今回のサブプライム問題で米国の金融株が大幅に値下がりし、S&P500の構成比ではトップの座をハイテクに譲った。ともに構成比は16%台であるが、わずかであるが、ハイテクが金融株を抑えた。
2000年のITバブルのときはハイテクの比率は32%でトップであった。
それがインターネットバブル崩壊でハイテク株の値下がりが続き、金融株が首位の座を占めてきた。
しかし今回の逆転現象は、ナスダック指数の最近の堅調さからもわかるように、ハイテク株の復調である。
この両業種に迫ってきているのが、エネルギー関連である。
これらの現象は投資戦略を立てるうえではどのように生かしていくか?
ただ東京市場での銀行株の人気は別の視点で捉えなければならない。市場では最近、売買代金のトップグループを大手銀行株が連日、独占するようになってきた。ウォール街での銀行とは異なり、日本にはサブプライム問題による影響はごく一部の銀行を除いてはほとんどなかった。
これからは過去10数年間にわたって奪われてきた国際金融市場でのシエアーを取り戻す好機である。それに何よりもの魅力は株価水準が低く、PERも10倍台であることだ。
人気銘柄は雁行的に入れ替わっているが、1年間単位でとらえると、パフォーマンスにはそんな開きはない。大手銀行はどれかを投資対象にすることを引き続きお勧めする。
これまでは、みずほ(8411)→三井住友(8316)→三菱UFJ(8306)の順番でとりあげたきた。