“風の道草” ・ かぜのみちくさ View Japan-景趣- 3

☆・Made in Japan を、せめて、半分は買おう!!
☆・国内経済の安定は国内生産消費サイクルから!!

“風の道草” 「かぜのみちくさ」 View Japan-景趣- 3

※- フランスTV も注目日本の『 特捜検察 』とマスメディア
日本語の字幕が出ます
文字が小さいので、初めから「全面画面」で視てください
「正力松太郎」(読賣新聞)は、CIAのスパイだった!!

日本語字幕に関して、日本の大手新聞テレビ局が報道しない理由を的確に述べています。
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Let’s go ! Heated discussion ⇒ 「阿修羅・掲示板
:
<-- TPP・密室交渉の知られざる罠 -->

「TPP・密室交渉の知られざる罠」

TPPのリーク・テキストを入手した市民団体「パブリック・シチズン」


ジョン・レノン John Lennon:世界は狂人によって支配されている

          ジョン・レノンが話している意味とは ⇒ ここから



内部告発!元アメリカ 国家安全保障局員 Jim Stone 氏

3.11大震災:アメリカ と イスラエルの裏権力が核兵器を使った!


目覚めた・アメリカ兵!NATO(実質アメリカ軍)こそが、テロリスト


『タバコの葉を使った、インフルエンザ・ワクチン』 2016年02月

2016年02月28日 | Website 

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※-タバコの葉を使った、インフルエンザ・ワクチン 2016年02月28日

2月28日、タバコの葉にインフルエンザのワクチンの成分を作り出す遺伝子を組み込み、収穫した葉からワクチンを製造する技術を日本の製薬会社が開発し、来年にもアメリカで最終の臨床試験が行われることになりました。

製造期間が従来の3分の1以下に短縮可能で、専門家は新型のウイルスが出現した際に迅速に対応できる可能性があるとしています。

インフルエンザのワクチンは現在、主にニワトリの卵の中でウイルスを培養して作っていますが、製造期間が6か月ほどかかるほか、卵の中でウイルスの遺伝子が変異し、効果が低くなることがあります。

こうした問題を解決しようと、「田辺・三菱製薬」はワクチンの成分を作り出す遺伝子をタバコの葉の中に組み込み、収穫した葉から抽出することでワクチンを製造する技術を開発しました。

タバコの葉は1か月ほどで成長するため、製造期間を従来の3分の1以下に短縮できるほか、ウイルスの遺伝子に変異が起きることもないということです。

来年にも有効性などを確認する最終の臨床試験に入る見通しだということで、平成32年度までのアメリカでの実用化を目指すということです。

インフルエンザの問題に詳しい東北大学の押谷仁教授は、「臨床試験の結果を見なければならないが、製造過程が1か月程度というのは従来の方法に比べて早く、新型のウイルスが現れたときに迅速に対応できる可能性がある」と話しています

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私見
なんで、アメリカでの最終の臨床試験なの ・・・ ?

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国勢調査・94万7305人減少 2016年02月

2016年02月26日 | 政治 ・経済 

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※- 国勢調査・94万7305人減少 2016年02月26日

2月26日、NHK website ー: 去年(2015年)行った国勢調査によりますと、日本の人口は1億2711万47人で、前回・5年前の調査と比べて94万7000人余り減りました

国勢調査で人口が減少したのは調査開始以来初めてで、総務省は「日本は人口減少の局面に入った」としています。

総務省が26日に発表した国勢調査の速報によりますと、去年10月1日現在の日本の人口は= 1億2711万47人で、前回・5年前の調査と比べて94万7305人、率にして0.7%減りました。

5年ごとに行われる国勢調査で日本の人口が減少したのは、96年前の大正9年に調査を始めてから今回が初めてです。

総務省は「外国人の増加など社会的な人口増加よりも、死亡者数が出生者数を上回る自然減のほうが毎年大きいことが、一番の要因と考えられる。日本は人口減少の局面に、はっきり入ったと言えるのではないか」としています。

都道府県別では、前回より人口が増加したのは、東京・愛知・埼玉など8つの都と県で、このうち沖縄と福岡では人口増加率が前回を上回りました。

一方、人口が減少したのは39の道府県で、大阪が増加から減少に転じたほか、茨城や三重、大分など33の道府県では人口減少率が前回より大きくなりました。

東日本大震災以降で、特に大きな被害を受けた岩手・宮城・福島の3県は、震災前の前回と比べると、岩手は5万人、宮城は1万4000人、福島は11万5000人、それぞれ人口が減りました。

3県の人口増減率を前回と比較すると、岩手が0.2ポイントのプラス、宮城が0.1ポイントのマイナスで大きな変動はなかった一方で、福島は2.7ポイントのマイナスと、人口減少が加速していることが分かりました。

市町村別では、全国に1719ある市町村のうち1416市町村で人口が減少しました。人口が減少したのは全国の市町村の82.4%に当たり、前回に比べて6ポイント多くなりました。

人口増加率が最も高かった市町村は、福岡県新宮町の22.9%で、逆に人口減少率が最も高かったのは、全域が避難指示区域となっている自治体を除くと、福島県楢葉町の87.3%でした。

また、世帯数は5340万3226世帯で、前回より145万世帯余り、率にして2.8%増えた一方、1世帯当たりの人員は2.38人と、前回を0.08下回り、核家族化の進展に歯止めがかかっていないことが分かりました

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在日中国人が多い都道府県 2016年02月

2016年02月25日 | 中国・韓国・北朝

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※- 在日中国人が多い都道府県 2016年02月25日

2016年2月23日、中国のインターネット上に、「日本に定住している中国人はどこに住んでいるのか」と題する記事が掲載され、ネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。

日本の法務省の統計によると、2015年現在、日本で生活している外国人の数は217万2892人で、そのうち中国人がおよそ30%にあたる= 65万6403人を占めている。

1991年からの推移をみると、在日中国人の数は2010年まで右肩上がりに上昇し、そこから2013年まではやや減少し、その後はほぼ横ばい状態だ。

一方、在日韓国・朝鮮人の数は、1991年には70万人近かったが、現在では= 49万7707人となっている。

在日中国人が最も多いのは

東京都で、16万7559人
神奈川県(5万7242人)、
埼玉県(5万3847人)、
大阪府(5万1845人)、
愛知県(4万5433人)、
千葉県(4万2336人)、
兵庫県(2万2353人)、
福岡県(1万9027人)、
広島県(1万3939人)、
10位には意外にも岐阜県(1万2887人)が入った。

岐阜県は人口100人当たりの数では、2位の神奈川県と同じ(0.63)だ。

逆に、少ないのは高知県(1156人)、鳥取県(1182人)、青森県(1316人)、秋田県(1323人)、佐賀県(1378人)となっている。人口100人当たりの中国人の数が最も少ないのは青森県(0.11人)だった。

このデータに、中国のネットユーザーからは

「東京はやっぱり良い。私たちが学ぶべきところがたくさんある都市」
「これを見る限り、高知県は栄えていないようだ」
「北海道にいるけど、ここには中国人は少ないよ(北海道は9681人)」
「群馬は私の第2の故郷」
「中国人はホント、どこにでもいるな」などのコメントが寄せられた

record china  (翻訳・編集/北田)

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移植患者の生活の質を大幅改善 2016年02月

2016年02月18日 | Website 

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移植患者の生活の質を大幅改善 2016年02月18日

2月18日、臓器の移植手術を受けた患者は、通常、体の免疫反応を抑える薬を一生飲み続けなければなりません。

北海道大学などの研究グループは、特殊な細胞を患者に投与することで、薬を飲まなくてもすむようにできたと発表しました。

移植患者の生活の質を大幅に改善する研究成果として注目されます。

北海道大学と順天堂大学の研究グループは、生体肝移植の手術の前に、患者10人とその臓器の提供者からそれぞれ血液に含まれるリンパ球を取り出し、一緒に培養することで制御性T細胞とよばれる免疫を抑える特殊な細胞を作り出しました。

そして、手術後に患者10人に投与したところ、4人は免疫抑制剤を投与しなくてもすでに3年以上、3人は2年以上、拒絶反応などの合併症を起こさないまま日常生活を送ることに成功しているということです。

これまで移植手術を受けた患者は、免疫抑制剤を一生飲み続けなければらならず、腎不全や糖尿病など命に関わるさまざまな副作用に苦しむ人も少なくありませんでした。

北海道大学の山下健一郎特任教授は「この治療を試してみたいという要望が数多く寄せられるなど、多くの患者がこの研究に期待を寄せてくれている。この思いを真摯(しんし)に受け止めて、さらに研究を進めていきたい」と話しています

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2月13日・全国的に気温が上昇した 2016年

2016年02月13日 | Website 

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※- 2月13日・全国的に気温が上昇した 2016年

2月13日、急速に発達した低気圧の影響で、13日は全国的に気温が上がり、各地で4月上旬から5月上旬並みの暖かさとなりました。

14日は、北日本や東日本を中心に非常に強い風が吹き、荒れた天気になる見込みで、気象庁は暴風や高波、雪崩などに十分注意するよう呼びかけています。

気象庁:朝鮮半島付近にある低気圧が日本に近づいている影響で南から暖かい空気が流れ込み、13日は全国的に気温が上昇した。

高気温は那覇市で= 25度9分と夏日になったほか、

東京の都心で= 21度8分
福岡市で= 20度1分、
大阪市で= 18度1分、
仙台市で= 15度7分、
札幌市で=  8度3分
と、各地で4月上旬から5月上旬並みの暖かさとなりました。

また、九州南部や四国では雨が強まり、局地的に激しく降っています。

低気圧は、これから急速に発達しながら日本海を東へ進むため、全国的に南寄りの風が強まり、沿岸部を中心に非常に強く吹くところがある見込みです。

14日にかけての最大風速は北海道の陸上で=20メートル、東北と関東の陸上で=18メートル、海上は20メートルから23メートルで、最大瞬間風速は30メートルから35メートルと予想されています。

空の便に影響

強い風の影響で、国内の空の便は14日午前中、羽田を発着する便を中心に56便の欠航がすでに決まっています。

欠航が決まっているのは全日空が午前中、羽田と各地を結ぶ便を中心に50便、日本航空が成田や羽田を発着する6便です。

航空各社によりますと、ほかの便にも遅れなどの影響が出る可能性があるとして、ホームページなどで最新の情報を確認するよう呼びかけています

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バーニー・サンダース(Bernard・Bernie・Sanders)米国・民主党 2016年01月

2016年02月13日 | 政治 ・経済 

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※- バーニー・サンダース(Bernard・Bernie・Sanders)米国・民主党 2016年01月28日

 201601

 2月13日(投稿)、2016年01月28日アイオワ州ルーズヴェルト高校にて、バーニー・サンダース 米国・民主党大統領候補 via Phil Roede’s Photostream

2月01日アイオワ州での党員集会を皮切りに、11月08日に投開票が行われるアメリカ大統領選挙の候補者指名争いがスタートした。

アメリカの主要メディアによると、

共和党はドナルド・トランプ(69歳)氏がテッド・クルーズ上院議員(45歳)に敗北。

民主党は集計率99%の時点でヒラリー・クリントン前国務長官(68歳)が49.9%、そしてバーニー・サンダース上院議員(74歳)が49.6%と大接戦の末、クリントンが勝利宣言を発表した。

「社会民主主義者」を自認するバーニー・サンダースは、格差是正やTPP反対、LGBTの権利拡大を訴え若者から高い支持を集めている。

そしてニール・ヤングやサイモン&ガーファンクルのアート・ガーファンクルが自らの楽曲を選挙運動に使用することを許可しているほか、哲学者ノーム・チョムスキーやアーティストのシェパード・フェアリー、人気ロック・バンドのレッド・ホット・チリ・ペッパーズらもサンダース支持を表明している。

ポーランド系ユダヤ人の移民の子で、社会主義の実践を提唱するイスラエルの集団農業共同体「キブツ」で暮らしたこともあるという経歴を持つサンダースとはどんな人物なのか、彼のステイトメントと人気の秘密についてまとめた。

【政策】所得格差の是正、TPP廃止を掲げる

アメリカ国民は根本的な決断を迫られています。40年にわたる中流家庭の減少と、富裕層とその他の人々の格差を継続させるのか、それとも、雇用を増やし、環境を保護し、医療を全ての人に提供できるようにするために闘うか。

そして、億万長者の政治的権力と経済的便益を引き受ける用意ができているのか、それとも、経済的・政治的独裁に陥り続けなければいけないのか。それこそがもっとも重要な課題です。その答えは、この国の将来を決定します。(以上、バーニー・サンダース公式サイトのステイトメントより意訳)

バーニー・サンダースが掲げる政策

・最低時給を15ドルに上げる
・全国民の医療保障&社会保障制度の拡大
・公立大学の授業料無償化
・人種間の平等の実現と公民権の擁護
・警察法、刑務所法、薬品法の改正
・環境問題に取り組み、キーストーンXL計画(米大陸を横断する石油パイプライン計画)に反対する
・富裕層への課税&企業助成政策の廃止
・TPP反対&海外アウトソーシング反対
・崩壊しかかっているインフラの再建
・労働者が組合に入る権利を支援
・病気休暇中の保障を全労働者に
・有給休暇を全労働者に
・家族休暇・医療休暇を全労働者に
・男女の賃金平等化
・質の高い保育サービス
・子供の貧困と若年者失業の削減
・質の高い保育サービス
・子供の貧困と若年者失業の削減
・市民権獲得の道を開くための移民法の改正
・全国民の選挙権の保障
・政治家への企業による大口献金の禁止

所得格差是正
「350万ドル以上を相続する0.3パーセントの富裕層を対象に『遺産税』を設けます。何百万ものアメリカ人が仕事、家と貯蓄を失う原因となったウォール街の投機家に対する税金も法制化します。そして若者の雇用プログラムに5.5億ドルを投資することにより、仕事に恵まれない若者のために1万人の雇用を生み出します」

TPP反対&海外アウトソーシング反対
「NAFTA(北米自由貿易協定)やCAFTA(中米自由貿易協定)、PNTR(対中正常通商法案)などが発効されてから、数百万人の労働者が失業しています。アメリカが製品を買ってほしいなら、この国で製造する必要があります」

公立大学の授業料と学費ローンの無料化
「若者が両親の収入に関係なく、そして学費ローンの支払いで困ることなく大学で一生懸命学ぶことができるよう闘います。公立大学の授業料を無料化し、政府による学費ローンを停止させ、実質的な金利を引き下げ、必要であれば金利の低いローンに借り換えをすることができるようにします」

金権政治の廃止
「私は民主主義を、候補が労働者や中流階級、低収入の人々、年輩者、子供たち、病人と貧しい者といった圧倒的多数の人々の声を代弁するためのもの、そして我々が全ての人のために生活を改善することができるか考えを話し合うことができることだと考えています。議会と国が金を使って選挙を管理していることを明らかにするために、憲法改正を提案します」

LGBTの権利拡大
「多くの州ではまだ、同性愛者であることを理由に解雇することは合法です。トランスジェンダーであるために入居を断ることも合法です。こんなことは受け入れがたく、変えなければなりません。我々は全てのかたちで差別を終えなければなりません」

【バーニー・サンダース公式サイト】「On the Issues」

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覚醒剤100キロ所持容疑 2016年02月

2016年02月12日 | Website 

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※- 覚醒剤100キロ所持容疑
 2016年02月12日

2月12日、鹿児島県内で大量の覚醒剤を所持したとして、福岡、鹿児島両県警などが、鹿児島県の暴力団幹部ら計4人を覚醒剤取締法違反(営利目的所持)の疑いで逮捕した。

両県警などは覚醒剤約100キロ(末端価格約70億円)を押収した。

海外から持ち込まれたとみている。

捜査関係者によると、4人は指定暴力団山口組から昨年8月末に分裂した「神戸山口組」系組織の60代の幹部や組員、元組員。

両県警などは、神戸山口組の資金源になっていたとみて流通ルートの解明を進める。

捜査関係者によると、4人は今月上旬、外国から来たとみられる船と鹿児島県沖で接触。

海上で覚醒剤の受け渡しをし、徳之島の港にいったん陸揚げした。

その後、覚醒剤を軽乗用車に載せて鹿児島行きのフェリーに乗船。

10日午前、鹿児島市の鹿児島新港に着いたフェリーの中に駐車していた軽乗用車から、土囊(どのう)用の袋に入った覚醒剤10袋分が見つかったという

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警察は覚醒剤などの犯罪捜査で、『流通ルート』の解明というが、その後に何らかの発表など聞いた事がない・・・なぜか、その理由をネットで調べよう! 簡単に分かるから

今回の事件もウヤムヤニなる可能性が高いと思うな? 記録して、その後の警察の発表に注目してね

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『重力波を初観測』・米中心の国際研究チーム発表 2016年02月

2016年02月12日 | Website 

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※- 『重力波を初観測』・米中心の国際研究チーム発表
 2016年02月12日

2月12日、NHK website -:アメリカを中心とした国際研究チームは、2月11日、宇宙空間にできた「ゆがみ」が波となって伝わる現象、いわゆる「重力波」を初めて直接観測することに成功したと発表しました。重力波の観測は、ノーベル賞に値する成果とも言われ、日本の専門家も「天文学の飛躍的な発展につながる」と述べて高く評価しています。

アメリカにある「LIGO重力波観測所」の国際研究チームは、現地時間の11日午前首都ワシントンで会見し、アインシュタインがちょうど100年前に「一般相対性理論」の中で提唱した現象である「重力波」を初めて直接観測することに成功したと発表しました。

重力波は、ブラックホールなどの天体によって生み出された宇宙空間の「ゆがみ」が波となって伝わる現象で、研究チームによりますと、2つのブラックホールが合体するときに出た重力波を去年9月に観測したということです。2つのブラックホールは、質量がそれぞれ太陽の29倍と36倍と極めて大きく、観測された重力波は13億年前に出たものだと説明しています。重力波はこれまで直接観測されたことがなく、アメリカだけでなく日本やヨーロッパなど世界の科学者が観測を目指していました。

観測に成功した「LIGO重力波観測所」は、アメリカの西部ワシントン州と南部ルイジアナ州の2か所に施設があり、研究チームを率いるカリフォルニア工科大学のデビッド・ライツィー教授は会見の冒頭で「重力波を観測したぞ!」と叫び、喜びを表していました。

重力波の観測はノーベル賞に値する成果とも言われ、今後は世界各国の科学者による観測データの検証が進められることになります。

<「天文学の新時代が幕を開けた」>

素粒子物理学を研究している東京大学数物連携宇宙研究機構の村山斉機構長は「大変興奮しています。天文学の新時代が幕を開けました」と述べてその成果を高く評価しました。

村山教授は、出張先の首都ワシントンでNHKの取材にメールで応じ、「アインシュタインは時空が震えることを予言していましたが、それが確認されました。小さな『さざ波』をとらえた技術的に見ても、とんでもない離れわざです」と述べました。そのうえで、「これで、ブラックホールを重力波を使って『聞く』ことができるようになります。『KAGRA』という重力波の観測施設を作っている日本の仲間たちにとってもすばらしいニュースです。これから驚くべき発見が次々とあることを期待します」とコメントしています。

< 梶田さん「歴史的快挙」>

ノーベル物理学賞の受賞者で、日本で重力波を観測する計画を中心的に進めてきた東京大学宇宙線研究所の梶田隆章所長は「重力波や、アインシュタインの一般相対性理論の研究者が待ち望んでいた歴史的快挙です」というコメントを発表しました。そのうえで「われわれは今後も引き続き、KAGRAの建設を進めて完成させ、高い感度を実現して重力波の国際観測ネットワークに一刻も早く参加し、重力波天文学という新たな学問分野に貢献していくつもりです」と今後の抱負を示しています。

<LIGO重力波観測所とは>

「LIGO重力波観測所」はアメリカのカリフォルニア工科大学とマサチューセッツ工科大学が中心となって建設した観測施設で、実験には、世界15か国の1000人以上の科学者が参加しています。

長さ4キロメートルの2本の長大なパイプをL字型に組み合わせ、そのパイプの中を真空に保っている施設で、アメリカの西部ワシントン州と南部ルイジアナ州の2か所に同じ施設が2つあります。2つの施設では、パイプの中でレーザー光線を照射していて、その光線が往復する時間に僅かな変化があると、それが重力波による変化である可能性が高いとされ、同じ変化を2か所の施設で同時に観測して互いに検証することで重力波かどうかを判定できるということです。

LIGOでの重力波の観測は2002年から始まりましたが、2010年までの8年間一度も重力波を観測できず、いったん運用を終えています。その後、観測の能力を10倍に上げるための改修工事がおよそ5年かけて行われ、「アドバンストLIGO」より高度になったLIGOとして去年9月から再び観測を始めていました。

重力波の観測施設はほかにもあり、ヨーロッパの研究機関がイタリアに建設し2007年から運用を始めた「VIRGO」のほか、日本の岐阜県飛騨市には「KAGRA」という施設があります。

<NASA「待ちに待った一歩」>

アメリカを中心とした国際研究チームが、アインシュタインが提唱した「重力波」を初めて直接観測したと発表したことについて、NASA=アメリカ航空宇宙局も11日プレスリリースを出し「宇宙物理に新たな分野を切りひらく待ちに待った第一歩だ」と述べています。

NASAのプレスリリースは11日ホームページに掲載され、はじめに首都ワシントンで発表されたLIGO重力波観測所での観測結果を紹介し、「私たちの宇宙に関する知識のほとんどは、星々などが出す光の観測を通して形づくられてきた。重力波で研究できるということは、たとえるならば、新しい窓を通して宇宙を見ることができるということで、ほかの手法による観測を多いに補ってくれるだろう」とコメントして観測結果を高く評価しました。

そのうえで、NASAは、LIGOが今回重力波を通して直接観測したという2つのブラックホールが合体する現象について、「X線などを通して観測を試みている。複数の手法による観測ができれば、この現象をより深く理解できることにつながる」と述べていて、ヨーロッパ宇宙機関などと共同で探査に取り組んでいくとしています

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ヨーロッパ:株式市場・大きく値下がり 2016年02月

2016年02月12日 | 政治 ・経済 

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※- ヨーロッパ:株式市場・大きく値下がり 2016年02月12日

2月11日のヨーロッパの主な株式市場は、世界経済の先行きに対する懸念に加え、低金利が業績悪化につながるなどとして銀行株が売られ、株価は大きく値下がりして取り引きを終えました。

11日のヨーロッパの主な株式市場は、世界経済の先行きに懸念が広がったことに加え、この日発表されたフランスの大手銀行の決算内容が振るわず低金利で銀行の収益が悪化しているなどとして銀行株が売られ、ほぼ全面安の展開となりました。

2月11日の主な市場株価指数は、

▽ パリ市場で= 4%余り、
▽ フランクフルト市場で= 2.9%余り値下がり、
▽ ロンドン市場でも= 2.4%近く値下がり、

いずれもおよそ、1年3か月ぶりの安値となった。

ロンドン株式市場は、およそ3年6か月ぶりの安値で取り引きを終えた。

また、マイナス金利を導入している北欧のスウェーデンの中央銀行が17日から政策金利をマイナス0.35%からマイナス0.5%に引き下げると発表するなど金利の低下傾向が広がった。

経済が堅調なイギリスの10年ものの国債の利回りも一時、1.2%台に低下して過去最低となった。

市場関係者は「午後に取り引きが始まったニューヨーク市場が値を下げるとヨーロッパ市場もさらに値を下げた。

リスクを避けようという投資家の姿勢が強まり、銀行や保険、資源関連の銘柄に売り注文が相次いだ」と話しています

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NY原油:先物 一時、26ドル台へ 2016年02月12日

2016年02月12日 | 政治 ・経済 

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※- NY原油:先物 一時、26ドル台へ 2016年02月12日

2月12日、米国時間・2月11日、ニューヨーク原油市場は世界経済の減速で需要が低迷し原油の供給過剰な状態が強まるという見方などから、原油の先物価格は一時、1バレル=26ドル台前半に下落した。およそ12年9か月ぶりの安値水準をつけた

世界経済の減速で需要が低迷するという見方やアメリカの原油の主要な備蓄施設の在庫が増えたことなどを受けて、原油の供給過剰な状態が強まるという見方が広がりました。

このため国際的な原油取引の指標となるWTIの先物価格は、一時1バレル=26ドル5セントまで下落し、2003年5月以来およそ12年9か月ぶりの安値水準をつけました。

市場関係者は「世界最大の原油消費国であるアメリカでも景気の減速が意識され需要は当面回復しないという見方が増えている。また、世界の金融市場の混乱で投資家がリスクを避けようという姿勢を強めていることも値下がりの背景にある」と話しています

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