SSRIによる“他人を傷つける行動”の副作用が業界紙に流れた。ある薬剤Pでは、28報告中23例において因果関係が疑われているが、そのうちメーカーが因果関係を認めているのはたったの3例にすぎない。むやみに因果関係アリと認められても困るのはわかるが、現場でそのように判断されているにもかかわらず、認めるための判断材料が足りないとしており、あらゆる角度から確認されなければ認められないとするようでは困る。真実を霧に包んでしまおうとしているかのように映る。
また外資系B社では、副作用に関する記事を書籍で解説するにあたり、自社製品のブルーレターが一例として紹介されることを拒否した。理由は、少しでも自社品のマイナスイメージ的情報が、ひと目について欲しくないからだという。
またO社では、自社製品の疾病禁忌症例について照会があった際、自発報告だけで文献はないと回答した。その後、照会先からある文献の所在を紹介され、提供が求められた際に初めて、実はその文献は知っていたことを認め、コピーを送付してきた。
同じくB社でも疾病禁忌に関する問い合わせがあった際に、問い合わせ者は当該薬剤の合併症患者に対する危険性の程度をたずねたのだが、自発報告に見られた内容を答えるのみで、核心の疑問にせまる情報は提供して来なかった。
お客さま相談窓口等の問い合わせ窓口は各社に設置されたが、安全性に関する情報の提供はことごとく消極的である。少しでもひと目につかないようにしたい、その話題が大きくならないようにしたい、などという意図が透けて見えるようなのはたいへん残念である。
こうも続くと業界全体にその風潮があるのではないかと思いたくなるが、良心のある、安全性確保に前向きな製薬企業はきっとあると信じたい。
また外資系B社では、副作用に関する記事を書籍で解説するにあたり、自社製品のブルーレターが一例として紹介されることを拒否した。理由は、少しでも自社品のマイナスイメージ的情報が、ひと目について欲しくないからだという。
またO社では、自社製品の疾病禁忌症例について照会があった際、自発報告だけで文献はないと回答した。その後、照会先からある文献の所在を紹介され、提供が求められた際に初めて、実はその文献は知っていたことを認め、コピーを送付してきた。
同じくB社でも疾病禁忌に関する問い合わせがあった際に、問い合わせ者は当該薬剤の合併症患者に対する危険性の程度をたずねたのだが、自発報告に見られた内容を答えるのみで、核心の疑問にせまる情報は提供して来なかった。
お客さま相談窓口等の問い合わせ窓口は各社に設置されたが、安全性に関する情報の提供はことごとく消極的である。少しでもひと目につかないようにしたい、その話題が大きくならないようにしたい、などという意図が透けて見えるようなのはたいへん残念である。
こうも続くと業界全体にその風潮があるのではないかと思いたくなるが、良心のある、安全性確保に前向きな製薬企業はきっとあると信じたい。