アジサイ

今年の初めに風邪を引いて喉が痛くなってからずっと痛い。

そしてのど飴をなめるようになりましたが、

今以て続いているのが春日井の黒飴です。

私はいらちのため、飴も直ぐ噛んでしまう方でしたが、

この飴は大きくて、硬くてなかなか噛めません。

そしてその分長持ちするし、甘さで喉の痛みを忘れさせてくれます。

そういえば初めて飴を食べたのは小学生になりたての頃で、

親戚のおばさんが米国行きの餞別にくれた栄太郎の梅干飴でした。

船内でぼけっとしている時になめると日本の味がしました。

米国で印象にあるのはバタースコッチ飴で、

これが外国の味と思いました。

学生時代は母の飴、缶入りサクマ式ドロップスを、

ガラガラおみくじを引くように飴を缶から出していました。

タバコを吸い始めてから飴は中断していましたが、

また飴のお世話になり始めました。

振り返ると喉の弱い私は、ずっと飴のお世話になり、

糖尿病の薬を飲みながらも、今以て飴をなめています。

今日のニュースは：

まずは、

米財務長官イエレン氏の発言に関する記事（2件）です；

・「米国のインフレは、企業による値上げを可能にする競争の欠如によるもので、現在の生活費上昇ペースが高いのは、住宅に関連するものが多い」「バイデン政権が力を入れている、市場における効果的な競争を確保する目的の、反トラスト政策は機能せねばならない」とし、「現在賃金の上昇は、極めて緩く、失業率も少し上がり気味で、インフレの主たる要因ではない」と。

彼女はトランプ氏の主張するインフレはバイデン政権の責任との主張に反論したかたちです。

・「政府が大規模は産業補助金を出す中国の経済モデルは、世界にとって受け入れがたいものだが、米国で、長期的に持続可能で包括的な経済成長には、民間資本を呼び込むような公共投資が必要だ」とNY経済クラブで講演しました。

彼女は、共和党の伝統的なサプライサイド経済モデル（投資を促進するには減税が必要だとする主張）を批判し、これは労働者に十分な利益をもたらし得はいないと、要は、予想されるトランプ氏の政策に反論するものです。

上記二つのイエレン氏の主張は、日本の経済政策にも参考になるでしょう。

・最後は少し長いもので、ロイターニュースに上がっていた、コラムからのものです；

QTE：

By Jamie McGeever「コラム：米国株、一部銘柄に投資集中　空前のレベルは危険な兆候か」

[オーランド（米フロリダ州）　１２日 ロイター] - 幾つかの尺度に照らすと、米株式市場でごく一部の銘柄に投資が集中する度合いはかつてないほど高まっている。そこで、市場全体の運命が少数銘柄の手に委ねられている構図は結局破綻するしかないのではないかという当然の懸念が生じつつある。

現在の市場環境は、投資の多角化やリスク分散化に利用できる選択肢が欠けている事情を浮き彫りにするとともに、バブルの思惑を助長し、アクティブ運用どころかパッシブ運用の投資家さえも、文字通り一握りの銘柄が動かす市場ではベンチマークを上回る成績を残すのを難しくしている。

とはいえ、それによって何かの「変事」が起こるわけでは必ずしもない。

世界的な視点で過去を振り返ると、足元の米国株の動きにも前例はあるし、投資銘柄の集中度が上昇するほうが、低下するよりも平均リターンは高まる傾向があり、現在進行中のハイテク主導の株高は力強いファンダメンタルズに支えられていることが分かる。

これはモルガン・スタンレー・インベスト・マネジメントのマイケル・Ｊ・モブサン氏とダン・キャラハン氏が先週公表した投資銘柄集中度に関する深い調査分析で得た結論だ。

驚くべきことに思えるが、昨年末時点で米国株は投資銘柄の集中度という面では、世界の主要株式市場で首位の座には程遠かった。

何と主要１２市場の中で米国の集中度は下から４番目で、上位１０銘柄が時価総額全体に占める比率は３０％前後。米国より集中度が低かったのはインド、日本、中国だけだった。逆にスイス、フランス、オーストラリアは集中度が最も高かった。

その後の人工知能（ＡＩ）ブームや、特に半導体大手エヌビディア株の高騰を踏まえると、米国の地位は多少変わっているだろう。アナリストの計算では、上位１０銘柄の時価総額全体に占める比率も今は過去最高の３５％に達している。

それでも今回の分析では、現在の米国株の状況がより幅広い文脈でとらえられている。

モブサン氏とキャラハン氏は、１９８９年から２０１１年までに世界の４７株式市場における上位１０銘柄の平均ウエートが４８％だったことを突き止めた２０２０年の論文を引用した上で、米国株はその後の１０年でさらに集中度が高まってもなお、依然として世界の中では分散化傾向が残っている市場だとの見方を示した。

＜資産効果も偏在＞

米国株の投資銘柄集中に関してさまざまな目を引くデータが提示されているが、最も注目されるのはＳ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスのシニア指数アナリスト、ハワード・シルバーブラット氏のものだろう。

シルバーブラット氏は、アップル、エヌビディア、マイクロソフトという米国株時価総額トップ３が世界株全体の時価総額に占める比率が１０．６％だと指摘する。

ではそうした銘柄の強さは正当化されるのかと言えば、十分な裏付けがあるのかもしれない。

モブサン氏とキャラハン氏の推計では、２０１４年から２０２３年までの米国株で上位１０銘柄の時価総額全体における平均ウエートは１９％だが、米企業利益に占める比率は４７％。これが昨年時点ではそれぞれ２７％と６９％に切り上がった。

シルバーブラット氏は、今年に入って１４０％超値上がりしたエヌビディアは、Ｓ＆Ｐ総合５００種の年初来リータン（１３％）の３分の１をもたらしていると計算している。

「投資銘柄の集中度は極めて、異例なほど高い。しかしこれらの企業が順調に推移している局面では、非常な満足が得られる」とシルバーブラット氏は語る。

実際、モブサン氏とキャラハン氏が発見したのは、１９５０年以降で投資銘柄の集中度が高まるとＳ＆Ｐ総合５００種のリターンが平均を上回り、集中度が下がると平均未満になるという関係性だった。

今の投資先がハイテクに集中している点を踏まえると、１９９０年代後半のハイテクバブルと２０００年のその崩壊に伴うリターンの推移はとりわけ共感されやすいかもしれない。１９９４─９９年のリターンは２３．５％、２０００─１３年はわずか３．６％だった。

確かに２０００─１３年の間には世界金融危機があったが、これはハイテク株への集中が薄れた場合に何が起きるかに関する一定の知見となっている。

また資産、利益、時価総額が極めて一部の特定銘柄に偏在している度合いは多くの指標で見てかつてない領域に達しているものの、米国株における投資集中度の高まりは、決して一過性の事象ではなく、固有の特徴であるようにも見える。

アリゾナ州立大学のヘンドリク・ベッセムビンダー教授が昨年発表した調査論文「１９２６─２０２２年の株主資産増大」によると、投資銘柄集中が進む流れは数十年にわたって定着してきたことが判明した。

さらにインターネットを基盤とする経済が「勝者総取り」の状況を生み出した結果、投資銘柄集中には拍車がかかっている。

ベッセムビンダー氏の調査では、１９２６─２０２２年で米国の上場銘柄全体が株主資産を５５兆ドル増やしてきた半面、２万８１１４銘柄の５８．６％に投資した株主は資産を目減りさせた。

この間に増加した株主資産のうち２０％強は時価総額上位１１銘柄、３０％強は上位２３銘柄、４０％強は上位４２銘柄が占めている。

１９２６年以降に増えた資産の半分をもたらした銘柄の数は２０１６年が９０、１９年が８３、２２年が７２と次第に減ってきた。

ベッセムビンダー氏は「株主資産の創出はこの先数十年でも同じように比較的少数の銘柄に集中しそうだ」とみる。

（筆者はロイターのコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています）

UNQTE：

米国株はハイテク上位数銘柄が買いです　とのコメントと読みました。

では