『週刊東洋経済』8月15日合併号 － コロナ禍で労働時間が激減、マイナス成長と消費不振は長期化する

合併号の週刊東洋経済は「新教養」特集だが。。
残念ながらインタビュー対象に教養あるとは思えない人物が複数。
まず先頭が大衆向けのアジテーターという段階でガッカリで、
大学界から選ばれている方々がはっきり言って世界に通用しない面々がかなり……
実用面に限定されるが確実に有益なのは野口悠紀雄氏のみだろう。。

間違いなく世界に通用する人物はこの特集では大前研一氏のみで、
特集として「矢張り内容は玉石混淆、当たり外れがはっきりしていた」と先週に書いた通り。
大前氏にしても、辛辣な日本経済評は以下の新刊を読んだ方が良いであろう。

▽ 今や蔑称となったアベノミクス（爆）の効果はゼロに等しく、所得が殆ど伸びないまま

『新・仕事力～「テレワーク」時代に差がつく働き方～』（大前研一，小学館）

そもそも毎年のように墓や相続の特集を組むような東洋経済編集部が
「教養」を語れると考えること自体に無理があるのでは。。

『週刊東洋経済』2020年8/1-15合併特大号 (コロナ時代の新教養)

識者の見識も落ちているのではと愕然としたのは9頁。
慶大経済の太田教授が「労働時間の激減」を認めていながら
「ワークライフバランス適性化の流れを逃すべきではない」と悠長なことを書いているのに驚愕！

元々、日本では一部に集中して長時間労働が見られるのは周知の事実で、
生産年齢人口が減っているのだから就労抑制を行なわせる主婦優遇制度を
一刻も早く全廃して労働投入を増やさなければならないのは自明である。

しかも今は飲食業や観光業等が瀕死の深手を負っていて
大量倒産の瀬戸際であり、時短どころか職を失いかねない状況なのである。
過剰診療に支えられていた医療界も収入大幅ダウンで
今はWLBなどと言っている余裕がなくなってきている。

終身叙任権を握り締めて安全地帯にいる日本の大学教員の暢気な話を真に受けると
日本経済はより深刻な落ち込みに陥り、大勢の国民が塗炭の苦しみを嘗めることになる！

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次週の注目はダイヤモンド、スポーツ・ゲーム分野での新しい動き以外にも重要な記事が……

▽ 口だけ黒田が日銀総裁になってから、日本経済の平均成長率は僅か０.７％という惨状

『週刊ダイヤモンド』2020年8/22号 (エンタメ&スポーツ消滅)

▽ 「すごい」ベンチャーが100もある訳がない東洋経済、「デカコーン」皆無の日本の衰退も示唆……

『週刊東洋経済』2020年8/22号 (すごいベンチャー100)

▽ エコノミストは不動産関連のコロナ打撃の特集

『週刊エコノミスト』2020年08月25日号

妄想が先行するベーシックインカムについて、シビアで現実を踏まえた批判を望みたい。