日本の弱点は英語力

中国に展開する日本企業を訪問すると、中国人社員に日本語教育よりも英語教育をさせたいという要望をきくことも多い。もちろん、日本語教育の要望は圧倒的にあるにしても。

日本企業がアジアなど海外に進出するときに、英語を共通語とするうごきを感じる。たしかに、現地の言葉と日本語では、経済や金融などの専門的な会話が難しいという側面もあるようだ。元財務官の榊原英資さんもそのようなことを指摘している。英語をそのまま使う以外に適切に表現する専門語がないのだ。

アジアでは、どんどん英語がつかわれている。各国の知識層やビジネスリーダーは、英語を自由にあやつる。また、中国や韓国も本格的に英語教育を実施しているのにくらべて、日本のこの大幅な立ち遅れは、なんなのだろうか。

たしかに、１億３０００万人の人口をかかえる日本は、大きな国内市場をかかえている。これまでは、国内市場を基盤にして海外展開をかんがえるという企業行動になる傾向が強かったのだろう。しかし、いま、その構造の根本的な転換をせまられている。人口減少は、企業のビジネスモデルの転換をせまっているのだ。

そのビジネスモデルの大転換をおしすすめる人材が欠如している。

いま、若者がネイティブなみの英語力を身につけるならば、確実に活躍の場があるだろう。海外の社会や文化にとびこみ、国際的な友人をたくさんもち、その人脈を活用してビジネスを展開する力があれば、ダイナミックな活躍ができるであろう。

日本全体の英語力があまりにも弱体であるだけに、しっかりそれを身につければ、活躍の場はいくらでもあるだろう。大切なことは、ビジネスの基礎的な展開力と英語力をあわせてもつことだ。海外のビジネスシーンでリーダーシップを発揮できる力をつけることだ。