社内公用語は英語

『文藝春秋』の１月号に「英語より「論語」を」という対談がある。
　社内で英語を公用語にした楽天やユニクロは潰れるでしょう、と語る。まことに面白い。英語が得意な人ばかりを採用しては、人材が限定されて価値観が偏る、と続く。まことに説得力がある。

　国際市場で丁々発止できる語学堪能者は必要であろうが、英語力とは無縁な部署だってあろう。毎日のように我が家にメールを送ってくる楽天トラベルニュースのインターネット担当者なんぞそうではないかい。

　経営者の思惑を推察するに、英語劣等生は出世させない、あわよくば辞めてもらうということか。さらに言えば、英語に怖気を振るうだろう就活者を淘汰し、外国人を沢山採ろうという魂胆か。
　ＴＯＥＦＬを基準にすると、アジアで一位フィリピン、二位インド、三位スリランカの発展途上国という。それでも英語上手で採用するのかしら。業務知識や処理スキルには別の能力もいるだろうに。それとも途上国マーケットの先物買いかもしれないかな。

　日本語には日本の風土に根ざした独特の文化がある。もののあわれや惻隠の情がそうだ。企業内に英語の語彙だけで業務が事足りますかねぇ。