日本のエネルギーの将来は、日本沿岸で洋上風力発電の開発の成否にかかっている。日本企業の総力を結集して、世界最高水準の風力発電システムを開発すれば、2020年代には飛躍的に普及が進みだし、2030年には総電力需要の２０％を賄えるレベルに達する。
2050年には電力供給の半分、５０％を担うことも実現可能な目標である。
さらに、沿岸部を流れる海流のエネルギー利用する潮流発電も将来性がある。潮流発電の利点は、発電量が潮流の変化として予測できることである。
風力発電は、どうしても天候に変化の影響を受ける為に、５０％以上の依存度にすると、不足した場合のバックアップ発電が必要になってしまう。
「潮流発電は天候の影響を受けない」で、予測できる計画発電量を維持できる。
また、水面下で稼働するので、景観への影響はなく騒音の影響も小さい。
潮流が生じる場所は、岬のような突端や海峡のような制約のある海域であり、過疎地域の振興にも効果が期待される。
潮流発電の基本技術は風力発電と同じで、発電量は流体密度と回転面積（ハネの長さの2乗）、そして流速の3乗に比例する。空気に比べて水は830倍の密度があるので、同じ出力ならばかなりコンパクトに設計できるから、設置密度を上げることも可能である。
潮流が２ｍ／ｓ以上であれば、経済性が成り立つと言われているが、将来は技術進歩により、さらに低い潮流でも発電効率を上げて、成り立つ様にすべきだ。
問題は、海中の潮流が速い場所に設置工事をするのが難しい。
洋上風力発電の設置普及でも、工事用の専用船を開発して、スケールメリットを利用して建設コストを下げることを提案されている。同様に、潮流発電適地における集中的な設置も計画して、その海域での建設には「潮流発電設置専用船」を開発する「国の長期的な視野の支援」が必要だ。
この技術が完成すれば、世界の潮流発電の潜在量「9000万ＫＷ」（原発90基分）の建設の支援に乗り出して、日本の輸出産業に育成することもできる。
この様に、海洋の自然エネルギーを活用できる技術開発こそが、「日本が世界に貢献できる新産業分野」になりうるのだ。
いつまでも、軍事産業の派性技術である「原子力発電」にこだわって、【輸出産業に育てる妄想】は、即刻、捨て去るべきであろう。