ニューズウィーク日本版 2016年10月31日（月）10時44分 高野智宏
＜長らく「入れ墨・タトゥーお断り」としてきた日本の温浴施設だが、ファッションタトゥーや外国人観光客の増加で賛否両論が巻き起こっている。そもそも、どんな理由でいつからタトゥーNGなのか。そして、先行して条件付きOKに踏み切った施設の現状とは＞
【シリーズ】日本再発見「日本ならではの『ルール』が変わる？」
2013年秋、北海道のアイヌ民族会との文化交流のため来日していたニュージーランドの先住民族マオリの女性が、民族伝統の入れ墨にもかかわらず、それを理由に温泉施設での入浴を拒絶された"事件"があった。これをきっかけに議論が巻き起こったのが、日本の温浴施設における入れ墨・タトゥー拒否問題だ。
2014年には、脳科学者の茂木健一郎氏がTwitterで「タトゥー、刺青は入浴お断り、という不当な差別をしている限り、日本の温泉の世界遺産登録は無理だね。」と糾弾し、賛否両論が巻き起こり炎上騒ぎとなった。
また、今夏にも東京サマーランド（東京あきるの市）が、公式ブログで「イレズミを身体に入れる自由があるようにイレズミの方の入園をお断りする自由もある」、「イレズミのあるお父さんやお母さんと一緒に来たちびっ子は本当の気の毒」など、煽情的ともとれる文章を掲載（後に削除しブログ上で謝罪）して大きく報道されるなど、いまや温浴施設やプールにおける入れ墨・タトゥー可否問題は、国内世論を二分する大きな問題となっている。
最近は若い世代を中心にファッションタトゥーを入れる人が増えてきたとはいえ、未だに入れ墨・タトゥーに対する抵抗感は根強く残る。そんな現状にあって、問題の舞台である温浴施設の対応とはいかなるものだろうか。
銭湯はOK、スーパー銭湯はNGの歴史的経緯
昨年10月、観光庁が全国のホテルや旅館、約3800施設に対して実施したアンケートの結果（回答数約600施設）、入れ墨・タトゥーがある客の入浴について約56％の施設が拒否と回答。一方、拒否していない施設は約31％で、シールで隠す等の条件付きで許可している施設が約13％という結果となった。
ちなみに、入れ墨やタトゥーの入った客を拒否している施設の多くは、日帰り温泉やスーパー銭湯といった"温泉施設"であり、町場の銭湯ではない。というのも、日帰り温泉等とは異なり町場の銭湯では、入れ墨・タトゥーを入れているからといって、入浴を断ることを法律で禁止されているからだ。
これは、銭湯が自宅に内湯のない時代から存在する日常的な入浴の手段であり施設であるため。入浴し身体を清潔に保つことは万人に認められた行為であり、入れ墨・タトゥーを理由に入浴を断れば、「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と定めた憲法25条の「生存権」に抵触する可能性がある。
なお、公衆浴場法でも、営業者は伝染病患者を拒否しなければならない（第４条）、入浴者は浴槽内を著しく不潔にしてはならない（第５条）などと利用に関する規定を定めているが、入れ墨やタトゥーに関する条文は存在しない。
では、なぜ日帰り温泉やスーパー銭湯といった施設だけが入れ墨・タトゥーを入れた客を拒否できるのか。また、それはいつ頃から当たり前のように行われるようになったのだろうか。
これには「80年代中盤より登場しはじめ、90年代にブームとなったスーパー銭湯の影響が大きい」と指摘するのは、温浴振興協会代表理事の諸星敏博氏。暴力団対策法（暴対法）の締め付けもいまほど厳しくなかった当時、スーパー銭湯への来場者が増え、それに比例して反社会的な人物の来場も増えた。銭湯とは異なり、食事やアルコールも提供し滞在時間も長い温浴施設となれば、トラブルも多発したことだろう。「そうしたことから一般の利用者からのクレームが増えたり、利用そのものを敬遠する動きが出てきた。そうなると施設側も対応を検討せざるを得ない」
加えて、「公衆浴場法などにおける分類の違いも大きな要因」と諸星氏。国による公衆浴場法や都道府県が定める公衆浴場条例では、銭湯が"一般公衆浴場"に分類される一方、日帰り温泉やスーパー銭湯などは"その他の公衆浴場"に分類される。
一般公衆浴場である銭湯には、地域により異なるが行政から補助金が降りるとともに固定資産税は免除され、さらにはもっとも大きな経費と思われる水道料金も実質的にほぼ無料で使用できるという。そのために、東京都ならば460円と入浴料金が都道府県で一律に価格統制され、また前述した生存権を保護すべく、入れ墨やタトゥーを入れた客を拒否できないというわけだ。
対して"その他の公衆浴場"であるスーパー銭湯などは、行政からの補助金もない完全な民間企業。入浴料も自由に設定できれば、アルコールを提供したりリラクゼーション設備を備えていたりと、「健康で文化的な最低限度の生活」には直接関係のないレジャー施設であるため、入浴を拒否しても生存権の侵害には当たらないという解釈がなされているのだろう。
「そうした経緯や法律的な背景もあり、90年代後半以降に入れ墨やタトゥーを入れた人の入浴を禁止する温浴施設が徐々に増え、全国的に一般化していったという流れにある。たまに『当局の指導により』と看板に但し書きされている施設も見受けられるが、法律的にそれは出来ない。入れ墨やタトゥーの入浴禁止はあくまで施設自身の規制であり、法的根拠のあるものではない」（諸星氏）
シールで隠せば入浴OKの温浴施設では...
反社会的人物の排除を目的として始まった入浴禁止規定だが、ファッションタトゥーを入れる人が増え、また、タトゥーがより一般的な外国人観光客が増加し続ける昨今、そうした"自主規制"に限界があること、そして、これまで以上に冒頭で紹介したような問題が起こることも大いに考えられるだろう。
そんななか、旅館やスーパー銭湯の中にも規制を緩和する動きが出てきた。総合リゾート運営会社の星野リゾートが、昨春より全国12カ所で展開する傘下の温泉旅館「界」で、入れ墨・タトゥーのある客も、シールでカバーすることを条件に入浴を許可し話題となったのだ。
また、星野リゾートとほぼ時期を同じくして、昨年８月から入れ墨・タトゥーのある客でもシールで隠すことで入浴を許可しているのが、埼玉県大宮市の「おふろcafé utatane」だ。こちらは、関連施設から直送された天然温泉の露天風呂もある大浴場をメインに、お洒落な造りの館内でカフェめしやワインなどを提供。さらには無料で漫画やコーヒーなどが楽しめ、宿泊施設も併設する、主に若い女性をターゲットとしたカジュアルな温浴施設だ。
同店をはじめ、埼玉県内に４つの温浴施設を展開する温泉道場の三ツ石將嗣・執行役員兼メディア事業部長に、規制緩和へと踏み切った理由を聞いた。
「当社の企業理念は『お風呂から文化を発信』すること。今回の条件付きの入浴許可も、できる限り多様な文化的背景を持つ方が共存できるようにしたい、新しいことにチャレンジしたいという弊社の姿勢の現れであり、入れ墨・タトゥーのお客様を一律に入浴拒否とする業界の慣行に一石を投じたいという想いから始めた。これが業界さらには国民的な議論の活性化につながればと考えている。原則禁止のスタンスはそのままに、まずは試験運用として開始した」
シールは館内にて１枚200円で販売されるものに限定され、その大きさは12.8cm×18.2cmのB6サイズ。入館時に申告があれば、脱衣所まで同行するスタッフの手により貼られ、入れ墨・タトゥーがシールをはみ出さない場合のみ入浴が可能となる。なお、タトゥーが数カ所に点在する場合も、シールを切り分けて隠せるならば問題はないが、シール１枚以内で隠しきれることが条件だ。申告せずに入浴した場合も、スタッフが気づいた時点でシールの購入及び貼り付けを依頼しているという。
「実際に貼ってみないと隠しきれるかわからない方も多く、残念ながら貼ってみてすべてが隠れない場合は入館をお断りしている」とは、「おふろcafé utatane」支配人の新谷竹朗氏。その際、大半は納得して帰っていくというが、なかには「これくらいいいじゃないか」や「シール２枚じゃダメなのか」と異を唱える客もわずかながらに存在するという。「しかし、条件を曖昧にすると歯止めが効かなくなる。そこは厳密に対応したい」と気を引き締める。
昨年８月にまずは１カ月の試験導入、その後３カ月、そして現在の「無期限」へと試験運用期間を延長している同施設。大きなトラブルが発生せず、また一般客からのクレームもないため、これまで順調に延長してこられた。「当施設はお客様の年齢層が若く、タトゥーに対する否定的な感情が比較的低い。また、入れ墨やタトゥーが入っていたとしても、ルールに則り、ちゃんと隠してくれる一般的な常識を持ち合わせている人ならば問題ないと許容する意識があると思う」（三ツ石氏）
「おふろcafé utatane」の月間利用者数は約２万人。そのうち、シールを貼って入浴する入れ墨・タトウーの利用者は月平均20人程度とごく少数に限られているが、「電話などでの問い合わせは週に２、３件はあり、サイトでの告知やメディアの報道で知名度は上がってきている」と、新谷氏。となれば将来的に入れ墨・タトゥーの利用者が増加する可能性もある。
「シール１枚で隠せる範囲というルールに従っていただけるのであれば問題ない。入れ墨やタトゥーを入れている人は『入浴を楽しむために隠す』、入れていないお客様も『隠しているなら許容する』、そうした理解と共存関係が保たれている限りは問題ないというスタンスだ」（三ツ石氏）
「東京五輪に向け、業界全体で前向きな議論を」
温浴振興協会代表理事の諸星氏も、「入れ墨・タトゥーを入れる人の大半が反社会的な人とは限らなくなり、また、暴対法の徹底により暴力団が大手を振って温浴施設を利用できる環境ではなくなったいま、無条件に入浴拒否という姿勢はいかがなものか」と語る。「ルールや条件に則って利用するならば、入れ墨・タトゥーをしている人でも温泉を楽しむ権利はあってしかるべき。2020年の東京オリンピック開催でさらなるインバウンド増加が予測され、機運が高まるいまこそ、業界全体で前向きな議論を展開してほしい」
諸星氏の言うとおり、入れ墨・タトゥーをしているからといって反社会的な組織の人間とは限らないのは事実だが、海外とは異なり、未だ入れ墨・タトゥーに対する偏見や嫌悪感を抱く人が多いこともまた事実だ。
今回、星野リゾートや「おふろcafé utatane」が条件付きで解禁したことは大きな一歩に違いないが、これが試験運用ではなく通常運用となり、さらには業界全体で機運が高まり、規制を緩和する施設が増えるためには、入れ墨・タトゥーを入れた利用者たち自身のマナー遵守がなにより求められるだろう。
http://www.newsweekjapan.jp/nippon/rule/2016/10/179621.php
＜長らく「入れ墨・タトゥーお断り」としてきた日本の温浴施設だが、ファッションタトゥーや外国人観光客の増加で賛否両論が巻き起こっている。そもそも、どんな理由でいつからタトゥーNGなのか。そして、先行して条件付きOKに踏み切った施設の現状とは＞
【シリーズ】日本再発見「日本ならではの『ルール』が変わる？」
2013年秋、北海道のアイヌ民族会との文化交流のため来日していたニュージーランドの先住民族マオリの女性が、民族伝統の入れ墨にもかかわらず、それを理由に温泉施設での入浴を拒絶された"事件"があった。これをきっかけに議論が巻き起こったのが、日本の温浴施設における入れ墨・タトゥー拒否問題だ。
2014年には、脳科学者の茂木健一郎氏がTwitterで「タトゥー、刺青は入浴お断り、という不当な差別をしている限り、日本の温泉の世界遺産登録は無理だね。」と糾弾し、賛否両論が巻き起こり炎上騒ぎとなった。
また、今夏にも東京サマーランド（東京あきるの市）が、公式ブログで「イレズミを身体に入れる自由があるようにイレズミの方の入園をお断りする自由もある」、「イレズミのあるお父さんやお母さんと一緒に来たちびっ子は本当の気の毒」など、煽情的ともとれる文章を掲載（後に削除しブログ上で謝罪）して大きく報道されるなど、いまや温浴施設やプールにおける入れ墨・タトゥー可否問題は、国内世論を二分する大きな問題となっている。
最近は若い世代を中心にファッションタトゥーを入れる人が増えてきたとはいえ、未だに入れ墨・タトゥーに対する抵抗感は根強く残る。そんな現状にあって、問題の舞台である温浴施設の対応とはいかなるものだろうか。
銭湯はOK、スーパー銭湯はNGの歴史的経緯
昨年10月、観光庁が全国のホテルや旅館、約3800施設に対して実施したアンケートの結果（回答数約600施設）、入れ墨・タトゥーがある客の入浴について約56％の施設が拒否と回答。一方、拒否していない施設は約31％で、シールで隠す等の条件付きで許可している施設が約13％という結果となった。
ちなみに、入れ墨やタトゥーの入った客を拒否している施設の多くは、日帰り温泉やスーパー銭湯といった"温泉施設"であり、町場の銭湯ではない。というのも、日帰り温泉等とは異なり町場の銭湯では、入れ墨・タトゥーを入れているからといって、入浴を断ることを法律で禁止されているからだ。
これは、銭湯が自宅に内湯のない時代から存在する日常的な入浴の手段であり施設であるため。入浴し身体を清潔に保つことは万人に認められた行為であり、入れ墨・タトゥーを理由に入浴を断れば、「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と定めた憲法25条の「生存権」に抵触する可能性がある。
なお、公衆浴場法でも、営業者は伝染病患者を拒否しなければならない（第４条）、入浴者は浴槽内を著しく不潔にしてはならない（第５条）などと利用に関する規定を定めているが、入れ墨やタトゥーに関する条文は存在しない。
では、なぜ日帰り温泉やスーパー銭湯といった施設だけが入れ墨・タトゥーを入れた客を拒否できるのか。また、それはいつ頃から当たり前のように行われるようになったのだろうか。
これには「80年代中盤より登場しはじめ、90年代にブームとなったスーパー銭湯の影響が大きい」と指摘するのは、温浴振興協会代表理事の諸星敏博氏。暴力団対策法（暴対法）の締め付けもいまほど厳しくなかった当時、スーパー銭湯への来場者が増え、それに比例して反社会的な人物の来場も増えた。銭湯とは異なり、食事やアルコールも提供し滞在時間も長い温浴施設となれば、トラブルも多発したことだろう。「そうしたことから一般の利用者からのクレームが増えたり、利用そのものを敬遠する動きが出てきた。そうなると施設側も対応を検討せざるを得ない」
加えて、「公衆浴場法などにおける分類の違いも大きな要因」と諸星氏。国による公衆浴場法や都道府県が定める公衆浴場条例では、銭湯が"一般公衆浴場"に分類される一方、日帰り温泉やスーパー銭湯などは"その他の公衆浴場"に分類される。
一般公衆浴場である銭湯には、地域により異なるが行政から補助金が降りるとともに固定資産税は免除され、さらにはもっとも大きな経費と思われる水道料金も実質的にほぼ無料で使用できるという。そのために、東京都ならば460円と入浴料金が都道府県で一律に価格統制され、また前述した生存権を保護すべく、入れ墨やタトゥーを入れた客を拒否できないというわけだ。
対して"その他の公衆浴場"であるスーパー銭湯などは、行政からの補助金もない完全な民間企業。入浴料も自由に設定できれば、アルコールを提供したりリラクゼーション設備を備えていたりと、「健康で文化的な最低限度の生活」には直接関係のないレジャー施設であるため、入浴を拒否しても生存権の侵害には当たらないという解釈がなされているのだろう。
「そうした経緯や法律的な背景もあり、90年代後半以降に入れ墨やタトゥーを入れた人の入浴を禁止する温浴施設が徐々に増え、全国的に一般化していったという流れにある。たまに『当局の指導により』と看板に但し書きされている施設も見受けられるが、法律的にそれは出来ない。入れ墨やタトゥーの入浴禁止はあくまで施設自身の規制であり、法的根拠のあるものではない」（諸星氏）
シールで隠せば入浴OKの温浴施設では...
反社会的人物の排除を目的として始まった入浴禁止規定だが、ファッションタトゥーを入れる人が増え、また、タトゥーがより一般的な外国人観光客が増加し続ける昨今、そうした"自主規制"に限界があること、そして、これまで以上に冒頭で紹介したような問題が起こることも大いに考えられるだろう。
そんななか、旅館やスーパー銭湯の中にも規制を緩和する動きが出てきた。総合リゾート運営会社の星野リゾートが、昨春より全国12カ所で展開する傘下の温泉旅館「界」で、入れ墨・タトゥーのある客も、シールでカバーすることを条件に入浴を許可し話題となったのだ。
また、星野リゾートとほぼ時期を同じくして、昨年８月から入れ墨・タトゥーのある客でもシールで隠すことで入浴を許可しているのが、埼玉県大宮市の「おふろcafé utatane」だ。こちらは、関連施設から直送された天然温泉の露天風呂もある大浴場をメインに、お洒落な造りの館内でカフェめしやワインなどを提供。さらには無料で漫画やコーヒーなどが楽しめ、宿泊施設も併設する、主に若い女性をターゲットとしたカジュアルな温浴施設だ。
同店をはじめ、埼玉県内に４つの温浴施設を展開する温泉道場の三ツ石將嗣・執行役員兼メディア事業部長に、規制緩和へと踏み切った理由を聞いた。
「当社の企業理念は『お風呂から文化を発信』すること。今回の条件付きの入浴許可も、できる限り多様な文化的背景を持つ方が共存できるようにしたい、新しいことにチャレンジしたいという弊社の姿勢の現れであり、入れ墨・タトゥーのお客様を一律に入浴拒否とする業界の慣行に一石を投じたいという想いから始めた。これが業界さらには国民的な議論の活性化につながればと考えている。原則禁止のスタンスはそのままに、まずは試験運用として開始した」
シールは館内にて１枚200円で販売されるものに限定され、その大きさは12.8cm×18.2cmのB6サイズ。入館時に申告があれば、脱衣所まで同行するスタッフの手により貼られ、入れ墨・タトゥーがシールをはみ出さない場合のみ入浴が可能となる。なお、タトゥーが数カ所に点在する場合も、シールを切り分けて隠せるならば問題はないが、シール１枚以内で隠しきれることが条件だ。申告せずに入浴した場合も、スタッフが気づいた時点でシールの購入及び貼り付けを依頼しているという。
「実際に貼ってみないと隠しきれるかわからない方も多く、残念ながら貼ってみてすべてが隠れない場合は入館をお断りしている」とは、「おふろcafé utatane」支配人の新谷竹朗氏。その際、大半は納得して帰っていくというが、なかには「これくらいいいじゃないか」や「シール２枚じゃダメなのか」と異を唱える客もわずかながらに存在するという。「しかし、条件を曖昧にすると歯止めが効かなくなる。そこは厳密に対応したい」と気を引き締める。
昨年８月にまずは１カ月の試験導入、その後３カ月、そして現在の「無期限」へと試験運用期間を延長している同施設。大きなトラブルが発生せず、また一般客からのクレームもないため、これまで順調に延長してこられた。「当施設はお客様の年齢層が若く、タトゥーに対する否定的な感情が比較的低い。また、入れ墨やタトゥーが入っていたとしても、ルールに則り、ちゃんと隠してくれる一般的な常識を持ち合わせている人ならば問題ないと許容する意識があると思う」（三ツ石氏）
「おふろcafé utatane」の月間利用者数は約２万人。そのうち、シールを貼って入浴する入れ墨・タトウーの利用者は月平均20人程度とごく少数に限られているが、「電話などでの問い合わせは週に２、３件はあり、サイトでの告知やメディアの報道で知名度は上がってきている」と、新谷氏。となれば将来的に入れ墨・タトゥーの利用者が増加する可能性もある。
「シール１枚で隠せる範囲というルールに従っていただけるのであれば問題ない。入れ墨やタトゥーを入れている人は『入浴を楽しむために隠す』、入れていないお客様も『隠しているなら許容する』、そうした理解と共存関係が保たれている限りは問題ないというスタンスだ」（三ツ石氏）
「東京五輪に向け、業界全体で前向きな議論を」
温浴振興協会代表理事の諸星氏も、「入れ墨・タトゥーを入れる人の大半が反社会的な人とは限らなくなり、また、暴対法の徹底により暴力団が大手を振って温浴施設を利用できる環境ではなくなったいま、無条件に入浴拒否という姿勢はいかがなものか」と語る。「ルールや条件に則って利用するならば、入れ墨・タトゥーをしている人でも温泉を楽しむ権利はあってしかるべき。2020年の東京オリンピック開催でさらなるインバウンド増加が予測され、機運が高まるいまこそ、業界全体で前向きな議論を展開してほしい」
諸星氏の言うとおり、入れ墨・タトゥーをしているからといって反社会的な組織の人間とは限らないのは事実だが、海外とは異なり、未だ入れ墨・タトゥーに対する偏見や嫌悪感を抱く人が多いこともまた事実だ。
今回、星野リゾートや「おふろcafé utatane」が条件付きで解禁したことは大きな一歩に違いないが、これが試験運用ではなく通常運用となり、さらには業界全体で機運が高まり、規制を緩和する施設が増えるためには、入れ墨・タトゥーを入れた利用者たち自身のマナー遵守がなにより求められるだろう。
http://www.newsweekjapan.jp/nippon/rule/2016/10/179621.php
