NY株が急騰した。今週に入ってから財務省の「官民投資プログラム」の発表、中古、新築住宅の販売の前月比プラス、耐久消費財の受注好調などの発表が原動力になった。
それに1ヵ月物金利はマイナス、7年もの国債の入札好調。先週の連銀の大幅な流動性供給が効果を現しはじめた。
NYダウは3月9日の底から+21％になり、昨年11月から本年1月までの中間反騰相場の+20％を超えた。ウォール街では指数がトレンドして20％変動するのがブル相場、ベア相場の分岐点とする見方がある。しかし今回はこの種の経験則を問題にする向きはすくない。100年に1～2度の金融市場の危機によって起こった暴落相場であっただけに慎重論が多い。
注目されるのは昨日、ナスダック指数が昨年末比でプラスに転じたことだ。1577.03→1587.00である。ごくわずかであるが、ダウ平均、S&P500が昨年末を大きく下回っている現状に比べて、いち早くプラスに転じたことには今後の景気のリード役をみる上では参考になる。マイクロソフト、インテル、グーグル、HPがハイテク株のリード役になった。
また昨日の市場では太陽光発電の関連株が大きく値を飛ばした。アジアのハイテク専門紙Dig Timesが「中国が太陽光発電に補助金を出す」と報じたのが理由である。中国政府だけに思い切った政策が期待できる。
東京市場でのハイテク株の株価の位置は低い。
先行き注目株を発掘するチャンスが多い。
