再生可能エネルギー電力を、各地域での努力で100パーセント自給できるレベルに普及させることが、当面の第一優先の目標になる。
それだけでも、地域の活性化には多く貢献できるが、達成以後の余剰電力が可能になるならば、隣接する他の地域に送電して利用する。
その他地域でも、再エネ100パーセント目標で進めて、そこでも余剰ができるならば、さらに、水力発電を利用している地域に送電する。
それで、水力発電の渇水期の不足分を補える量の、貯水量に維持できるように寄与するから、お互いにメリットが生まれる。
このようにして、各地域、水力発電地域に貢献する政策であり、日本中で、推進することが可能だから、経済波及効果は膨大になる。
それでも、心配性の人々がいるから、その先の余剰電力の利用策を、このブログに提示しておきます。
余剰の電力を利用して、水を電気分解し、水素と酸素に分離する技術は普遍的であるが、現状では設備でもコストダウンの必要がある。
この分離コストを、大幅にコストダウンをすることに成功すれば、利用価値の高い水素が大量に生産できる。
さらに、その水素を火力発電に燃料に利用する技術は、川崎重工と大林組のチームが実証試験を実施して、好成績を実現している。
この関連の技術を熟成していけば、日本にできる再エネの利用策は、さらに拡大して、余剰になる悩みは一切ないことは明らかになる。