ガソリン店頭価格＝ １５１.７円・６週連続値上がり

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※- ガソリン店頭価格＝ １５１.７円・６週連続値上がり ２０１１年３月３１日

３月３０日、ガソリン店頭価格調査で６週連続で上昇している事が分かった。

石油情報センターが公表した、２８日時点のレギュラー価格・全国平均は前週比 ０.５円高い、１リットル＝ １５１.７円で２年５カ月ぶりの高値となった。

東日本大震災の被災地、東北ではガソリン不足が依然として解消されず、上昇している。

東北地区は、前週比 ２.０円高い＝ １５４.８円と全国平均の上昇幅を大きく上回った。

関東地区は ０.４円高の＝ １５２.０円で、供給不足で一時閉店や行列が発生したが、現在はほぼ解消された。

東北では、ガソリン不足が依然深刻な状況にあり、宮城県では製品を入荷できない店もあり、震災後に営業した店舗は全体の ５割弱の約２７０店舗に止まっている。

軽油と灯油の全国平均価格は１８週連続で上昇し、軽油は前週比 ０.４円高い、１リットル＝ １３１.２円、灯油は６円高い１缶（１８リットル）＝ １６８８円になった

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東京電力「柏崎刈羽原発」・津波対策の強化

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※- 東京電力「柏崎刈羽原発」・津波対策の強化　２００１年０３月３１日

３月３０日、東京電力は、「福島第一・原子力発電所」の事故を受けて、新潟県にある「柏崎刈羽・原子力発電所」の緊急時・電源確保など非常用電源車を配備する、津波対策強化への対応を明らかにした。

東京電力は、「柏崎刈羽・原発」について、想定している津波の高さは＝ ３メートル３０センチで、原子炉がある建物など重要な施設は標高５メートル以上の場所にある。

しかし、「福島第一・原発」では、想定の２倍を超える＝ １４メートル以上の津波で施設が壊れ、電源確保が出来なくなり、深刻な事態に至った。

そこで、新たなる津波対策を打ち出した。

具体的には、原発の敷地内の高台に、緊急時の電源を確保する非常用の電源車や原子炉などを冷やすために給水を行う消防車を、それぞれ５台配備する。

施設の扉などの隙間を埋めて、浸水を防ぐ対策を行う。

東京電力は、想定を超える津波で施設が水につかっても、今回の対策で原発の安全性は確保できるとしています。

「柏崎刈羽・原子力発電所」・安全部長は「津波の高さの想定に対して十分かどうかではなく、必要な機能をすべて失った場合でも大丈夫なのかという視点で対策をとることにした。　ほかに、問題がないか、さらに検証していきたい」と話した

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東北災害地の固定や携帯、４月末をめどに復旧・NTT

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※- 東北災害地の固定や携帯、４月末をめどに復旧・NTT

３月３０日、ＮＴＴの三浦惺社長は会見で、東日本大震災によるＮＴＴグループの被害状況と復旧見通し語った。

設備損壊や停電などで、最大時で電話など固定通信で＝ 約１５０万回線、携帯電話の基地局で＝ 約６７００局、企業向けデータ通信サービスで＝ １万５０００回線が途絶えた。

現在、１万人体制での復旧活動で、固定、携帯、企業向け共に現在では＝ ９０％以上が回復している。

残りの施設では、１６の通信ビルと３０７の携帯基地局については、４月末までに復旧する見通しであると語った。

自治体など行政機関や避難所のある地域は優先して復旧作業に取り組んでいる状況を説明した。

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ただ、福島第１原発から３０キロ圏内にある九つの通信ビルと、携帯の６８の基地局については被害状況が把握できず、復旧のめどはたっていない。

ＮＴＴによると、震災や津波で橋脚が壊れたり流されたりしたため、中継用伝送路が９０ルートで切断。

交換機のあるＮＴＴビル（旧電話局）は、岩手県の陸前高田ビルや宮城県の女川ビルなど１８全壊、２３が浸水した。

宮城県の七ケ浜ビルはビルごと５００メートル流された。

電信柱は沿岸部で６万５０００本が失われたと推定している。

被害額について三浦社長は「まだ把握できていない」と述べた。

同席したＮＴＴ東日本の江部努社長が「局舎（ＮＴＴビル）の全壊はこれまで経験がない」と説明した。

かつて無い、設備の被害が広範囲に及んだことに加えて、固定電話が中心だった１６年前の阪神大震災と比べて今回は携帯電話の関連施設の被害も大きいことから、多額の復旧費用が必要との見通しがあるだけで、具体的な金額は示さなかった。

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スマートフォンにもエリアメール搭載へ ・ ドコモ

会見に同席した「ＮＴＴドコモ・山田隆持社長」は、気象庁が配信する緊急地震速報を受信できる「エリアメール」の機能を搭載したスマートフォンを、今年の冬モデルから発売する意向を示した。

従来タイプの携帯電話が備えているエリアメールをスマートフォンは受け取れないが、防災対策にエリアメールの有効性が今回の震災で確かめられたことから、スマートフォンへの導入も図る。

また、山田社長は震災発生時に東北と関東地方を中心に最大９０％の発信を規制したことを明らかにした。

通常の５０倍から６０倍のトラフィック（通信量）に達し、システムダウンを避けるために規制した。

電子メールに用いるパケット通信については、宮城県で一時的に３０％を規制したが、その後解除しており、メールは機能していたという。

ドコモは、今回の災害で被害の大きかった岩手、宮城、福島の３県について、ウェブサイトで復旧エリアマップを公開しているが、４月からは、通信できない地域の復旧見通しについても掲載していく。

一方、東京電力が行っている計画停電について、「現在の３時間の停電時間なら通信が中断することはない」と説明した。

基地局が備えるバッテリーは最大３時間持続し、マンション屋上に設置した基地局では１時間のものもあるが、使われる頻度や周辺基地局によるカバーなどで通信できているという。

ただ、電力需要が増える夏季の計画停電がどうなるかがわからず、ドコモは今後の行方を注視している

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宇宙輸送船「こうのとり」任務終え大気圏で燃え尽きる ２０１１年０３月３０日

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※- 宇宙輸送船「こうのとり」任務終え大気圏で燃え尽きる　２０１１年０３月３０日

３月３０日、国際宇宙ステーションに物資を届けた日本の宇宙輸送船・「こうのとり」は予定どおり大気圏に突入して、ほぼ燃え尽きてすべての任務を終えた。

今年の１月に打ち上げられ、およそ６０日間にわたって国際宇宙ステーションにドッキングし、水や食料などの補給を行った。

３月２９日の未明、宇宙ステーションから分離して徐々に高度を下げ、３０日午後００時０９分ごろ、ニュージーランドの東の沖合、高度１２０キロで予定どおり大気圏に突入して、ほぼ燃え尽きたという。

分離前に、「こうのとり」には、宇宙ステーションに滞在中の３人の宇宙飛行士が、東北関東大震災の被災者への見舞いと復興への願いを込めて折った「 折り鶴 」が載せられていた。

宇宙航空研究開発機構の「虎野吉彦プロジェクトマネージャー」は、「２号機は成功して当然というプレッシャーのなか、完璧な成功を収めることができた。　１号機で出たトラブルは、すべて改善されていた」と話した。

宇宙輸送船・「 こうのとり 」は、今後、２０１５年まで毎年１機ずつ打ち上げられることになっています

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福島産・野菜１０種が規制値超過 ２０１１年０３月３０日

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※- 福島産・野菜１０種が規制値超過　２０１１年０３月３０日

３月３０日、厚労省は放射性物質の検査で、福島産野菜＝ １０種が規制値を超過している事を発表しました。

福島県で、２８日に採取された「ホウレンソウ」、「ブロッコリー」など１０種の野菜から食品衛生法の暫定規制値を超える放射性物質が検出された。

いずれの野菜も政府が既に出荷停止・摂取制限の措置を講じており、市場に出回ることはない。

同省によると、ほかに放射性物質が検出されたのは、アブラナ、キャベツ、ミズナ、小松菜など。県内各地で採取した＝ ４３検体の内＝ ２５検体で規制値を超えた。

大玉村のホウレンソウは、規制値の約６８倍に当たるセシウムが検出され、ヨウ素１３１も約３倍の高い値を示した

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１３４の国と地域が支援表明・東北関東大震災

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※- １３４の国と地域が支援表明・東北関東大震災　２０１１年０３月３０日

３月２９日、日本の「東北関東・大震災」へ、世界からの支援表明が＝ １３４の国と地域に上っている。

政府は、物資の提供や支援チーム派遣の申し出が相次いでいる事から、被災地のニーズとの調整を図りながら、受け入れを進めているが、対応が遅い！

中国大使館の会見で、日本政府の対応が遅いことに、中国大使がテレビで批判していた。

中国は支援物資として、石油なども用意したが日本政府からは中国側で運搬して欲しいと言いながら、日本側の受け入れ態勢が不十分と不満を述べている。

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外務省は、東北関東大震災の発生を受けて、支援を表明したのは１３４の国と地域、それに３９の国際機関に上っている。

震災発生以来、緊急援助隊などの支援チームは、「アメリカ」や「中国」、「韓国」など、あわせて２０の国と地域から派遣されていて、現在も４か国のチームが被災地で活動を続けています。

アメリカ軍は、２万人余りの体制で被災地への物資の搬送や仙台空港の滑走路のがれきの除去などに当たっている。

また、福島第一原子力発電所の事故を受けて、防護服をはじめ、原子炉などに真水を給水するために必要な、「バージ船」と呼ばれる、大量の水を積載できる大型船を提供している。

トルコの救助隊は宮城県七ヶ浜町などで捜索活動などを続けているほか、２９日からは、イスラエルの医療チームが宮城県南三陸町で、インドの支援隊が宮城県女川町で、それぞれ活動を始めています。

さらに、２９の国と地域、国際機関から、食料品や毛布などの緊急物資をはじめ、医薬品や暖房器具といった支援物資が届いています。

政府は、地震の発生から２週間余りがたった今も、世界各国から物資の提供や支援チームの派遣などの申し出が相次いでいることから、被災地のニーズとの調整を図りながら、受け入れを進める。

松本外務大臣は記者会見で、「各国の政府をはじめ、民間の団体や個人からも多額の義援金をいただいており、在外公館で受け付けた分だけで１０億円を超えている。心から感謝申し上げる」と述べています

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津波＝高さ２３ｍ超える・岩手県大船渡市 ２０１１年０３月２９日

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※- 津波＝高さ２３ｍ超える・岩手県大船渡市　２０１１年０３月２９日

３月２９日、東北沿岸を襲った巨大津波で、岩手県大船渡市の「 綾里地区 」では、陸地を駆け上がった津波の高さが２３．２メートルに達していたことが専門家の調査で確認された。

調査は、横浜国立大学と東京大学研究グループによって行われ、過去の津波災害から局地的に津波が高くなったことで知られる大船渡市三陸町の綾里地区を調査した。

綾里湾の奥の海岸付近では、高さ＝ ２０メートルを超える津波の痕跡があり、海岸近くにあった防潮堤は大部分が破壊されていた。

また、湾の奥の陸地では、住民からの聞き取りや、打ち上げられた木材などから、津波は海岸から４５０メートルほど離れた水田付近にまで達し、２３．２メートルの高さにまで駆け上がっていた。

同じ地域では、別の専門家グループが行った調査で、津波が２３．６メートルまで駆け上がったとみられるという調査結果が出ていましたが、今回は、海からの距離や高さをより正確に測量したということです。

近くに住む、熊谷サワエさん（８６）は「昭和８年の昭和三陸地震のときとほぼ同じ場所まで津波が押し寄せていた。ゴーッというすごい音がして恐ろしかった」と話した。

調査に当たった横浜国立大学大学院の佐々木淳教授は「綾里湾は入り口が狭いため津波が奥に集まりやすく、高く駆け上がったとみられるが、今回の津波が非常に大きかったことを示す調査結果だ」と話しています

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日本の支援受け入れは途上国以下・電子版 TIME

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※-日本の支援受け入れは途上国以下・電子版 TIME ２０１１年０３月２９日

2011年3月24日 掲載、来日した外国人医師は診療ができずに …

３月２２日、米誌「タイム」（電子版）は、日本の救援体制は開発途上国以下と報じている。

「官僚機構が救援を遅らせているのか？」というテーマで、「日本よりはるかにインフラ整備が遅れている開発途上国でさえ、災害発生から４日もたてば援助物資が被災民の手に届く。

だが、東北では１０万人の自衛隊が救援活動を行っているにもかかわらず、援助物資が届くのに恐ろしいほど時間がかかっている」と指摘した。

同誌は、日本の入り組んだ官僚機構に問題があり、規制好きな国民性が“合法的な壁”として立ちふさがっているとして、以下の実話を挙げている。

日本の船会社が湾岸地域に救援に向かうコンテナ船をヘリの着陸用に提供すると申し出たが、政府は船会社に正式な資格がないことからこの提案を断った。

来日した外国人医師団が患者の診察を申し出ても、日本の医師免許がないという理由で門前払い。

医師らは医療行為ともいえない最小限の援助活動をするしかなかった。

政府は地震から６日後の１７日になって外国人医師の医療行為を認める方針を打ち出したが、遅きに失したといわざるを得ない。
また、海外から高齢の被災者のために薬品が寄付されたが、日本の行政当局が承認していないという理由で現地に届けることができなかった。

輸送業者は許認可特権を持つ官僚ににらまれるのを恐れて表立っては口にしないが、不満タラタラで物資を運ぶ許可を待っている。

寄付された物資は地震と津波の数時間後には東京に届いたのに、いまも倉庫に眠っているというからバカげた話だ。

もちろん、政治家がその気になれば、こうした規制を取っ払うことができる。

官僚機構と政治の怠慢が被災者を見殺しにしたといえそうだ

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日本の底力・金基天（キム・ギチョン）論説委員

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※- 日本の底力・金基天（キム・ギチョン）論説委員 －経済・トピックス－

３月２９日、アップルの「iPhone （ アイフォーン ） 」はメード・イン・チャイナ、つまり中国製だ。

台湾企業の「フォックスコン」が中国広東省の深セン工場で製造している。

iPhone １台の製造原価は＝ １７９ドル（約１万４４９２円）ほどだ。

しかし、その中でフォックスコンの懐に入るのはわずか６.５ドル（約５２６円）。

原価の多くは部品などを供給する日本、ドイツ、韓国、米国などの企業に流れる。

中でも、日本企業の取り分は６０ドル（約４８５８円）で、iPhoneが売れればそれだけ日本企業の取り分も多くなる。

１９９０年代まで、米国の有名デパート家電製品売り場は日本製品ばかりだった。

しかし、２０００年代に入ると韓国製、中国製、台湾製などが増え、状況は変わったかのように見えた。

サムスン電子の営業利益は、ソニーやパナソニックなど日本の大手メーカー9社の営業利益を合計したものを上回っている。

IT（情報技術）関連の製品で、日本が世界市場に占めるシェアは２５%を下回っている。

しかし、iPhoneのケースから分かるように、製品の内部を詳しく見ると事情は変わってくる。

とりわけ、電気・家電製品の核心部品に用いられるガラス繊維、金属部品、フィルムなどの素材に関しては、日本企業が世界の６６%のシェアを占めている。

旭硝子はプラズマディスプレー用ガラス基板の８０%、住友金属は液晶パネル用基板の９０%、日本ゼオンは携帯電話用カメラレンズ用樹脂で９０%のシェアを誇っている。

つまり、これらの分野で日本企業は文字通り、世界市場を掌握しているのだ。

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地震と津波の影響で、三菱ガス化学は被害を受けた２工場の稼働を中断した。　すると、世界のIT業界がざわつき始めた。

この企業は電子回路基板に半導体チップを固定するのに用いられるBT樹脂を生産している。

世界のBT樹脂市場で日本が占めるシェアは８０%で、その半分は三菱ガス化学製だ。

その為、同社の操業中断が長期化すれば、世界のスマートフォン生産が半分に落ち込むことも考えられる。

iPad（アイパッド）などのタブレットPCも事情は同じだ。

IT分野だけではない。　米国の大手自動車メーカーGMは、ルイジアナ州にある工場の稼働を1週間中断することを決めた。

韓国のルノーサムスンは操業時間の短縮に入り、欧州の自動車メーカー各社も操業時間の短縮や中断の検討に入っている。

日本で製造されるエンジンや変速機など、主要部品の調達が難しくなっているからだ。

日本にある、多くの工場で操業中断が続くと、その影響は今後、造船や航空産業などにも及ぶ可能性が出てくる。

このように日本は文字通り「世界の部品・素材工場」であるため、日本が災害から一日も早く復旧することが、今後の世界経済の動向にとって大きなカギとなるのだ

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東京で桜開花・３月２８日 － 気象庁発表

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※- 東京で桜開花・３月２８日－気象庁発表　２０１１年０３月２８日

      

３月２８日、気象庁は、東京で桜（ソメイヨシノ）が開花したと発表しました。

靖国神社（千代田区）にある「標本木」に花が咲いているのを東京管区気象台・職員が確認した。

東京の開花は平年並みで、昨年よりは６日遅いが、約１週間で満開を迎える見通し・・・とか

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