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■日本国独立宣言!「日本国憲法」無効宣言、日本軍再構築宣言!

🐍⁵  ウンランの春霞・・・ 日本を代表する知性の過去世  キリスト教徒のカルマ  財政再建基本政策の要諦

2013年05月05日 18時05分31秒 | 立憲女王国・神聖・九州やまとの国

 

 

 

  ウンランの  紫の野に  霞立ち

   梅士 Baishi

 

 

 

  渡部昇一先生・・・ 紀貫之、ヤン・ヨーステン、ベン

ジャミン・フランクリン

 竹村健一先生・・・ 阮籍、コシモ・デ・メジチ、ト

ゥグビル 

 日下公人先生・・・ フランシス・ベーコン

 谷沢永一先生・・・ 孟子

 小室直樹先生・・・ ディオゲネス?

 長谷川慶太郎先生・・・ 黒田長政 

 

 何れも、慣れ親しませていただいた先生方である。

 幸福の科学に表れていない先生としてはほかに、田久

保忠衛先生、加藤寛先生がいる。

 ただただ、その無尽蔵の教養には圧倒されながらも親

しませていただいたことを光栄にも思う。

 

 そんな列伝のリバティー記事を読みながら、ついうと

うとと転寝をしていた。

 心が深く深く沈澱して、心地よい一日である。

 今日は立夏、季節は初夏を迎えたが、良い季節である。

 

 さて、この春も、マツバウンランが霞立つ草原でグラ

ンドゴルフを楽しんだり、ジョギングに爽快な汗を流し

たり、亡父の供養にもなったことであろうと思う。

 

 この世的には職業的な実績も地位も経済にも頭角を現

すと言うことがなかったが、悩み苦しむこともなく、精

神的にはひょうひょうとしつつ、エル・カンターレの法

に出会い、真に納得できる信仰をえることができたのだ

から、凡人としては上出来の悟りを得られたと思う。

 

 こうした価値観は、現代にはまだまだ希少価値のある

悟りではなだろうかと思う。 

 死ぬまでには、まだまだ学びたいし、唯物論的危機、

亡国の危機にあって、もうひと働きしたいものではある。

 それが、まだ死ねない理由ではあろう。

 

 ただ、起業家のように情熱的に行動するには至ってい

ないという反省がある。

 死に甲斐のあるチャレンジをしたいものだ。

 

 

 

 

 キリスト教徒である母は、スウェデンボルグの感化が

あって、霊界や転生輪廻については理解している。

 しかし他方で、幸福の科学に対しては「大川さんはス

ウェデンボルグのまねをしとるだけたい。だいたい、き

ょう子さんがかわいそうかろうもん」という週刊誌の受

け売りをするありさまである。

 

 これに対しては老母とは言え、批判を辞さない。

 「キリスト教徒は信仰の原点を原罪とかいいながらも、

結局は救世主が人間として生きている間は弟子でさえイ

エスを裏切って結局は殺したようなもんやろう。それは

信仰ではなくてカルマたい。大川隆法に対しても、人間

として法を説いているときは金だ女だとろくでもない週

誌を根拠に悪口雑言やろうが。同じ過ちを繰り返しよ

るったい」。

 

 

 

 

 救世主殺しのユダヤ教徒たちを、キリスト教国が支援

するというのも合点のゆかない矛盾なのではないか。

 

 これに対して、日本は天皇を現人神として受け入れて

いた時代があったのだから、それだけでもキリスト教徒

よりは優れている。

 人間神の子という思想も、日本の伝統的な精神であっ

たといってよいのではないか。

 

 ところが、現世利益、自己保身の唯物論が水虫のよう

に日本人の魂を浸食していることはおぞましくもあり、

捨て置けないことである。

 腐敗した自己保身の貴族階級、それが現代の公務員た

ちである。

 

 現代が元寇の役の時代に似ていると言うなら、平家や

源氏が当時の腐敗した貴族階級を駆逐したように、現代

でも幸福の科学によって、ゴクツブシに堕落した公務員

階級を駆除しなければなるまい。

 

 小室直樹先生が霊言で仰るように、現代日本の左翼と

は思想的な左翼ではなく、既得権益を守るためのご都合

主義左翼、自己保身左翼であるというのは、左翼の主勢

力が公務員であるのをみれば納得できるご指摘であると

思う。

 

 こうした自己中心の公務員勢力とどう戦うか、これが

課題なのである。 

 これは厄介な問題だと総裁が指摘されるように、思想

信仰による改善が期待しにくい身分制度との戦いである

から、基本的には強制力を伴わざるを得ないと考えられ

る。

 

 行政公務員の縮小と地方公務員制度廃止という革命課

題である。

 

 

 

 

【 財政再建基本政策の要諦 】  

 

1.赤字自治体の清算廃止、公務員解雇

2.一年以内に、公務員半減を目指す行政仕分けの徹底。

3.公務員関連給与を税収の20%以内に抑える。

4.予算単年制の廃止

 

5.税負担を収入の10%以内に減税し、法人税、個

 業者の所得税については売上に対する一律税率を設定

(2%程度か)

6.事業承継などに対する相続税、贈与税の廃止

7.それ以外の相続については一律5%の課税

8.公務員採用資格に兵役3年を課する

 

9.農業、漁業に対する補助金制度の廃止と新規参入

 自由化

10. 公共事業の民間委託、民営化

11. 病院、学校、図書館などの公設民営化

12. 未来産業への長期投資によるキャピタルゲインの推  

         

 

立憲女王国・神聖九州やまとの国

幸福実現党応援隊・ 梅士党

 

 

 

  

  

  

  

  

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🐍⁵  菖蒲湯・・・ こどもの日  公務員は「労働者」ではない  「日本国憲法」は憲法にあらず  戒厳令シュミレーション

2013年05月05日 10時40分29秒 | 立憲女王国・神聖・九州やまとの国

    

 

 深々と  息を吐いたり  五月風呂  

   梅士 Baishi

 

  

 

 今日は5月5日、子供の日である。 

 宿は満室、賑わっていることだろう。

 

 今年は、鯉のぼりをあまり見かけなかった。

 旧暦の端午の節句は6月13日、それまでは、鯉のぼ

りを五月の空に泳がせたいものだ。

 

 そういえば、宿の風呂に草が浮いていた。

 なんだろうと不審だったが、その草が二束になってか

ら、ああ、菖蒲湯のつもりかと気がついた。

 邪気を払い、健康を願う薬草風呂の習慣である。

 

 菖蒲はよほど生命力が強いらしい。

 2日、3日湯に浮いていても、しゃんとしてしている

 菖蒲の葉には、血行促進の薬効があるらしい。

 その草の剣で背中を払って、五月湯をあがった。

 

  

  

 

 

【 憲法論議で見えてくる反日亡国の政党 】  

  今年の5月3日「憲法記念日」の様子はこれまでにな

く、憲法改正論議が中心に置かれた。

 そうした流れを作ったのは、大川隆法総裁の新憲法草

案を掲げての幸福実現党活動の成果である。

 

 ところが、これは無視されたままでの憲法改正論議で

あるから、反日・中国傀儡のメディアとはいえ、NHKは

礼儀を失している。

 

 公務員労組を支持母体とする共産党と社民党は、「中

国様に対して戦争行為なんて犯罪です」という趣旨で

「平和憲法を守ろう」というチャイナ・グレイのような

プログラム発言を繰り返すばかりだった。

 

 公務員労組は「労働組合」ではないという正論が通れ

ば消える政党である。

 地方公務員制度を廃止し、小さな政府の行政システム

に改組すれば、消えるのが共産党と社民党である。

 話にならない。

 

 公明党も中国の国益中心の発想である。

 自民党は、連立を破棄しなければ辻褄が合わないだろ

う。

 ほかの有象無象の政党は、改憲派であっても、ご都合

主義に離合集散を繰り返す泡沫政党であるから発言に重

みがない。 

 

 憲法96条改正論議が中心になっているが、その改憲手

続きを96条に制約されること自体が問題である。

 憲法の法律化自体は結果論としてはよいが、筋として

は、「日本国憲法」廃止宣言によるべきなのである。

 

 憲法が法律と同じように改正されるとしたらもはや憲

法ではないなどというわけの分からない「憲法理論」を

いう政党代表がいたが恥ずかしくないのか。

 

 憲法の硬性、重みというのは、その精神条項の普遍性、

正義の理念、国家の伝統に由来するものである。 

 「日本国憲法」は、精神の普遍性、国家の正義、日本

の伝統に由来しない植民地憲法である。

 憲法としての正当性を持たないいわば「植民地契約」

である。

 

 これを憲法だと言って守ろうという方が狂っている。

 これを説得力もなく改正論を提起するならば、国民が

許さないというのが民主主義である。

 事は緊急事態なのである。

 

 

 《立憲女王国・神聖九州やまとの国、大本営発表》

  1.北朝鮮の宣戦布告、中国の領土侵犯行動(宣戦布

告)、韓国の領土侵犯や国家侮辱(宣戦布告)を受け止

めて、これより国防体制に入る。

 

 2.国家の存亡にかかわる緊急事態を宣言し、戒厳令

を敷く。沖縄県は廃止し、地方公務員は全員懲戒解雇と

する。警察は国家公務員として再雇用されることができ

る。学校は完全民営化する。行政は以後、国家の直轄と

する。

 

 3.敵国である中国、韓国、朝鮮の滞在者は戒厳令発

令1年以内に国外退去すること。新規の入国は禁止する。

敵国指定の各国大使館、領事館は、移転し、行動を規制

する。

 

 4.敵国認定の在外日本大使館、領事館は閉鎖し、引

き上げる。

 敵国在住の日本人は速やかに帰国しなければ、その生

命・安全・財産は保障しない。

 

 5.「日本国憲法」は戒厳令発令を待たずただちに廃

止し、暫定的に法律として改正を進め、1年以内に新憲法

を発布する。

 

 6.敵国認定の各国からの輸入には敵対関税700%

をかける。

 

 7.以上の戒厳令は、中国の領海・領空侵犯、北朝鮮

の日本方面に向けたミサイル発射、韓国の一年以内の竹

島撤退、国家侮辱に対する謝罪の不作為を契機として発

令し、それまでは警告として宣言するものである。 

   

         

立憲女王国・神聖九州やまとの国

幸福実現党応援隊・ 梅士党

 

 

 

  

  

  

  

 

 

  

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