STAP細胞の論文を英科学誌ネイチャーが撤回したのを受け、日本分子生物学会(理事長=大隅典子・東北大教授)は4日、理化学研究所の対応を批判する理事長声明を学会のサイトに掲載した。
研究不正の実態解明と、解明が終わるまで検証実験を凍結することも求めている。
声明は、論文撤回について「約半年もかかったものの、事態が一歩進んだ」と評価した上で、疑惑が解明されないまま著者らが検証実験に参加することを疑問視する声が多いと指摘した。
理研の対応についても、「科学の健全性を大きく損なう」「次世代の研究者育成の観点からも非常に憂慮すべき問題」「税金という形で間接的に生命科学研究を支えて頂いている国民に対する背信行為」と批判した。読売新聞(web版) 2014年07月04日
理事長声明『STAP 細胞論文問題等への対応について、声明その3』
特定非営利活動法人 日本分子生物学会
理事長 大隅 典子
http://www.mbsj.jp/admins/statement/20140704_seimei.pdf
研究不正の実態解明と、解明が終わるまで検証実験を凍結することも求めている。
声明は、論文撤回について「約半年もかかったものの、事態が一歩進んだ」と評価した上で、疑惑が解明されないまま著者らが検証実験に参加することを疑問視する声が多いと指摘した。
理研の対応についても、「科学の健全性を大きく損なう」「次世代の研究者育成の観点からも非常に憂慮すべき問題」「税金という形で間接的に生命科学研究を支えて頂いている国民に対する背信行為」と批判した。読売新聞(web版) 2014年07月04日
理事長声明『STAP 細胞論文問題等への対応について、声明その3』
特定非営利活動法人 日本分子生物学会
理事長 大隅 典子
http://www.mbsj.jp/admins/statement/20140704_seimei.pdf