NY株は4連騰のあと微調整をした。しかしナスダック指数は引き続き上昇した。
ウォール街でもハイテク株に注目する機関投資家が増えてきている。
本レポートでバロンズ誌の新春座談会の模様は紹介してきたが、10人の参加者はいずれも運用の実践面で実績に定評のある実践家ばかり。日本と異なって機関投資家、ヘッジファンド、ストラティジストも自分が投資している銘柄を主に披露している。ことしは日本株について話題になることを期待したが、話題にはならなかった。アベノミクス相場に懐疑的なのか、あるいは出遅れ消化難なのかは不明である。
そのような雰囲気のなかで唯一人、日本株の個別銘柄を語ったのが成長株投資で定評のあるTロウ・プライスの会長ロジャーズ・ブライアンの東京エレクトロン（8035）であった。
年内に米アプライド・マテリアルズ（AMAT）と企業統合をすることは決定済み。対等合併で半導体装置の分野での両雄が一緒になり、技術面でシナジー効果が出て抜きん出たハイテク企業が誕生する。これまでの過当競争での体力消耗も止まり世界的なハイテク企業が誕生する。
ブライアンは詳細に東京エレクトロンの分析を行い、今回の合併の成果は、ほかの日米の企業にもモデルケースになるとみている。合併後には10％の自社株買いを実行する。東京エレクトロンの株価の先行きには注目できる。
東京市場では半導体関連の日本マイクロニクス（6871）の株価が人気化しているが、半導体製造装置の市場にも新潮流が出てきた。上記の合併が成功すれば日米企業の成長戦略のモデルケースになるだろう。