足立 真一のTriton Blog

株式投資の実践、グローバルな視点での投資戦略。
銘柄選択は、成長株、中・小型株、新興市場株にバイアスを置く。

アマゾン人気の凄さ・・・第2のマイクロソフト

2017-03-31 06:52:23 | 投資戦略
NY株は上昇、ナスダック指数は新高値を更新した。金融株、ブルーチップが押し上げ相場の基調の強いことを確認した。
昨年第4四半期のGDPの確定値+2.1%(速報値は+1.9%)の発表を受け、景気基調の強さに自信を持った。景気にはコンセンサスを上回る勢いが出てきた。
現在の上昇相場は一時的なトランプ人気だけでなく、これまで積み上げられてきた米国経済の底力をみせる。
ダウ銘柄ではアメリカン・エクスプレス(AXP),コカコーラ(KO),ディズニー(DIS),ゼネラル・エレクトリック(GE)、ゴールドマン・サックス(GS),インテル(INT),JPモルガン(JPM),ウオールマート(WMT)など米企業のシンボルの上昇が目立った。
その銘柄人気をみるとバフェットのいう「われわれの孫の時代には、現在よりはるかに良い生活が待っている」という言葉の実感が身に浸みる。
トランプ大統領の景気対策が実行されると、さらに強い経済実現の予感がする。

産業界でも常に新しい潮流が出る。
アマゾン・コム(AMZN)の創始者ジェフ・ベゾスの個人資産が持ち株の上昇で756億ドル(8兆4600億円)になったと報じられた。
先のブルンバーグ長者番付(2017年)では726億ドル(8兆1300億円)と発表され、マイクロソフトのビル・ゲーツに比べ104億ドル低かったが、最近のアマゾン・コムの株価の上昇で、両者の差はジリジリと縮まる。アマゾン・コムの成長の勢いからすると、世界No1になる可能性も出てきた。
ビル・ゲーツはウィンドウズというソフトで、ハイテク革命を起こしたが、ジェフ・ベゾスは次の技術革新の先頭に立ち、新しいハイテク革命の渦中にある。米経済の原動力である消費の世界に大きな波紋を巻き起こし、時代の変化のスピードの速さを株主に伝える。

東京市場がNY株に比べ大きく見劣りするのはアマゾンのような企業の存在がみられないからでもある。
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いまからでも遅くない・・・原点を見直す投資に回帰しよう

2017-03-30 08:06:23 | 投資戦略
NYダウ平均は小幅安だがS&P500、ナスダック指数は上昇した。目先の相場の方向性にコンセンサスはできていないが、確実にいえることはナスダック指数の堅調である。
この日も上昇し4連騰。牽引役はアップル、グーグル、フエィスブック、ネットフレックスである。トランプ相場が始動していらい迷わず上昇してきたのは技術革新の宝庫群であるハイテク、インターネット企業の代表選手である。
トランプ政策は米国の復活を目指し製造業が看板であった時代の“偉大なアメリカ”の復活にまい進する。典型的な例は自動車産業だが、いまや自動車はハイテクの塊である。米国での自動車産業が蘇れば、往年の周辺企業の復活がみられ、いまや現実には世界的に進行がはじまっている。
当然、米ハイテク企業も一斉にこの分野に目をむけた。
東京市場でもっとも元気の良いハイテクといえば日本電産(6594)である。自動車関連への傾斜がその原動力、ローム(6963)も自動車向け製品に傾斜し立ち直りはじめた。
トランプ大統領は自動車産業の裾野の広いことを利用して、再び米国を自動車大国への復活の方向性の道を構築しはじめた。

最近のウォール街でのナスダック指数の元気のよさをみていると、相場がいちはやく産業構造の復活“チェンジ”を予見しはじめたとみられないか。
バフェットはかつてのハイテクの王者IBMの筆頭株主になった。そして時間差をおいてアップル(AAPL)の大株主になり、この分だとアマゾン(AMZN)にも食指を伸ばしている可能性も十分に考えられる。
考えてみれば、トランプ相場とハイテク人気を結びつける絆が明確になってきた。
トランプ大統領が火をつけた“アニマルスピリッツ”の復活である。アメリカ人の遺伝子のなかには、世界でももっとも豊富に存在する資質だ。

日本株の元気がない。ひとことでいえば「儲からない」からで、理屈はない。ウォール街のようのバフェットやヘッジファンドのようなIQの高い天才的な投資家の不在が一因でもある。なかなか投資銘柄に広がりが出てこない。このことは私のブログのテーマではないが、投資家の頭には置いてほしい。

アリアケジャパン(2815)が昨日も新高値。社名を聞いてピンとくる投資家はすくない。日本がほこる畜産天然調味料の世界的メーカー。長年、付き合いのある外人投資家から以前にヒントをもらった。このような銘柄が腰を据えて探せばみつかる。
最近、書いた拙書「「株で資産を蓄える(開拓社刊)」の「10倍株を発掘する株式投資の実践編」ではとりあげた。本の構想つくったのは2015年半ばで、当時、選択した株のひとつである。執筆しながら確信が高まった銘柄の一つであった。

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トランプ人気に戻る・・・関連株がリード

2017-03-29 07:57:12 | 投資戦略
NY株は8日間の続落後に反発した。ダウ平均は150ドル高。
個人信頼感指数(3月)が16年ぶりの高水準になり、住宅価格が3年ぶりの高値になった。トランプ大統領が景気対策に動く前から景気回復の下地があったことを確認した。昨年、連銀が金利正常化のために政策転換に踏み切ったが、イエーレン連銀議長の読みどおり米景気には自律回復の芽が出ていたことを立証した感じだ。連銀フィシャー副議長も講演会で「年内にあと2回の利上げ」を語った。
個人消費が景気回復の牽引役になった。
相場の動きは上昇トレンドに火がつき、S&P500が2500ポイント超のゾーン(本日は2358ポイント)に向かって進み始めた感が強い。
金融株への人気が回復しJPモルガンが+1.55%急騰、ハイテクでは世界最大の時価総額アップルが+2.19%、続いてアマゾンが+1.31%。トランプ銘柄のGM,フォードなど自動車株も大幅な反発。
ヘッジファンドのデビッド・アイホーン(グリーンライト・キャピタル)がGMに株式分割を突きつけた。株式を2種類に分割し企業価値の向上を求めた。ウォール街では株価の正当な評価を求める運動が、株主の間からは常に生まれる。米資本主義の合理性を示す動きである。このようなシステムから、株式市場への信頼観が生まれる。

最近、「トリトンスクエア通信」で取り上げた空輸株サウスウェスト・エアー(LUV)も+2.53%。最近、ウォーレン・バフェットが大量に投資した銘柄だ。
バフェットが「買いそびれて残念」と語ったアマゾンも+1.3%とハイテク株の牽引役になった。いまやアップル(AAPL)とアマゾン・コム(AMZN)が米国の象徴的な銘柄になった。アマゾン・コムは中東での市場基盤の拡大に乗り出したが、成長資源はアップルと同じように豊かだ。

金融、製造業、コンピュータ、ハイテク、石油サービスの反騰はトランプ相場の復調の兆しである。

米国での公共投資の拡大などの景気対策はこれからが本番である。
米国に地盤をもつクボタ(6326)に注目しよう。農業機械、建設機械などの分野でその関連株は恩恵を受けるが、そのひとつの日本株である。

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任天堂の高配当を狙う・・・・バロンズ誌が投資銀行の慎重論に首を傾ける

2017-03-28 06:53:11 | 投資戦略
NYダウ平均は中旬から8日間の連続安。つれてS&P500も小幅安い。一方、ナスダック指数は好調で小幅高で終わった。
寄り付き前の夜間取引をみていると、トランプ相場の第一幕が終わった感じも強かったが、相場の内容をみるかぎり、3月中旬から続いてきたトランプ相場の上昇局面で起こるべき当然の調整局面である。
相場の中味をみると銀行は軒並み安だが、バイオ、医薬品、製造表、コンピュータは反騰し、相場の基調の底固さを感じさせる。景気回復の足音が聞こえる。
新大統領の医療制度改革はいったん棚上げし、公約の減税、公共投資の拡大策の実行に着手し.米産業の需要構造の抜本的な改革に乗り出す。
トランプ相場は“一息”の休息のとき。
しかし中産階級以下の失業者を放置すうわけにはいかず、政権は速効性のある対策を練っているはずだ。
これまでの大統領とは問題意識に向かっての発進のスピード感はくらべものにならない。

NY市場をみていると医薬品、バイオに底入れ感が感じられる。東京市場でも同じようなことが言える。この押し目は買い場である。
銘柄は本欄で取り上げてきた銘柄のほか、ごく最近の拙著「株で資産を蓄える」(開拓社刊)で取り上げた塩野義製薬(4507)、そーせいG(4565),小林製薬(4967)に注目したい。



週末の米バロンズ誌に「何時、ゴールドマンは任天堂に強気転換するのか?」という記事が掲載された。
ゴールドマンのアナリストはさらに株価は17%下落するとみる。
3月初めスィツチの販売高は失敗作のWii初動段階と同じ数字であったことに注目す。任天堂の熱狂的なフアン(コア顧客)の購入が中心で、その人気の判断のかぎはこれからである」と慎重論の理由付けする。株価の目標値は2万2400円からの変更はない。下値リスクのほうが大きいとみる。

このコメントをみて思い出すことがある。2000年代にWii人気がでたとき、有名な米大手証券のアナリストが、上がるに従って弱気になり汚点を残したことだ。株価が1万円台のときである。その後、株価は7万円台にまで急騰した。
歴史的な大相場を出す株には今回のようなケースはしばしば散見されるのは通例である。
バロンズ誌がわざわざ天下のゴールマンのナリストを名指しで弱気記事を紹介した。
ウォール街は合理性と冷静さを失っていない。

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アジア諸国に特化したヘッジ・ファンド

2017-03-27 06:05:49 | 投資戦略
世界で最大のヘッジファンドを生み出したレイ・ダリオ(ブリッジ・ウォーターの創業者)が4月に第一線から手を引く。現在の運用資産は15兆円で世界最大だ。ファンドの経営からは下りるが、引き続き一部のファンドの運用は「死ぬまで手掛ける」と、一般の企業の経営者とは異なる信念をもつ。
ソロス、カール・アイカーン、ダン・ローブのように派手な振る舞いはなく、特定の銘柄に集中投資し注目を集めるような存在ではないが、専門家の間では評価が高い。2016年のランキングでは業界で第3位。
リーマン・ブラザーズの市場トレーダーから身を起し初期には商品相場のトレーダーとして注目された。
業界で頭角を現したのは2008年~2009年の金融危機のときで暴落を的確に読んで大きな利益を上げた。1949年生まれの戦後派でソロスに続く世代である。
理論派でトランプ大統領の誕生の時にはポピュリズムの台頭に懸念を表明した。今回も60ページ以上の論文を執筆して公開した。
ヘッジファンドの世界でもトランプ大統領の誕生とともに、世代交代の兆しが生まれはじめた。

エマージング市場で運用するヘッジファンドが好調である。われわれが注目している新興諸国に特化したファンド「アリガイ・ファンド」のパフォーマンスが好調。年初来(1~3月)で+9.3%になった。年率にすると2倍のスピードである。アジアに特化したファンド(日本の比率は30%強)で派手なマクロ運用の陰でこのようなファンドが好成績を上げる「とき」の到来である。
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