔法のランプ」に由来しているようです。

開発資金は、「KICKSTARTER」、「Makuake」といったクラウドファンディングサイトを利用して調達されたようです。

一般の照明器具と同様に、天井の引っかけシーリングに取り付けるタイプです。『家族と過ごす寝室を、豊かな情報空間に変える』ことをブランドコンセプトにしていることから、各種の動画配信が楽しめるだけでなく、子供向けのオリジナルコンテンツも充実しているようです。

外形寸法は476(幅) x 169(高さ) x 476(奥行) mm、重さは4.9Kgで、価格は、7万9800円（税･送料込み）です。

プレスリリース（2018.11.1）のサイトは、https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000017805.htmlです。

メーカーの製品情報ページは、https://aladdin.popin.cc/です。製品紹介動画サイト（YouTube）は、https://www.youtube.com/watch?v=nvuW4xvpZKwです。