ヘッジファンドが強気に転じてきた。
ある海外の証券会社の調べでは「相場の先行きに弱気をする運用者は皆無」という報告が出ている。
ヘッジファンドが特に日本株は世界でも最もアンダーウエィトしている国で、日ごとに日本株投資について関心は高まってはいるが、ポジションが低く苛立ちが目立つ。これまでギリシア問題と同じ次元で論じる向きも一部にはあったが、ここへきて日本の海外資産の大きさと日銀の前向きの金融政策を再評価する向きが増えてきた。日経平均は1万円台乗せを実現したが、押し目には外人投資家の買いが控えている。
昨年11月下旬に日経平均は8160円で底入れした、がそれ以来、先週まで+21％急騰した。相場をけん引したのは内需では不動産、金融、輸出関連では自動車、ハイテクなどである。個別でみると住友不、野村H,ソフトバンクの内需関連、ブリヂストン、新日鉄、TDK,ファナック、トヨタ、ホンダなどの上昇率が際立つ。いずれもビッグネームの銘柄群である。
決定的に出遅れたのは新興市場ではマザーズで、安値は本年1月で上昇率はわずか+5.1％と人気の圏外に置かれてきた。
日本株の反騰の理由のひとつが英語でいうPent-Up(反動高)にあるとすれば、どこかで新興市場へも資金の還流が起こるだろう。