”TVer（ティーバー）”とは

民放の日本テレビ系列が先行して2021年10月に開始し、その後、2022年4月11日に他の民放4系列（テレビ朝日系、TBS系、テレビ東京系、フジテレビ系）が加わり、民放の全5系列が共同で展開している、テレビ番組（地上波テレビ放送）のインターネット同時配信サービス･見逃し配信サービスです（※）。運営は株式会社TVerが行っています。テレビとネットの融合が進みつつあります。

※）NHKでは民放よりも早く2020年4月より「NHKプラス」という名で受信契約世帯に対し常時同時配信サービス・見逃し配信サービスを提供しています。以下の関連ブログを参照：https://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/d63d7a6dc9e1d745d317a7e17aea461a

ゴールデン・プライムタイム（即ち、19:00~23:00）の人気番組を中心に、バラエティ、ニュース、ドラマ各種などを地上波放送と同時に無料配信するようです。この配信をTVerでは「リアルタイム配信」と呼んでいます。TVer専用アプリを用いてスマホやタブレットから、またブラウザを用いてPCから視聴できるようです。なお「追っかけ再生」という機能を利用し、リアルタイム配信中の番組を一時停止や巻き戻しをして見ることも可能なようです。

若い世代のテレビ離れ（逆にインターネットへのシフト）が進んでいますが、テレビ自身のコンテンツをネット経由で流すことにより、テレビ各局として若い世代のテレビコンテンツへの興味を喚起したい狙いがあるようです。また、広告主とのスポンサー料に関する調整などが共同運営上の課題となっているようです。

本記事に関するサイト（2022.4.8）は、例えば、https://www.oricon.co.jp/news/2230840/full/です。

“イベントベースビジョンセンサー”とは

ビジョンセンサー（※1）の先端的な技術（※2）で、対象物の動きや周囲の環境に対して変化分（即ち、イベント部分）のみを捉えて出力するセンサーです。このため、⾼速かつ低遅延での出⼒が実現できるといった特徴があります。EVS（Event-based Vision Sensor）と略称されたりします。

※1)カメラによって撮像し（注：ハードウェアにて）、データとして認識し、対象物の状態（輝度など）や位置ずれなど人間が理解できる形の結果にして（注：ソフトウェアにて）、出力する機器で、人間が目で見て対象物の状態などを認識するようなメカニズムに似た役割を果たす機器のようです。色々な用途に利用できるようですが、例えば製造業で部品や位置ずれの検査などに利用されているようです。https://jss1.jp/column/column_204/#1などのサイトを参照。

※2)例えば、ソニーのニュースリリース（2020.2.19）のサイトを参照:https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202002/20-0219/

半導体商社のレスターホールディングス（HD）は、EVSを街路灯や施設の照明に組み込み、人や車の移動データを、当該HDが提供しているAIプラットフォーム（注：子会社のレスターエレクトロニクスが、ディジタルメディアプロフェッショナル、仏プロフェシーとの協業で提供している）上に収集し、災害時の避難ルート作成や商業施設の開発計画などに役立てスマートシティづくりを支援していきたいとのことです。自治体や企業などの需要を喚起したいようです。

ニュースリリース（2022.4.25）のサイトは、https://www.restargp.com/news/3987/です。

"スマート電柱"とは

通信機能やセンサーなどを取り付けた電柱のことで”スマートポール”などとも呼ばれるようです。

関西電力送配電など12社（※1）は、2022年4月18日から22日の期間に兵庫県三田市においてスマート電柱の実証実験を行ったようです。今回の実験は、関西電力時代のものも含めると3回目となるようで、（1）付近を走行中の車両のドライバーに注意を促し安全運転を支援したり、（2）街の見守りを支援したりする機能の検証を目的として行ったようです。

安全運転支援機能の検証では、交差点周辺の電柱に路側機として歩行者や駐車車両などを検知できるセンサーや通信機器（ITS専用周波数使用）を取り付け、検知結果を交差点付近を走行する車両の車載器へ通知（即ち、路車間通信※2）するようにしたようです。歩行者飛び出しや駐車車両の存在等危険な状況の時に車載器経由で車両のドライバーへ音声で通知したりするようです。

また、見守り支援機能の検証は、電柱に近距離無線通信規格「Bluetooth」の受信機を取り付け、モニターになってもらった人のシューズや運転する自転車に貸与した「Bluetooth」端末をつけてもらって実施したようです。電柱に接近すると端末が電柱（の受信機）とがつながるため、そのタイミングで電柱付近を通過した時刻やシューズを履いた人の歩数などのデータをクラウドサーバー上へ収集し、それを基に見守りをしたり運動促進を支援したりするようです。

スマート電柱は地域の安全確保やその他の課題を解決するためのインフラとして有益な手段になり得るものと考えられ、今後も類似の実験が行われたりサービスが開始されていくものと思われます。

なお、交差点における事故を回避する狙いで路側機との路車間通信を利用する技術（サービス）として、トヨタによる「ITS Connect」（2015年10月~）やホンダの「信号情報活用運転支援システム」（2016年5月~）などが知られています。

プレスリリース（2022.3.18、関西電力送配電他）のサイトは、https://www.kansai-td.co.jp/corporate/press-release/2022/0318_1j.htmlです。

※1)関西電力送配電（株）の他、（株）アシックス、京セラ（株）、（株）シマノ、神姫バス（株）、積水樹脂（株）、（株）ソニックス、豊田通商（株）、日本信号（株）、パナソニック サイクルテック（株）、（株）パナソニック システムネットワークス開発研究所、（株）フジクラの11社が参加しています。

※2)安全運転支援機能の検証では、スマート電柱とは直接関係しませんが、車両と自転車とが車車間通信を行うケースも含めて行ったようです。

"D-arcade（モバイルスマートタウン推進財団×よい仕事おこしネットワーク）"とは

一般財団法人の「モバイルスマートタウン推進財団（略称：MST財団、※）」が、全国信用金庫の利用者を対象としたビジネスマッチングサービスである「よい仕事おこしネットワーク」と連携し、2022年2月に開始した、Web上で全国の飲食や小売りなど幅広い企業情報を発信するサービスです。ディーアーケードと読みます。

MST財団は、全国各地の観光情報を国内外に発信する「Guidoor（ガイドア）」と呼ばれるサイトを既に運営しているようですが、このサイトに追加（マージ）する形でD-arcadeを運営することにしたようです。

これまでGuidoorの充実に協力しまたネットでの情報発信を課題として抱えている利用者（小規模事業者）の支援を方針としている「よい仕事おこしネットワーク」の思惑と、観光情報以外に各地の店舗情報も多く掲載していきたいとする「MST財団」の思惑とが一致し、このようなサービスを提供するようになったようです。

D-arcadeというネーミングは、多様な業種の事業者を登録できるようにし生活情報の詰まった”デジタル商店街”化したいという狙いが込められているようです。

D-arcadeはプラットフォームのように利用することが可能で、利用者（小規模事業者）が情報の登録を希望する場合は、必要な情報を指定フォームに入力し関連写真などをアップすることで自身のWebページを無料で作成でき編集や更新といった維持管理も可能なようです。

コロナ禍で苦境に立つ各地域の中小企業の活性化につながる情報発信基盤として有効に機能することが期待されます。

記者発表（2022.2.16）のサイトは、https://mobilesmarttown.jp/guidoor-d-arcade-press-conference/です。

”クラスター株式会社”とは

仮想空間として最近急速に注目を集めている「メタバース」のプラットフォームを開発し運営している会社のひとつです。プラットフォームの名称は会社名と同じ”cluster”です。設立は2015年7月です。

会社の内容について以下のような説明がされており（※1）、設立以後、メタバースの普及・発展に向けての積極的な活動を展開しているようです。『誰もがバーチャル上で音楽ライブ、カンファレンスなどのイベントに参加したり、友達と常設ワールドやゲームで遊ぶことのできる「メタバースプラットフォーム」を展開しています。スマホやPC、VRといった好きなデバイスから数万人が同時に接続することができ、これにより大規模イベントの開催や人気IPコンテンツの常設化を可能にしています。世界初VR音楽ライブ「輝夜 月 LIVE@Zepp VR」や世界初eSports専用バーチャル施設「V-RAGE」、渋谷区公認の「バーチャル渋谷」、ポケモンのバーチャル遊園地「ポケモンバーチャルフェスト」の制作運営など、メタバースを実現し、全く新しいエンタメと熱狂体験を提供し続けています。』

去る2021年11月1日には、ネット上で、第5回目となる「Cluster カンファレンス」を開催し、「メタバース研究所」を設立し（注：東京⼤学稲⾒研究室、京都⼤学神⾕研究室と連携）、産学連携で日本社会におけるメタバースのあり方を再定義し真の価値創造を図っていくことなどを告知しています（※1）。

また、2022年2月には、運営するメタバースプラットフォーム”cluster"において利用者自身がメタバースを気軽に体験できる新機能”ワールドクラフト”をリリースしています（※2）。

※1）下記のプレスリリース（2021.11.2）を参照：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000121.000017626.html

※2）下記のプレスリリース（2022.2.15）を参照：

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000126.000017626.html

ちなみに、clusterカンファレンスのこれまでの開催状況は以下のようになっているようです：

第5回 2021.11.1：~メタバースを再定義する~
　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000117.000017626.html
　カンファレンスの動画のサイト(YouTube)：https://www.youtube.com/watch?v=SsBY1i5x5b0
第4回 2020.3.5：~大規模アップデート解禁~
　https://cluster.mu/e/7075fc95-93b7-429e-a6fd-8030a0f43155
第3回 2019.8.9：~新時代『令和』元年の加速表明～
　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000017626.html
第2回 2019.2.5：~新元号へ向けた加速~
　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000017626.html
第1回 2018.10.17：cluster2.0 ~これまでとこれから~
　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000017626.html

サイバー空間上で（アバターを通して）社会・経済生活が送れるようになる基盤の「メタバース」の今後の展開から目が離せなくなりそうです。

"Xfolio（ブックライブ）"とは

凸版印刷のグループ会社であるブックライブ（BookLive Co., Ltd.、東京.港区）が2022年2月17日より提供を開始した、クリエイター向けの統合プラットフォームです。クロスフォリオと読みます。このネーミングは、デジタルトランスフォーメーション（DX）の”X”とポートフォリオの”フォリオ”から来ているようです。

「プロ・アマ問わずあらゆるクリエイターのためのポートフォリオ＋マネタイズ機能が揃った業界初の統合プラットフォーム」といったフレーズが付けられています。

これまでのクリエイター向けプラットフォームは最適化された単一機能をサービスとして提供するものであったようですが、このXfolioでは「ポートフォリオ」機能（注：これにより自由かつ簡単にページの編集が可能）から「ファンコミュニティ」機能（注：これによりクリエイターとファン、ファン同士の交流が可能）、「マネタイズ」機能（注：これによりダウンロード販売やリアル商品販売が可能）までを１つのサービスで統合的に可能としている点に特徴があるようで、このようなプラットフォームは業界では初めてだそうです。

今後もクリエイターへの「投げ銭」機能やNFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）を付与したアート作品の販売機能など拡充を考えていくようです。

「クリエイターエコノミー」（※）の市場規模の拡大が予想されている今日、資金力や情報発信力が十分でないクリエイターにとっては重宝なサービスと考えられ、このようなプラットフォームの需要が高まるものと考えられます。

ニュースリリース（2022.2.16）のサイトは、https://www.booklive.co.jp/archives/14062です。

※）ソーシャルメディアや情報プラットフォームなどの定着により、一個人（YouTuberやインスタグラマー、アーティスト、ジャーナリストなど）が自身のコンテンツを配信するなどして収益を上げるような経済圏が形づくられつつある。このような経済圏のことを「クリエイターエコノミー」と呼んでいる。これまで消費者だった人々が生産者・販売者にもなるという意味で”双方向”の経済活動といった捉え方がされている。下記のサイトを参照。https://creator-economy.jp/n/n09c95569e24a（クリエイターエコノミー協会）

"MiraVerse（凸版印刷）"とは

「脱印刷」に向けた取り組みを加速させている凸版印刷が、「2022年4月に企業向けにサービス提供を開始する」と発表した（※）、仮想空間構築の支援サービスです。ミラバースと読みます。

凸版印刷では、「脱印刷」の取り組みとして最近注目されている「メタバース」に関する事業展開に力を注いでいるようで（注：中期経営計画で主力としているDX分野の１つの大きな柱としたいようです）、メタバースの運用に必要な情報基盤をこれまでの印刷技術で培ってきたノウハウを用いて実現し、このサービスを提供することにしたようです。

サービスの提供のために、メタバースの必要な仮想空間やアバターの管理基盤「AVATECT（アバテクト）」の開発を行ったようです。MiraVerseの特徴として以下のようなものが挙げられています（※）。

① 現実空間を正確に取り込んだ高い臨場感のメタバース

② ユーザーによる自在なワールド構築とデータ管理機能

③ アバター生成管理基盤「アバテクト」との連携による安全/安心なユーザー間コミュニケーション

以下のような分野への利用が想定されるとのことで、ビジネスに限らず、社会や暮らしなどへの展開も目指しているようです（※）。

・　プロモーション：企業ショールームなど正確な商品情報に基づく顧客の購入意思決定のサポート
・　製造・設計：リアルタイムシミュレーションを使った設計やデザインなどの協調作業
・　教育・文化・観光：距離や身体的な制約を超えた、新しい芸術鑑賞体験

なお、他の企業におけるメタバースに関する取り組みとして、以下のようなものが知られています。

・KDDI＋渋谷区＝＞”バーチャル渋谷”

・DNP（大日本印刷）＋札幌市＝＞バーチャル空間の構築に向けた協定締結

・エヌビディア＝＞メタバースプラットフォーム”オムニバース”の展開

・テンセント･ホールディングス（騰訊控股）＝＞メタバース支援に関する企業向け一貫サービス（仮想空間構築・アバター作成・コンテンツ配信）

※）以下のニュースリリース（2022.2.21）のサイトを参照：https://www.toppan.co.jp/news/2022/02/newsrelease220221_1.html

“Pixel Watch（グーグル）”とは

米グーグルが同社の開発者向け会議「Google I/O 2022」（※1）の中で「2022年の秋に発売予定」と発表したスマートウォッチです。グーグルがスマートウォッチを発売するのは今回が初めてとのことです。

※1）2022.5.11~12。https://io.google/2022/intl/ja/を参照。この会議の中では、Pixel Watchの他、スマートフォンの「Pixel 6a」や「Pixel 7」、タブレット端末やワイヤレスイヤフォンなど6種の製品が発表されたようです。

Pixel Watchは表示部分が丸みをおびた円形のデザインとなっており、これを装着することにより心拍数や睡眠状態が記録できるようです。正面右側にアナログ時計のようなリューズがあり指でクリックするようですが、それ以外に音声や視線で操作できるユーザーインタフェースも備えているようです。「Google Home」などグーグルの独自アプリも色々と搭載されるようです。

グーグルは2021年にウェアラブル端末メーカーのフィットビット（※2）を買収しているようですが、この端末はフィットビットのサービス（注：利用者は約3000万人）と連動して使用されるようです。即ち、健康モニタリングのデータはPixelWatchで収集され、そのデータはフィットビットの方へ渡されるようです。

※2）アクティビティトラッカー「Fitbit」で知られている。https://www.fitbit.com/global/jp/homeを参照。

なお、Pixel Watchのフレームにはリサイクルされたステンレススチールが使われており、バンドは取り換えができるようです。

Pixel Watchの発表部分は、例えば、https://www.youtube.com/watch?v=lamd2sJ6mkQ　の動画（2:08）で確認できます。

"dポイントクラブ（NTTドコモ）"とは

NTTドコモが提供している、入会金・年会費無料のポイントプログラムです（注：具体的には、専用サイトhttps://dpoint.jp/guide/about_dpointclub/index.htmlを参照）。2021年12月現在の加入者数は8700万人とのことです（注：下記報道発表資料）。

報道によると2022年6月3日に改定されるようです。スマホによるキャッシュレス決済である「d払い」の登録者を増やすなどして会員基盤をさらに拡大し、共通ポイントで先行する他社に対抗する狙いがあるようです。

今回の改定では、直近3か月間に獲得したポイント数に応じて会員を５つのランク（即ち、1つ星：100未満、２つ星：100～600未満、３つ星：600～1500未満、４つ星：1500～5000未満、５つ星：5000以上）に分類しランクが上がるほど還元率（即ち、ポイント進呈倍率）を高くする（即ち、1つ星：基本の1倍、２つ星：1.5倍、３つ星および４つ星：2.0倍、５つ星：2.5倍）とのことです。

３つ星と4つ星が同じ還元率となっていますが、今回、還元率とは別に、ギガプランなどの利用者を対象としてドコモ回線の継続利用期間に応じた「長期利用ありがとう特典」も新たに導入しており、それによって３つ星と4つ星との差が現れるようになっています。

報道発表資料（2022.2.25）のサイトは、https://www.docomo.ne.jp/info/news_release/2022/02/25_00.htmlです。

“2021年 日本の広告費（電通）”とは

電通が2022年2月24日に発表した、2021年における日本の広告費です。電通は、毎年、この時期に、前年1年間の我が国の広告費をネット上に公開しています。

大きく、（1）マスコミ4媒体（衛星･地上テレビ、ラジオ、雑誌、新聞）広告費、（2）インターネット広告費、（3）プロモーションメディア（屋外、交通、折り込み、ダイレクトメール、その他）広告費、の3つの媒体に分類されています。

2021年の広告費において、「(2)インターネット広告費」が前年比で21.4％アップの2兆7,052億円となり、「(1)マスコミ4媒体合計の広告費」の2兆4,538億円を上回ったとのことです（注：電通のデータより作成した下図を参照）。このような大小関係は、前年実績の推定をし始めた1997年以降で初めてのことだそうです。インターネット広告費の増えた要因としては、コロナ禍でのEC市場の拡大などがあるようです。特に、動画広告に対する需要の高まりが顕著となっているようです。

なお、上記(1)~(3)の総広告費でも前年比で10.4％アップし、6兆7,998億円となったようです。この要因としては、2021年の下半期に企業活動が再開されたこと、東京五輪・パラリンピックといった大型イベントが開催されたことが挙げられるようです。

ニュースリリース（2022.2.24）のサイトは、https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0224-010496.htmlです。

関連ブログ（2020.4.2）のサイトは、https://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/61e0aaa857ce5c6d4be57d6b432765a4です。