大相場の展開を告げる循環論

米国でのショッピング・シーズンの幕開けは先週金曜日に始まった。すべての店舗が黒字になるブラック・フライディだが、期待に反して売上は4％減の終わったようだ。この数字は消費の低迷を意味しない。わざわざ夜中に寒中のなかを出かけるよりも今週月曜日からのオンラインショッピング上での小売店のバーゲンの方に関心が向かった。サイバーマンディといわれるが、年々、オンラインが消費市場を侵食する。金曜日のオンラインによる買い物は9.5％と好調であった。
オンラインでも携帯端末による買い物が主流を占めるとみられたが、PCによる買い物の方に軍配があがった。じっくりと家族で喧々諤々と部屋の中でショッピングを楽しむ。PCが久しぶりに存在観を示した。
先週、米国ダウ運輸株指数と株式相場の歴史的な相関度について書いた。運輸株指数がNYダウ平均の先行指数であることは、「トリトンスクエア通信」でもしばしば取り上げてきたが、長期の相場のトレンドに適用する視点はあまりお目にかかったことがなかった。
しかし最近は20世紀の2つの大相場（ピークは1952年と198年）を運輸株相場との関連で分析する向きが出てきている。
運輸株指数はNYダウ平均の考案者のダウが提唱したが、近代になって20種の構成銘柄の内容も大きく変遷し鉄道のほか、空輸、トラック輸送、物流施設、倉庫、物流システムなど広範囲になり、より景気のナマのデータを反映するようになってきた。バフェットが代表的な鉄道株のバーリントン・ノーザンをグループ企業に加えた理由が理解できる。
この指数とNYダウとの関連では現在の上昇相場は2009年に始まり、2024年に終わるブル・サイクルにあるという。
日本では三菱UFJモルガンスタンレーの嶋中雄二所長(景気循環研究所)が景気循環論の第1人者だが、最近は
安部政権のブレーンも嶋中説を重視している。


話はかわるが新年に向けての有望株に設備投資関連のオムロン（6645）に注目しているが、合わせてローム(6963)にも妙味がある。