バイオの故里から

バイオ塾主宰・Dr.Kawanoの日々、収集している情報（DB原稿）をバイオ塾メンバー向けて公開しています。

神経系細胞の分化レベルを効率的に識別する手段

2016年11月25日 | 細胞と再生医療

出願番号 特願2015-009047
公開番号 特開2016-131543
出願日 平成27年1月21日(2015.1.21)
公開日 平成28年7月25日(2016.7.25)

発明者
水谷 健一
出願人
学校法人同志社

発明の名称 神経系細胞の製造方法 NEW コモンズ
発明の概要 【課題】神経系細胞の分化レベルを効率的に識別する手段、及び神経系細胞を分化レベルに応じて効率的に分離する手法を提供すること。
【解決手段】（１）神経系細胞集団のミトコンドリア型活性酸素種（mtROS）レベルを測定すること、及び
（２）測定したmtROSレベルに応じて神経系細胞集団を分離すること、
を含む、目的神経系細胞の製造方法。　J-Store >>国内特許コード P160013509

皮膚がん免疫治療薬「キイトルーダ」、肺がんへの使用了承

2016年11月25日 | 癌　ガン　がん　腫瘍
厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会は２４日、皮膚がんの免疫治療薬「キイトルーダ」について、肺がんの治療に使うことも了承した。

　来月にも正式承認される。

　キイトルーダは、がんを攻撃する免疫機能を引き出す作用がある。皮膚がんに対する製造販売の承認は、米製薬大手メルクの日本法人ＭＳＤ（東京）が９月に受けた。 読売新聞デジタル.,2016年11月25日

岡山大、くも膜下出血後の血管収縮メカニズム解明　 独自治療剤で改善

2016年11月25日 | 創薬　生化学　薬理学

山陽新聞デジタル 11/24(木)

　岡山大大学院医歯薬学総合研究科の西堀正洋教授（薬理学）、伊達勲教授（脳神経外科学）らのグループは、くも膜下出血後に生じ、重い後遺症の原因にもなる脳の血管収縮のメカニズムをラットの実験で解明し、独自開発していた脳梗塞の治療剤が症状を劇的に改善させることを突き止めた。新たな治療法の開発につながる成果と期待され、24日、英科学誌サイエンティフィック・リポーツに論文を発表した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161124-00010002-sanyo-sctch

かずさDNA研究所の細胞工学研究室がDaiwa Adrian Prizes 2016に選ばれました。

2016年11月25日 | 医療　医薬　健康

日本の研究.com.,プレスリリース 掲載日:2016.08.05
かずさDNA研究所

かずさDNA研究所先端研究部細胞工学研究室（舛本 寛 室長）が、エジンバラ大学のWilliam C. Earnshaw教授の研究室と共に、Daiwa Adrian Prizes 2016に選ばれました。

Daiwa Adrian Prizesは、大和日英基金（Daiwa Anglo-Japanese Foundation）が行っている活動のひとつで、1992年に設立され、その後、財団の創立理事であるAdrian卿の名が冠されました。３年に一度、日英の科学的協力に貢献した４つの国際共同研究チームにこの賞が与えられています。
https://research-er.jp/articles/view/49103

大脳のモチベーション領域を発見

2016年11月25日 | 神経　脳 リューマチ　疼痛
匂いで摂食や警戒のモチベーションが生じる神経メカニズム ～大脳のモチベーション領域を発見～

日本の研究.com.,プレスリリース 掲載日:2015.07.22
科学技術振興機構 東京大学

東京大学 大学院医学系研究科の村田 航志 特任助教(研究当時)、山口 正洋　講師、森 憲作　教授(研究当時)らの研究グループは、マウスが学習によって同じ匂いに対して摂食モチベーション行動もしくは忌避モチベーション行動という異なる行動を示すとき、嗅結節注1)では異なる領域が活性化されることを明らかにしました。
https://research-er.jp/articles/view/36961

CaltechとUCLA、細胞のDNA損傷を除去する技術を開発 - 老化防止に期待

2016年11月25日 | 加齢　老化制御


日本の研究.com., 掲載日:2016.11.24
カリフォルニア大学 カリフォルニア工科大学

カリフォルニア工科大学(Caltech)とカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)の研究チームは、細胞内のDNA損傷を取り除く技術を開発した。DNA損傷の蓄積は老化の主要原因であるとされるため、老化防止や若返りにつながる可能性がある。研究論文は学術論文誌「Nature Communications」に掲載された。
https://research-er.jp/articles/view/52724