既に事業展開をしている大型電器店や大手流通業者に加え、日本郵便(郵便局）までが仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）に加わるのではないかと噂される中、ソニーが格安スマホに参入を検討しているとのニュースが入った。
先月、機種をソニーに変更したものとしては、大きなショックが走った。
ただ、ソニーが検討しているというのは「エクスペリア」シリーズの旧モデル。イオンの各店舗で割安に販売する方向で最終調整している。
料金は端末代の分割払いと通信費を合わせて月額３０００円程度。
端末価格は最新モデルの半額程度に当たる３万円台を想定している。(Sankei Biz）とのことだった。
私としては先日、新機種に買い替えたばかりで、2年間はそのままを続けなければならない"しばり"が存在する。これはショックだ。
しかもイオンが旧型とはいえ、料金的には月額3000円程度というのだったら、それはやはり格安という事になる。
この動きで、先発の携帯3社は今後どのように料金を下げてくるかがポイントだろう。これらの携帯会社は設備投資に大きなカネがかかっているから仕方ないだろうと思っていたが、回線を貸す料金収入はどのようにしているのだろうか？疑問が出てきた。
SIMフリーの割安通信カードがどんどん出てきていて知らなきゃ損という現状では、先発3社の料金体系も大幅に見直していただかないと・・・・と考える。
スマホや携帯を持っているのが当たり前の時代になっているだけに、通信会社や新規参入会社には、若者だけでなく、高齢者に優しい企業を目指して、もう少し料金を格安にするなどの方針を出して頂きたいものだ。