気になるキーワードや製品のコレクション(IT編)

メルマガ、新聞、雑誌などに登場する(増田悦夫の)気になるキーワード、製品を取り上げ、ITの進展をフォローします。

“ムーアの法則(Moore's law)”とは

2023-03-25 23:53:50 | 製造・モノづくり

半導体メーカーの米「インテル(Intel Corporation)」の創業者のひとり「ムーア(Gordon Moore)」氏が、インテル創業前の1965年に提唱した、半導体の集積度に関する経験則的な将来予測です。

以下の雑誌の記事(※1)の中で提唱されており、詰め込む素子のコストが最小となるように1チップ当たり詰め込める素子数は、これまで年ごとにほぼ2倍の割合で増大してきており、向こう10年も、この割合は継続される(※2)(でなければ増える)であろう(注:原文は”The complexity for minimum component costs has increased at a rate of roughly a factor of two per year (see graph on next page). Certainly over the short term this rate can be expected to continue, if not to increase. Over the longer term, the rate of increase is a bit more uncertain, although there is no reason to believe it will not remain nearly constant for at least 10 years. ”)、というものです。

なお、提唱から10年後の1975年には、その後の将来予測を「年ごとに2倍」から「2年ごとに2倍」の割合で増大(※3)というように若干見直しているようで、これが現在のムーアの法則を説明する集積度の増加割合とされているようです。

※1 Gordon E. Moore: Cramming more components onto integrated circuits, Electronics, Vol. 38, No. 8, Apr. 19, 1965.

※2 式で表すと、n年後の集積度をp倍とすると、p=2のn乗(向う10年間)

※3 式で表すと、n年後の集積度をp倍とすると、p=2のn/2乗 

インテルの創業は、1968年であり、1965年の上記提唱は、ムーア氏が半導体メーカーの米「フェアチャイルドセミコンダクター」に在籍している時代になされたものです。また、「ムーアの法則」と名付けたのは、本人ではなくカリフォルニア工科大のMead教授であったようです(※4)。

※4 ftp://download.intel.com/museum/Moores_Law/Video-Transcripts/Excepts_A_Conversation_with_Gordon_Moore.pdfの最初の段落の最後の部分を参照

報道によると、ムーア氏は、2023年3月24日、ハワイの自宅にて94歳の生涯を終えたとのことです(※5)(注:生まれは1929年1月3日)。

※5 https://www.cnet.com/tech/intel-co-founder-gordon-moore-of-moores-law-fame-dies-at-94/


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"デジタルファブリケーション"とは

2017-03-06 23:22:46 | 製造・モノづくり

デジタルデータをもとに創造物を制作することを指しています。”Digital Fabrication” と綴ります。

まず、自分のアイデアや個人の身体データなどを3D CADや3Dスキャナーなどによりデジタルデータ化します。次に、そのデータを3Dプリンターやレーザーカッターなどのデジタル工作機械で造形します。このような手順で創造物を制作します。

特徴として以下のような点が挙げられています。

(1)これまでの製造技術では困難であったものが作製可能になること。

(2)個人による新しいものづくりが可能となるため、これまでものづくりに関係していなかった人が、新たにものづくりへ参画する可能性があること。

上記(2)については、「Fab Lab(ファブラボ)」と呼ばれるデジタルファブリケーション機器の設置された施設を利用することにより、個人が組織に属すことなく高度な工作機器を使って自由なものづくりを行うことが可能となるようです。これにより、新しいイノベーション、新しい経済、新しい働き方が生まれるのではと期待されているようです。

デジタルファブリケーションの登場によって、製造業の就業形態に変革が起こる可能性があります。


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