引き続きアップルに注目

ウォーレン・バフェットがアップル（AAPL）の大株主に返り咲いた。
米国を代表するハイテクの巨人で、最近は時価総額でマイクロソフトと世界No1の地位を連日にわたって競っている。
先週は証券会社ニーダムのアナリストがこれまでの評価「買い」を「強力な買い」に引き上げた。このような時価総額が最大の銘柄に超強気の評価はめずらしい。
株価は4ヵ月前の史上最高値近辺に近づいてきた。時価総額は9243億ドルで、第2位のマイクロソフトの9189億ドルを上回った。ニーダム証券のアナリストはここ2年間にわたって｢買い｣のレーティングにしてきたが、株価の動かないのをみて、逆に一段と前向き姿勢になり余りみられない超強気の格付けにした。

昨年末に大株主になったウォーレン・バフェットが「ハイテク嫌い」と言う看板を下ろしてまで、アップルに集中投資したのがいまになって納得できる。
バフェットの目標値は＄225で現在の時価を15％上回る。先行き12ヵ月で15％高になれば大株主にとっては大満足である。
ニーダム証券のアナリストのマーチンはアップルを生産企業で無くエコシステム企業と断定している。ことしの第1四半期の売上はiPhonesが62%を占めた。しかしマーチンが分析する基準では典型的なエコシステム企業と判断できる。その分野が拡散して納得する投資家が増えてきているのが人気の源泉になっている。
アルプスの評価基準を拡大すれば株価の魅力はさらに強まってくる。
株式相場全体には強弱が2分してきたが、強気したい銘柄である。

ゴールデンロック相場が続くか

NY株の連騰は止まった。
ボーイング問題で空輸株が相場の脚を引っ張った。日本とは異なり米国の国土は広大。
空輸銘柄に対しての人気は高く、ウォーレン・バフェットなどは大手空輸株の株式をほとんど保有している。業界では過当競争が安定化し、業績も順調な回復過程に入っていた。
米国で生活して感じたのは交通手段の利便性としては完璧であることだ。
NYのマハタンに在勤務時代に予定便に遅れ、ランチタイム時の重要な商売は流れそうになった。
少し離れた先のチェック・イン・カウンターにヘリコプターの受け付け窓口をみつけ、チャータして予定通り約束に間にあった。世界最先端のシステムを運用しているのを見直した。

さて米国の景気指標の先行きの見通しには問題も出てきた。
目先の焦点は米中の貿易戦争だが、水面下では前向きの話し合いが進んでいる。
ウォール街では株価が反騰するにつれ、一方では慎重論も出てきた。
強気筋には居心地のよい環境である。中国を中心に景気の回復が政府の見通し通り進めば、米国を含め理想的な相場展開になるのだが・・・

アップル（AAPL)に注目

NY株連騰。指数は週間での高値を更新した。
S&P500が00日移動平均を上回った。景気指標では小売業の好調が伝えられた。米国の景気の現状は企業から裾野の広い個人消費に着実に拡散している。
これまで積極的なトランプ経済政策も大きな問題を起こすことなく、投資家の経済政策への信頼感が高まっている。株価の連騰は5日間で2016年以来の現象である。エコノミストの中には、最近の株価の好調が景気の先行きを先見し始めたとみる。根底にはトランプ政策の減税効果と、企業の海外で稼いだ資金の還流がはじまった。S&P500が久しぶりの200日移動平均線を上回ったことに注目したい。
これまではハイテク株が人気のリード役であったが、その人気は不変で米国株の象徴振りを発揮する。
NY市場ではアップル（AAPL)の強い人気が続く。ノートPCは中国勢に押されているが、次の革新的な新製品への期待観が強い。

ハイテク嫌いの定評があったウオーレン・バフェットもアップル（AAPL)の大株主に顔を出した。米国のハイテク企業のシンボルと見ている。
以前のバフェットには考えられなかったことだ。
アメリカ株への投資には避けて通れない銘柄になった中長期的に投資したい銘柄になった。

これまでのアップル観を変える向きが急増してきた。

弱気筋の見方

人気サイト「MarketWatch」のアナリストの一人が“3月にはいって注意信号が点滅“と先行きに慎重論を打ち出した。
「3月は過去の相場の歴史を見ると悪夢が蘇る。
2000年3月にはインターネットバブルが崩壊した。退職予定を引き延ばしたひとが出始めた、当時の再現が起る危険性が散見される。
その後2009年3月には金融危機が発生した。戦前の1920年代と同じように株価の暴落、景気の停滞が続き不況が到来した。」
この過去の2回の事例では一群のネット関連銘柄に常識を超える高いPERが出現し、引退後の資産として積み上げてきた株式が暴落し仕事からの引退を見送る向きが続出した。　　
当時の相場を分析すると暴落したグループだけを線引きできず、相場全体に悲観人気が広がった。
2000年3月のときはインターネット関連の人気相場だけでなく、関連のない銘柄にまで弱気人気が波及して投資家は大きな痛手を受けた。
2000年のときには3年も前に、当時の連銀のグリーンスパン議長は「理屈のない株高」と慎重論を発したが、その後3年間にわたって株高が継続した。
現在の株高の銘柄をみると、株価が常識を超えて高くなっても、それが現実の相場に影響を与えるのとは時間差があり、好材料を先取りする時間差が広がる傾向が強い。
警戒は落ち葉の一枚が舞い落ちはじめたことが重要である。」

相場を見て米国で危険信号がはじまった1929年当時の雰囲気に類似してきたと指摘する向きも出てきた。