"Web3.0（あるいはWeb3）"とは

インターネットの代表的サービスであるWebの新しい形態で、分散型ネットワーク（※1）上でブロックチェーン（blockchain）と呼ばれる分散型台帳技術（DLT：Distributed Ledger Technology）により情報を共有・管理するような分散型Webの形態を指しているようです。

※1 サーバーと複数のクライアント端末がつながるクライアント-サーバー型とは異なり、利用者端末間がサーバー非経由で直接つながるP2P（Peer to Peer）型のネットワーク

1990年代初期～のWeb1.0（ポータルサイト利用の情報発信、主に一方向）、2000年代中盤～のWeb2.0（プラットフォーム利用の情報発信、双方向・生活者相互間が主）の次に来る形態ということでWeb3.0あるいはWeb3と呼ばれているようです。

Web3.0のような形態は仮想通貨のビットコイン※2（注：2009年に登場）で10年以上前に実用化されていますが、ここに来て注目されている背景として、NFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）の展示販売やブロックチェーンゲームさらにはそれらを行う三次元仮想空間「メタバース(Metaverse)」が、今後のビジネスを大きく発展させる可能性として注目されている点があるようです。

※2　関連ブログ（“ビットコイン”とは、2014.1.3）のサイトは、https://blog.goo.ne.jp/blspruce/e/56401a3b367a0fbb12763832827ab83dです。　

ただ、Web3.0の形態が会社の組織や社会の活動とうまく馴染んで発展していけるのかを疑問視する見方もあるようで、今後の動向を注視していく必要がありそうです。

 

“GAFA（ガーファ）”とは

世界を席巻しつつある主要なプラットフォーマー（※）の頭文字を並べたものです。即ち、Google、Apple、Facebook、Amazonの4巨大IT企業です。

※ 関連ブログ（“プラットフォーマー”とは、2018.10.14）は、https://blog.goo.ne.jp/blspruce/d/20181014です。

それぞれの時価総額（注：企業の価値を評価するための指標の1つで株価に発行済み株式をかけた数値）は、新聞報道（読売2018.11.6）によると、以下の通り、最近急激に上昇しているようです。ちなみに、トヨタ自動車の2018年11月時点のそれは、1875億＄です。

Google：1130億＄（2008年）→7989億＄（2018年）

Apple：955億＄（2008年）→1兆599億＄（2018年）

Facebook：841億＄（2012年）→4360億＄（2018年）

Amazon：1130億＄（245年）→7814億＄（2018年）

各企業の主力事業は、Googleは検索エンジンや動画投稿サイトYouTube、AppleはスマホのiPhoneやアプリの販売、FacebookはSNSのFacebookや画像共有サービスのInstagram、Amazonはネット通販や動画配信サービスです。

これらの企業の圧倒的な市場支配力がもたらす弊害に警戒感も生じつつあります。

“スマートスタジアム”とは

観客がスマートフォンやタブレットなどを利用しスポーツの観戦を複合的に楽しめる競技場のことです。

2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて、NTTがその仕組みなどを検討しているようです。例えば、観戦中に選手の情報を検索したり、見逃したシーンを視聴できたり、飲食物を注文したりできる、といった具合です。

NTTは、大宮アルジ－ジャの本拠地「NACKスタジアム大宮」にWi-Fiのスポットを75か所設置し、無料で高速ネット通信が楽しめる環境を構築したようです。

"ASAHIネット おまかせWi-Fi（朝日ネット）"とは

朝日ネット（東証一部、本社：東京都中央区）が、2014年9月に提供開始した『ASAHIネット おまかせルーター』と関連したサービスで、「ASAHIネット おまかせルーター」の全機能に加え、AP（アクセスポイント）機能やＡＰ利用者向けのコンテンツ配信機能まで利用できるようにしたサービスです。

フレッシュネスバーガーを運営するフレッシュネスでは、このサービスを利用し、2015年6月10日より、都内の6店舗で訪日外国人だけでなくすべての利用者が無料でWi-Fiを利用できるようにしたとのことです。その後の全国の店舗に提供範囲をひろげつつあるようです。

また、同様に洋服のサカゼンでは、2015年10月1日より、このサービスを導入開始したようです。

朝日ネットのニュースリリース（20154.9.8）のサイトは、http://asahi-net.jp/companyinfo/news/20140908release.pdfです。

フレッシュネスのプレスリリース（2015.6.10）のサイトは、https://www.foods-ch.com/news/press_27277/です。

坂善商事のプレスリリース（2015.10.1）のサイトは、http://prw.kyodonews.jp/opn/release/201510014222/です。

“アンリミテッドハンド（H2L）”とは

東大発のベンチャーであるH2L（本社: 東京都千代田区、代表取締役: 岩崎健一郎、http://h2l.jp/）が開発した、触覚型のVR（仮想現実）ゲームコントローラーです。

開発にあたっては、米クラウドファンディングサイトKickstarter(http://kickstarter.com)を利用したようです。下記サイトです。

https://www.kickstarter.com/projects/1551369150/unlimitedhand-touch-and-feel-the-game-world

このコントローラーは、腕に巻いたパッドから電流を流して筋肉に刺激を与えることにより触覚を作り出すようです。指先に何かが触れたような刺激を作り出せるようです。銃を撃った時の反動なども体験できるようです。

今年の5月からVR開発者向けに販売を開始しているようです。3万5000円（税込）です。

http://unlimitedhand.com/ja/pre/

“スマホ・テレビ連携用STB”とは

スマホ（やタブレット）とテレビとを接続し、スマホ内の画像・映像をテレビに送ったり、インターネットを介して放送や映像サービスなどを利用できるようにする専用の機器です。

以下のようなSTB（セットトップボックス）が知られています。

Apple TV：iTune StoreやYouTubeなどの豊富な動画コンテンツの利用が可能であり、またiCloudとの連携も行えるようです。価格は税込8856円です。関連サイトは、https://www.apple.com/jp/appletv/です。

Nexus Player：機器内部に保存領域があり対応アプリをダウンロードして利用可能であり、またゲームパッド（税込4980円）を使うことによりゲームを楽しむこともできるようです。価格は税込1万2800円です。関連サイトは、http://www.google.co.jp/intl/ja_jp/nexus/player/です。

Chromecast：安価かつ手軽に導入が可能とのことであり、スマホやタブレットのアプリから写真や動画などをテレビの方へ送って視聴できるようです。価格は税込み4536円です。関連サイトは、https://www.google.co.jp/chrome/devices/chromecast/です。

どの製品も、「ミラーリング」と呼ばれる機能を有していて、スマホ（やタブレット）の画面と同じものをテレビの大きな画面で楽しめるようになっているようです。

“ソフトウェアデファインド（Software-defined）ワークプレイス”とは

「異なるクラウド」とか「自社サーバー」とか言うようなハードウェアの物理的な制約をソフトウェアによって隠し、より柔軟に運用できるようにした、時間や場所に縛られずに仕事をできる環境のことです。

仮想デスクトップ（※）分野のソフトウェア最大手である「シトリックス・システムズ（Citrix Systems, Inc.）」（米フロリダ州）が、力を入れているサービスです。SDミーティング、SDサポート、SDコラボレーションなどが考えられています。

※ ローカル端末内にOSやアプリを置かず遠隔地のサーバー上で一元化しローカル端末からインターネット経由で操作できるようにした方式。VDI（Virtual Desktop Infrastructure）とも呼ばれます。ネット環境があればどこからでも自分のデスクトップへログインできるためテレワークとの親和性があります。　

関連記事（2014.12.26）のサイトは、https://xtech.nikkei.com/it/atcl/interview/14/262522/122600100/です。

“仮想デスクトップ（VDI）”とは

サーバー上に仮想的に作られたパソコンをタブレットなどの実端末からネットワーク経由で操作できるようにする技術のことです。VDI（Virtual Desktop Infrastructure）とも呼ばれます。

「仮想デスクトップ」を利用すると、クライアントパソコンのデスクトップ環境（と同じもの）をネットワークに接続されたタブレット端末などに映し出せるので、いつでもどこでも同じデスクトップ環境で処理を実行でき利便性が向上します。

仮想デスクトップは、勤務先において、そこに設置されたパソコンを使用することなく、個人が所有する端末を持ち込んで業務に使用する形態、いわゆるBYOD（Bring Your Own Device）方式を支援する技術となっています。

“東京駅構内ナビ（大日本印刷、他）”とは

大日本印刷（DNP）が同子会社DNPデジコムと協同で開発した、BLE ビーコン（※）を活用するスマートフォン用ナビゲーションアプリです。

※ 低電力型無線通信規格のBLE（Bluetooth Low Energy)の電波を定期的に発射し、交信範囲内に通信可能な機器が近づいた場合接続処理を行うような機器。Wi-Fiのアクセスポイントと似た動作をします。

BLEビーコンに交信可能なスマートフォンが近づくと接続し、そのタイミングでビーコンの場所や付近の情報を取得するようなシステムが可能となります。

JR東日本では、このアプリを利用し、東京駅構内の160箇所にBLEビーコンを設置し、ビーコン装置からの情報を基に構内の案内を行うスマホ（注：iPhone）向けアプリ『東京駅構内ナビ』を開発し、2014.12.18～2015.2.28の期間に実証実験を行っています。このアプリは、App Atoreからダウンロード可能です。アンドロイドOSに対応したものはありません。

位置検出技術として広く利用されているGPS（Global Positioning System。GNSS、即ちGlobal Navigation Satellite Systemの一種）では、地球を周回している衛星との交信を基本としているため、駅のように複数のフロアから成る立体的構造を持つ建物の中では正確な位置の把握が困難ですが、BLEビーコンの場合は、半径2、3m程度の近距離通信を利用するため、建物の中でも交信可能な範囲では正確に位置情報を把握することが可能です。

DNPのナビゲーションアプリのニュースリリース（2014.12.18）のサイトは、http://www.dnp.co.jp/news/10105891_2482.htmlです。

スマホアプリ「東京駅構内ナビ」の実証実験に関するプレスリリース（2014.12.2）のサイトは、http://www.jreast.co.jp/press/2014/20141201.pdfです。

東京駅構内ナビのサイトは、http://www.jreast-app.jp/s-navi/です。

“IT人材の2015年問題”とは

企業の情報システムやスマホアプリなどを開発するIT人材の不足が2015年に深刻になり得ることを指しているようです。

2015年には、マイナンバー制度の導入に伴うシステムの改修、電力小売りの全面自由化に向けてのシステム導入、金融機関の大規模案件（即ち、日本郵政のかんぽ生命保険の管理システム再構築、みずほ銀行のシステム統合、日本取引所グループのデリバティブ売買システムの刷新、静岡銀行の新勘定系システムの稼働）などが重なることが原因のようです。

この問題の解決には、IT企業とIT企業へ発注する側とが協力して知恵を出し合う必要がありそうです。