すぶんろこ!のジャパニーズドリーム

■『すぶんろこ』とは、コロンブスの逆転の発想

■日本国独立宣言!「日本国憲法」無効宣言、日本軍再構築宣言!

+ 蜻蛉ショット・・・ 敵国の概念  敵国人に対する防衛措置  国連脱退と個別安全保障条約体制の推進 

2016年09月28日 14時58分17秒 | ◆ 日本国独立運動

   


 群れ蜻蛉  レンズを丸く  追いにけり 

   梅士 Baishi

 

  

 

 

 

 田園風景にはまだ群れ蜻蛉が残っていた。

 すぐ近くまで来て見つめてゆくのだが、カメラレンズ

で捉えようとすると、なかなかとどまってくれない。

 乾いた羽音を立ててきびすを返すのである。


 ずっと立ち止まったまま、蜻蛉の軌跡に焦点を合わ

せて撮影しようと息を凝らす。

 トンボの飛翔形は美しい。

 目には見えても、カメラ目線に捉えるのは難しい。

 カメラは一瞬の芸術である。

 その芸術に出会いたくて山歩きをしているようなもの

である。


 今年は猛暑だったこともあってあまり山歩きをしてい

ない。

 しかし、出かけるたびに、蛇に遭遇することが多かっ

た。

 ぎょっとするのだが、それが一瞬のシャッターチャン

スでもある。

 非日常的怖いもの見たさのためにシャッターを切る

のである。



 


 今日は雨である。

 しっとりと落ち着いてよいと思う。

 福建に上陸した台風17号の影響だが、風もなく蒸し

暑い。

 hot outumn isn't it?


 このところ、思考停止している。

 動きそうで動かない時代が、じれったらしく感じられる。

 職場は一線を離れたが、ジョークも何も出ない無教

な輩が、声を潜めている様子も不愉快だ。

 無教養レベルが職場の秩序なのだそうである。

 

 ビジネスの世界においても、愛国精神は大事である。

 ビジネスの世界だからこそ、宗教的教養や信仰は大

切なものである。

 これこそが、コンプライアンスの基本でもある。

 政治思想や宗教思想こそは、教養の本体である。

 それが、職場からも排除されたのは、植民地国家の

劇と言うべきであろう。





 日本は二つの敵国と隣接している。

 朝鮮半島地域国とチャイナである。

 

 韓国は日本を侮辱してやまない。

 決闘も戦争も、侮辱から始まるのである。

 政府だけではなく、在日朝鮮人を含む大半の朝鮮人

が反日であり、日本の滅亡を願い、日本との戦争を望

んでいるという。

 日本大使館前に慰安婦像を設置したことだけでも宣

布告の意味がある。


 即ち、狂気の北朝鮮だけではなく、韓国もまた中華

人民共和国と並ぶ敵国である。

 現に、竹島において、日本領土を侵略している。

 だからこそ、コリア人、チャイナ人の入国は原則禁止

されるべきであるし、まして、国籍を安易に与えるべき

ではない。


 敵国とは、領土を侵犯し、かつ、日本国家を侮辱す

る言動を継続していること。

 あるいは、武力を行使して日本の安全に脅威を与え

ていること。

 反日言動と共に、領土侵犯の言動を継続しているこ

と、と定義してよかろう。


 この点、ロシアは領土を侵略しているが、反日的で

はないし、日本に対する武力的威圧を与えているわけ

でもないから、敵国とはみなされない。

 領土問題も話し合いで解決しうるであろ。

 もっとも、反ロシア制裁に与している安倍政権では、

ロシアの信任は得られないだろう。


 敵国人に対しては、相応の防衛的対策を講じるべき

である。

 入国と在留規制、国籍取得の原則禁止である。

 国籍取得要件となる結婚もまた、安易に認めるべき

ではない。

 日本国籍を持たない在日朝鮮人やチャイナ人は、在

留延期を認めず、国外退去させるべきである。


 これは差別ではなく、敵国人に対する当然の防衛的

措置である。

 一旦国籍を認定されても、国民にふさわしくない反日

行動をとるならば、国籍認定を取り消すことも制度化さ

れるべきだろう。

 少なくとも、三世までは準国民である。


 言論の自由にも責任を伴う。

 日本国民でありながら、敵国に与し、日本を侮辱し、

あるいは危うくするような言動をとることは許されない。

 政治家であれば一層、国家に対する忠誠が求めら

れる。


 その点、政党要件にも欠けているのではないか。

 旧民主党、共産党、公明党はその点を糺されるべき

である。

 敵国に与している疑いが濃いからである。

 旧民主党改め民進党の党首となった蓮舫もまた問

題である。

 元台湾国籍とはいっても、中華民国人であろう。

 日本を愛していると口先では言っても、だから、中国

の物にしたいのであろう。

 この点は、政治的に追及されるべきことである。 





 政府は国際法に準拠して、韓国、北朝鮮、チャイナ

を敵国として認定して対策を講じるべきである。

 もっとも、日本国は国連憲章上、敵国であるから、

の条項が廃止されない限り、国連からは距離を置く

きである。


 朝鮮やチャイナが日本に対して敵対行動をとること

は国連規約上認められているともいえる。

 看過できない不条理であり、防衛上、危機的問題で

ある。

 早急に糺すべき責任が政府および外務省にはある

のではないか。


 チャイナが国連常任理事国である以上、敵国条項を

外すことは考えられない。

 したがって、国連からは脱退する代わりに、敵国を除

く親日国との安全保障条約を締結するべきだろう。

 国連脱退は、チャイナとコリア以外と敵対するもので

はないということである。


 また、世界の警察力を実効あらしめるために、日米

が協調してその役割を分担する体制を作るべきである。

 国際政治の最大の戦略課題は、チャイナ包囲網を

完成することにある。

 その点、AIB協力国には警戒するべきであろう。

 特に、フランスには警戒するべきである。


 こうした、日本の地位を考えると、アメリカの理解の

下に、早急に核武装を整え、独自のアジア防衛軍事体

を構築する必要がある。

 チャイナと朝鮮が崩壊したときに初めて、500年は続

くであろうアジアの繁栄の時代が始まると考えられる。

 そのためにも、英語力は磨かなければならない。

 

 

日本独立宣言・神聖九州やまとの国

  幸福実現党応援隊・中村梅士党  

          

 

 

 

 

  

  

 

 

 公開霊言 東條英機、「大東亜戦争の真実」を語る   原爆投下は人類への罪か?  大平正芳の大復活

 

 

 

 

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする