足立 真一のTriton Blog

株式投資の実践、グローバルな視点での投資戦略。
銘柄選択は、成長株、中・小型株、新興市場株にバイアスを置く。

ビットコインが暴落・・・どうみるか?

2017-12-11 06:48:14 | 投資戦略
ビットコインが暴落した。一時は213万5000ドルをつけたが、さすがに投資家も「上がり過ぎ」とみて、利食いを始めた。
株式のように取引所で売買されているわけでなく、急激な変動が発生しても取引をストップするようなルールは存在しない。取り扱う取引所は多く、日本だけでも11ヵ所も存在している。
週末の取引では一時213万5000ドルまで上場したが、急騰をみて投資家が売りも物を出し、それが横に拡大し、「売り」が「売り」を誘うという、最も悲惨な事態になった。株式のように取引所によってはショート(空売り)を扱うところもあるが、その規模は極めて小さい。
今回の相場の動きをみていると、下落は一本調子でつるべ落としの模様であった。
一部のヘッジファンドは空売りのポジションを取っていたが、空売りの価格は2万ドルよりも相当に低い水準で買い戻しを入れる水準ではない。

暴落はこれまでもみられた。
2017年の年明けとともに、中国政府は過熱を抑えるために取引所を閉鎖した。
次は米国でビットコインのETFの上場の計画が進められたが、当局は認めなかった。いずれも相場には打撃であった。
このような環境のなかで日本だけが積極的で、三菱UFJは2018年からは本格的にビジネスとして取り上げることを発表した。まず行員にビットコインの口座を行うことにした。このような日本の動きに乗って、日本の市場は世界の50%以上を占めた。

問題が相場の上昇スピーとである。1年間で10倍以上になるという異常な現象であった。
今回の暴落は当然、通るべきみちである。しかしこれがシカゴ取引所の開設計画に影響を与えることはない。
昨日は日本円で安値は148万円まで売られ直近の高値213万円から30%以上も暴落した。
この相場の動きは避けて通れない市場であった。
12月18日のシカゴ取引所への上場が相場の異常な動きを排除することになるだろう。
狼狽は禁物である。
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仮想通貨の波乱をどうみる

2017-12-09 07:53:36 | 投資戦略
ビトコインが暴落した。
年初来、相場は23倍以上になり木曜日には235万円の史上最高値をつけていた。
昨日には一転して売物が増え28.8%安の167万円と29%も暴落した。
瞬時に大幅な動きをするのは、最近の人気相場が投機筋だけの相場形成であったことを示す。
市場規模が2400万ドル(26兆円)とアマゾンの時価総額62兆円に比べても、その規模のほどがわかる。市場としてはきわめて小さい。
相場が何らかの経済要因によって動いていたのでなく、投機資金だけで相場の方向性が決まっていた。
今回の暴落をみて仮想通貨の存在感としての市場規模が十分に成熟していなかったことが明らかになった。

バタフライ・エフェクトという言葉があるが、「力学系の状態にわずかな変化が出ると、全体に異変が生じる」という現象である。
これまでのビットコインの相場の動きをみていて痛感していたことだが、相場の動きを左右する要因が見当たらなかった。
この現象をみてビットコインの存在感を否定するのは早計である。
近くシカゴ商品取引所に上場され、その存在感の価値を認める多くの人たちが相場を決めることになる。つまり相場形成に厚みが出てくる。今期あの相場の波乱は仮想通貨として、今後、成長していくためには通過しなければならない関門であった。
1年間で23倍にも上昇したこと事態が異常であった。相場の落ち着きどころをみて、今後の投資について考えてみたい。
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NY株が上昇・・・・ビットコインと任天堂

2017-12-08 07:44:23 | 投資戦略
NY株は反発した。
米議会で難航していた予算案の議会通過の見通しがつき、次の焦点は減税案に移る。
NY株はひとまず一安心。トランプ相場での活躍してきた金融、薬品、ハイテク、バイオ、製造業が上伸した。次は減税案だが、トランプ政権がもっとも力を入れてきた政策だけに、周到な根回しが行われている。

引き続きビットコインが上昇し、ここ1日で32%も上昇すると言う暴走ぶり。シカゴ取引所への上昇が決まり、通貨としての利用価値が認められた。これからは様々な視点で通貨として利用される方向に進むだろう。
それにしても相場の上昇が異常であることはたしか。ここでは驚きのあまりコメントは控える。
この原稿を書いている間にも円ベースでは200万円大台に乗った。1週間前には123万であった。相場のスピードが異常であることは確か。
これまで頑なに反対していたヘッジファンドやショート・ポジションをとっていた投機家の買い戻しが殺到しているのかも知れない。
市場規模が20兆円を超えたが、同じような上場株の時価総額でウェルズ・ファーゴ、ウォールマートが上げられている。

任天堂(7974)が難航していた中国市場に進出する。Nビディアと組んでの進出だが、亡くなった岩田社長の念願が結実する。実現すれば任天堂の株価の上値の位置は大きく変わるだろう。

本日ブログのタイトルは、今週「トリトンスクエア通信」(12月6日号)の「ビットインは新高値、任天堂はもたつく」に続く論題。
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NY市場ではナスダックが堅調

2017-12-07 08:31:03 | 投資戦略
NY株は3日間の連続安。
指数の下落率はダウ平均+1.16%、S&P500-0.3%,ナスダックは+0.90%。ここ3日間の東京市場に比べ下落率は軽微。
ウォール街ではトランプ大統領がイスラエルの首都とエルサレムを正式な首都として認めたこと多。日本人には理解し難いニュースだが、オバマ大統領にはそれなりの考えがある。アラブでリスクが高まると見て株価は下落したが、その衝撃は日本、中国の株価の下落ほどでなった。
ウォール街は金融、医薬品、バイオ、製造業がマイナス、一方でこれまで下落の先頭を切ってきたコンピュータ、通信などのハイテクは堅調。
世界投資家が懸念するような悪材料と、イスラエル問題をウォール街で受け止めなかった。
足元も好調な企業業績、減税案の実現の方に関心が向き、東京市場、上海株が示すような世界的な株安にはつながっていない。

ビットコイン相場がまたも新高値。円ベースで133万円。2週間前に日本では100万円大台になり、追いかけてドルベースで1万ドルに乗った。タイミングよく、シカゴの2取引所で現物、先物、デリバティブの取引が始まることが大きな材料になった。
これまではビッットコインの大手の買い手は日本であった、しかし最近は米国にお株を奪われた。ここ1週間、注目したいのはウォール街ではヘッジファンドの参入である。
米国のメディアが一斉に連日、ビットコインを報道するようになった。
シカゴ取引所での売買が始まる。賛否両論だが、いまのところ前向きな見方が優勢。意外であったのは新興のヘッジファンドの関心が高いことだ。いままでから大量投資を始めていた。業界でも見方が大きく2つに割れているが、最近、頭角を現した運用者が関心をもつことに注目したい。
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新興国、ヨーロッパ投資が日本株を上回る

2017-12-06 07:48:50 | 投資戦略
NY株は3日間の続落。バイオ、薬品、コンピュータ、ハイテクの軟調が目立った。銀行、製造業はプラスだが相場全体を引っ張る勢いは衰えた。
景気回復、減税を材料に新高値を更新してきたが、市場の大勢はここで一休みした方がよいというコンセンサス。
先に本ブログでは著名なテクニカル・アナリストであるラルフ。アーカンポーラの年末のダウ平均は2万5000ドル乗せを紹介した。(本日の引け値は2万4180ドル)
彼の見通しが当るようなら、現在の位置から10%強の上昇が期待できる。
トランプ大統領の周辺から相次いでキャンダルめいた話が流されるが、それら乗り越え株価が上昇してきた。この強い相場基調は簡単には崩れない。
相場の向きを変えるこれといった悪材料は見当たらず、小休止をしたあと、反転に転じるだろう。
われわれが投資してきたヘッジファンドの11月末のデータを見ると50%近い上昇率を上げたファンドが散見される。理由はヨーロッパ株と新興諸国での好調なパフォーマンスが成績に貢献した。
日本人が弱い分野だが、特に新興諸国でインドと中国に力点をおいたファンドが好調である。このトレンドは2018年も続くだろう。
外国株ではヨーロッパと中国、インドの比率を高めることを考えたい。
手を付けたこことのない投資家は個々の銘柄に手を出すより、ヨーロッパ株投資に力点をおくファンドに投資することである。日本が公的年金の運用を託す1社に選ばれたのがが、21世紀初頭の10年の成果が世界トップという栄冠を勝ち取った運用者デビッド・ヘローが運用に参画している。
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