人材育成をわすれるな（東京新聞社説）

１月９日の東京新聞社説は、「人材育成を忘れるな」というタイトルで、企業の人材教育の現状に警告を発している。

「「日本の最大の資源は人材」なのに近年、企業での人材育成熱が冷えているようです。人材の質をあげつづけることが日本の未来を明るくする決め手のはずです。」という書き出しで。

そして、まず、２００４年１２月に日本経団連が発表したリポート「２００５年版経営労働政策委員会（議長：奥田碩会長）報告」をとりあげ、経団連自ら警告を発していると指摘している。

米国の「イノベート・アメリカ」レポートや経団連レポート、各紙の社説など、最近は企業の教育研修の現状へのきびしい警告と、本格的な取り組みの重要性を指摘する動きがでている。

今年は、各企業が教育研修に力をいれる動きが目立ってくるだろう。