ビル・アックマンの再反撃が始まった。
昨年の運用成果に続いて、本年もすでに+31.9％のパフォーマンスと絶好。本年は+31.9％と絶好である。
今回、復調した背景には運用者のスタッフの再教育をすすめてきた成果が牽引化してきたことだ。
一時期にはファンドマネジャーの運用活動が低下した時期もあったが、ここへきて運用成果の改善が明確になってきた。数年前まではアクティビスト活動に大きな関心をもった。
ヘッジファンドの世界でも運用者間で一時は流行が出始めたが、再び人気は沈静化の方向にある。
ビル・アックマンの運用成果の大きな改善が、伝統的な投資家を引きつける拠りどころになっている。
個人投資にも注目を促したい。
本日の売買代金ビッグ5に引き続き任天堂（7974）がはいった。
いまや日本株を語るのに避けて通れない存在になった。ここ4年間の業績を牽引してきたトップ製品Switchの新機種が恒例の見本市で発表される予定（7月）。任天堂の製品群のなかでも新大黒柱として期待される。製品名は未定だが、最近のすべての新機軸が盛り込まれている。
これまでの新製品と異なり、次世代の人気の柱として期待される大型製品になることは確実である。
これまでは新製品を出す場合は現存の機種とは大きく異なる製品を開発してきたが、今回は過去4年間の主力製品の延長線上で開発された。
7月に発売し目先は本年末にヒット製品としてのヤマ場をつくる戦略をとる。コロナ問題が発生し家庭内で楽しめるゲーム製品の市場に消費者の関心が集まり、同社にとっては追い風が吹く。
問題点は半導体など主力部品の手当てに支障が出ないかという懸念である。この種の問題にはいまでしばしば直面しており、問題なく乗り切ってきただけに、今回も過去の経験を生かして乗り切るだろう。
現在の東京市場での主力銘柄になり、向こう1年間は確実に相場の牽引役をつとめていくだろう。ポートフォリオのコアとして投資を続けたい。
本日の相場は方向感を失った雰囲気のカで展開した。
売買代金が上位10位のうちマイナスはソフトバンク、任天堂、トヨタ自、キーエンス、ファーストリテイリング、HOYA,三菱UFJで、最近の相場での先陣を務めてきた銘柄が中心であった。
投資家には現在の相場環境をみて押し目買いに入るには時期としては早すぎるという判断が多い。
東京市場だけではなく海外の市場についても同じような人気が漂う。
どの銘柄の底値に注目するか？
ソフトバンク（9984）、任天堂（7974）、東京エレクトロン（8035）、ファーストリテイリング（9983）、HOYA(7741)、三菱UFJ(8306)、を拾い上げてみた。
本日の売買代金の上位10銘柄から選んだ。最近の相場でいずれも注目されてきた銘柄である。現在の環境のなかで、投資家は今後の方向観をつかむのに苦慮している。
コロナウイルス問題も話題がすくなくなってきた。この点はプラス材料だ。
しかし目先の方向観をつかむのがいちばん難しい相場展開にはいった。
ニューヨークに本拠のあるメデイアのブルンバーグは「日本で最も影響力がある朝日新聞社がオリンピック中止を提唱しはじめた」と報じた。
「オリンピックの中止で日本経済は1.81兆円（166億ドル）の経済効果を失う」との予想を取り上げた。
「オリンピックとパラリンピックの開催で国民が生命を奪われることが最大の問題」と朝日新聞は主張した。「行事が問題なく終了すると言うのは賭博にかけるに等しい」。
日本は現在、緊急事態宣言の事態に置かれており開催の時期が迫っている。
日本でのワクチンの摂取を受けた人口は他の先進国にくらべて極めて少ない。今週に入ってから米国では国民に日本への旅行を控える注意を出した。しかし米国のオリンピック・チームははじめの予定通り日本に出かける予定を変えていない。
このような記事を書いた朝日新聞社は、自社自身がオリンピックのスポンサーの一員で、他の有力な新聞社も顔をそろえている。
朝日新聞社が先陣をきってスポンサーから脱退すれば、国民の前向きの考えが大きく変わることは間違いない。
国民の反対論が高まれば政府も再考せざるをえない。良識ある国民が立ち上がるときがきている。
先行きオリンピック開催の中止の声を高めなければならない。オリンピックのために、ひとりでも犠牲者を出すことは絶対に避けなければならない。
ニューヨークに本拠のあるメデイアのブルンバーグは「日本で最も影響力がある朝日新聞社がオリンピック中止を提唱しはじめた」と報じた。
「オリンピックの中止で日本経済は1.81兆円（166億ドル）の経済効果を失う」との予想を取り上げた。
「オリンピックとパラリンピックの開催で国民が生命を奪われることが最大の問題」と朝日新聞は主張した。「行事が問題なく終了すると言うのは賭博にかけるに等しい」。
日本は現在、緊急事態宣言の事態に置かれており開催の時期が迫っている。
日本でのワクチンの摂取を受けた人口は他の先進国にくらべて極めて少ない。今週に入ってから米国では国民に日本への旅行を控える注意を出した。しかし米国のオリンピック・チームは予定通り日本に出かける予定を変えていない。
このような記事を書いた朝日新聞社はオリンピックのスポンサーの一員で、他の有力な新聞社も加わっている。
朝日新聞社が先頭をきってスポンサーから脱退すれば、国民の前向きの考えが大きく変わることは間違いない。
国民の反対論が高まれば政府も再考せざるをえない。良識ある国民が立ち上がるときがきた。。
先行きオリンピック開催の中止の声が高まるだろう。
