昨日はウォール街が休場。
日曜日にはオリンピックの開催地が決まる。
それを先取りしたのか不動産株が動き始めた。昨年末を基点とするアベノミクス相場のリード役の一つであったが、しばらく人気の圏外にあった。オリンピックの開催地が東京に決まれば大手不動産株を先頭に市場人気が回帰するだろう。
特に湾岸地区がオリンピック会場の中心地になるだけに、これまで湾岸地区に地盤を築いてきた三菱地所（8802）、三井不動産（8801）、住友不動産（8830）、東京建物（8804）には再評価の人気が出るだろう。
本日の日経新聞の「東京・首都圏経済」欄には大和ハウス（1925）が湾岸地区の有明地区に3.6ヘクタールの土地を421億円で取得した記事が掲載された。有明地区はお台場の隣接地で目下、大手不動産会社が大型開発物件でしのぎを削っている場所だ。
大和ハウスのほかに住友不動産が大型ショッピングセンターを計画していると日経新聞は報道しているが、1980~1990年の東京都湾岸地区での開発人気の再燃の兆しが出てきた感じである。
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