豊田哲郎
生命情報学者、独立行政法人理化学研究所上級センター研究員、東京医科歯科大学大学院連携教授
論文だけでなく、元データを誰でも再利用できるよう共有する「オープンデータ」。昨年のSTAP論文不正問題では、オープンにされていた実験データを、他の研究者が検証できたことが、追及の突破口を開いた。税金を使って得たデータは原則オープンデータとするべきだ。研究データを公の資産とするための「研究データのガバナンス」を組織横断的に確立し、研究不正の防止に努めている研究センターもある。一方でデータガバナンスはコストカットの対象にされやすい。以下に述べる理研での教訓は、国のオープンデータ政策の重要性を示している。Huffintong Post.,2015年01月12日
