明けましておめでとうございます。
昨日はウォール街も2009年の幕を閉じた。ダウ平均は120ドル安で終わった。特に暗いムードではなく、市場参加者の少ない中での取引であった。景気指標には明るい数字も出た。週間の失業保険申請件数は43万2,000人と事前の予想の46万人より少なかった。1月8日（金）に発表される12月の米雇用統計の数字の好転の予想には明るいニュースだ。
2009年の株価の上昇率は日経平均+19%、NYダウ+20%とほぼ同じであった。先日も書いたように、11月まで出遅れていた東京市場も12月は+12%とNYダウの+1.1%を大きく上回り、それまでの出遅れ分を取り戻した。日本株のラストスパートは久しぶりにすごかった。
ウォール街では「1月効果」という経験則がある。12月には節税対策で投資家は損失の出ている株を売却して、トレーディングから手を引くが、1月は手元資金の投資を始める。
また、今年の「1月効果」には別の経験則がある。1929年以来、ベアマーケットからの反騰の年は14回あったが、その翌年の1月は12回上昇したという。
2010年1月は、現在の相場の環境からして日米とも堅調な相場展開を期待してもよさそうである。
日本株の注目点は円相場である。昨日もウォール街では円、ユーロが対ドルで下落した。円相場が一時は93円台があり、引けは92.96円。今月は対ドルで+7.8%。1995年の円高反転時を想起させる。
ドル高に伴って先行き米国での金融政策の転換という見方が再燃した。シカゴ先物取引では2010年の連銀の利上げの確率が1ヵ月前の31%から62%まで高まった。
日欧の株価にとってドル高は大きな支援材料である。
ウォール街の「1月効果」といえば、中小型株が季節的に動くという習性がある。
この見方は新年の東京市場にも当てはまりそうだ。投資戦略を立てる上での一つの視点にしたい。