100歳でも、約７％が生存

女性は100歳でも、約７％が生存。こんな記事が日経新聞web版にのっていました。女性の４人に１人は９５歳でも生きているそうです。

先日、久しぶりに旅先でマッサージを頼みました。日本に二つしかない専門学校に３年通って国家資格をとったという数十年のベテランの方が、右肩がかたいですねといいながら、全身の状態から、「１００年は生きる方ですね。」と太鼓判をおしてくれました。

ずっと昔、ニューズウイークが米国のベビーブーマーたちが１００歳になるころ、１００歳をこえる米国人は３００万人になると予想していました。あたるのだろうか。

アメリカの週刊誌に、階段を一段のぼると寿命が１５秒のびるという記事がむかしありました。というわけで、わたしは会社でも自宅でも駅でも階段を歩いているので、毎日数分寿命を伸ばしています。１００歲までのびるのかなぁ。ーーもっとも、階段を歩く本当の動機は地震対策です。

「まどろみし夢の中なる一時にわが百年は過ぎこしものか」（白蓮）

ところで、１９５５年当時の日本人の平均寿命は男性63.60歳、女性が67.75歳。しかし２０１０年は男性79.64歳、女性は86.39歳。

草分けになる

「明治十年代というのは、大学で哲学なら哲学を専攻するということは日本の哲学の草分けになるということであった。」（『坂の上の雲』）

坂をのぼる視線のその先に、青空にくっきりうかぶ白い雲がある。明治はそんな時代であった。

青年たちが新しい時代を切り開いていった。

いま、２０００年にクラウドでビジネスを開始するということは、クラウドの草分けになることだ。インターネットの草分けになった人たちもいる。

学びについてもそうだ。eラーニングによって、はじめて、学ぶプロセスが、自分以外のひとたちにもリアルタイムで見えるようになった。見えるから、学びを支援できる。学びを指導できる。学びを共有できる。学びを設計できる。学びが進化する。

教育論は人類史のなかで膨大な蓄積がある。しかし、学習論、学びについての研究ははじまったばかりだ。学習論を研究するということは、世界の学習論の草分けになるということだ。

いまは、無数の草分けになることができる時代だ。明治十年よりもっとダイナミックかもしれない。

若者たちの坂の上をみつめる輝くひとみがいくつもうまれてくるに違いない。坂の上にはさらにその先につながる坂道があるにちがいない。

余談。日露戦争の勝利は、皮肉にも、その明治を失わせるものだった。坂の上に、その先の坂道がなかった。大切なものを失っていく下り道だった。

１人７５０万円の借金

財務省は、国債や借入金を合わせた国の借金が、２０１２年12月末時点で過去最大の９５８兆６３８５億円になったと発表した。

今年１月１日時点の日本の総人口（１億2773万人）で割ると、国民１人当たり約750万円の借金を抱えている計算になる。

２０１２年度末の国の借金は１０８５兆５０７２億円に膨らむ見込み。１２７兆円の増加だ。１年間で国民１人あたりの借金が１００万円ふくらむ。

破綻はちかい。

スマホ出荷、サムソンがアップルこえた

米調査会社のＩＤＣは６日、2011年のスマートフォン（高機能携帯電話＝スマホ）の世界出荷台数が前年比61.3％増の４億9140万台になったと発表した。

２０１１年のメーカー別シェアは、韓国サムスン電子が通年で初の首位となった。

シェアではサムスンが19.1％、アップルが19％と僅差でサムスンが首位だった。

日経新聞が報じている。いずれ、アップルはマイナーにもどる。

佐渡付近震度５強の地震：予知どおり

佐渡付近で２１時１分ごろ、最大震度５強の地震がありました。

ところで、わたしのブログ「この人の地震予知」で、予知された内容があたるかどうか見守ると書いたのは、以下の６つです。

１月２９日発表、
「一週間以内、山梨県Ｍ５級」→２９日夕方に発生。
「一週間以内、能登半島沖〜佐渡島近海Ｍ４級」→２月８日に発生！
「一週間以内、宮古島近海〜台湾Ｍ５級」
「一週間以内、高知県沖〜日向灘Ｍ５級」→３０日に発生。
「一週間以内、秋田〜山形沖Ｍ５級」
「一週間以内、豊後水道Ｍ４級」
という予測だ。

「一週間以内、能登半島沖〜佐渡島近海Ｍ４級」もほぼあたりましたね。３つあたって、現在５割の的中率です。

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以下、気象庁の発表です。

地震情報（地震の活動状況等に関する情報）
平成２４年　２月　８日２２時４２分　気象庁発表

平成２４年２月８日２１時０１分頃の佐渡付近の地震について、８日２２時
４０分現在の概要を以下のとおりお知らせします。

＊＊＊　地震の概要　＊＊＊
発生日時：２月８日２１時０１分
マグニチュード：５．７（暫定値）
場所および深さ：佐渡付近、深さ１４ｋｍ（暫定値）
発震機構等：西北西・東南東方向に圧力軸を持つ逆断層型　（速報）

＊＊＊　震度の観測状況　＊＊＊
【最大震度５強】新潟県佐渡市（サドシ）で震度５強、石川県輪島市（ワジ
マシ）で震度４を観測したほか、東北地方から中部地方にかけて震度３から
１を観測しました。

＊＊＊　余震活動の状況　＊＊＊
　８日２２時００分現在、震度１以上を観測する余震が２回発生しています
（震度１：２回）。

留学生頼りのワシントン大学

SEATTLE ― This is the University of Washington’s new math: 18 percent of its freshmen come from abroad, most from China. Each pays tuition of $28,059, about three times as much as students from Washington State. And that, according to the dean of admissions, is how low-income Washingtonians ― more than a quarter of the class ― get a free ride.

There is a widespread belief in Washington that internationalization is the key to the future, and Mr. Young said he was not at all bothered that there were now more students from other countries than from other states. (Out-of-state students pay the same tuition as foreign students.)

以上、ニューヨークタイムズの記事から。

Is capitalism outdated in the 21st century?

Davos, Switzerland (CNN) – With the world still shaking from the global economic earthquake, and suffering daily aftershocks from Europe, it is not surprising that the topic at Davos is whether capitalism is dead.

On the opening day, the main debate focused on the question: "Is 20th century capitalism failing 21st century society?"

ダボス会議のテーマは、資本主義は死んだか？

銀行も国債暴落対策

三菱東京UFJ銀行が、日本国債の急落にそなえて「危機管理計画」をつくったと朝日新聞の一面のトップで報道されています。

同行は、約４２兆円にのぼる国債をもっており、暴落の場合の影響は大きい。したがって、急落の兆しがあれば、売却などの対応をとるという。

予測では、消費税が１０％にあがるとしても、財政赤字はつづき、２０１６年がちかづくと期間１０年の長期国債の金利が、約１％から３．５％にあがる可能性があるという。金利が３倍以上になれば国債価格は３分の１以下に暴落します。

実際には、いっせに売却にはしるので、イタリアでは、金利が一時７％にもはねあがりました。また、２０１６年まで危機が表面化しないのかどうか。

現在、国民の金融資産は１４７１兆円。国の借金９５４兆円。国債の９割超は国内で保有されています。その４割を銀行がもっている。国債が破綻したら、国民の金融資産はどのくらい吹っ飛ぶのだろうか。

国の税収は４０兆円あまり。国債の利払いは、現在でもおよそ１０兆円。これでもたいへんな数字です。金利が３．５％に上昇すれば、金利払いだけで２０数兆円になると試算されています。借金返済に借金するだけでなく、利息支払いに借金する。破綻です。

このような危機管理が必要になり、作成されているということ自身が危機へ一歩近づいたことを意味しています。三菱東京UFJ銀行は、この計画をつくりながら、国債を買い増すのは自己矛盾でしょう。
いまから、新しくはもう買わないと言っているのにひとしい。

国債の買い手がどんどんいなくなる。

Spanish unemployment hits almost 23%

(Financial Times) -- The number of Spaniards without jobs rose by more than half a million last year to reach 5.27m, or 22.85 per cent of the workforce, in the final quarter, according to the National Statistics Institute (INE).

実質賃金指数は前年比0.6％の低下

厚生労働省の毎月勤労統計調査が発表されました。

それによれば、2011年の労働者１人当たりの現金給与総額は月平均31万6642円と前年比0.2％減り、前年を下回りました。教育，学習支援業は、３８万４，６４５円で平均より高い給与水準ですが、前年比の減少率２．４％は不動産・物品賃貸業に続く大きな減少です。

また、５人以上が働く事業所の基本給や家族手当などを含んだ所定内給与は前年比０．４％減の２４万４０５６円となりました。マイナスは６年連続で、物価の下落を考慮した実質賃金指数は前年比0.6％の低下です。

なお、事業所規模５人以上の全産業の月平均残業時間は、ちょうど１０．０時間でした。