アメリカに逆上陸

ＡＳＴＤの感想のなかで、アメリカのeラーニングと日本のeラーニングが違う方向にむかっていること、したがって、アメリカのeラーニング企業が日本に上陸する脅威がなくなっていることを書いてきました。

では、日本のeラーニング会社のアメリカへの上陸はありえるのでしょうか。

わたしは、チャンスありと考えています。

以前、警備事業の日米比較を考えてみたことがあります。日本の警備会社の基本的なビジネスモデルは、セコム創業者の飯田亮さんが作り上げたものです。機械を設置し、オンラインで警報が伝えられれば警備会社の社員が駆け付ける。つまり、サービス業です。それをはっきり示す警備「保障」という言葉は、飯田さんの創作です。アメリカの警備会社は、機械を設置するだけです。警報は、警察や消防へ行く。いわば、センサーの販売会社です。アメリカ型のビジネスでは、だれでも参入することができるので、競争が激化し、だれも群を抜いたナンバーワンになれない。日本型の警備保障ビジネスでは、全国で社員が駆け付けることができる数社だけが大企業に成長します。

日本型警備保障ビジネスは、アメリカでも、世界各地でも大きなビジネスチャンスをもっています。

日本型の、修了「保障」eラーニングは、アメリカにも普及する可能性があります。教育サービスとしてのeラーニングです。